オリンピックだけは、ゼッタイにボイコットしないでください！

韓国を「ホワイト国」から除外する件、相変わらずメディアは「韓国に対する報復措置だ、けしからん」というスタンスを変えていない。

そして、相変わらず「これは日韓双方にとって好ましくない」という論調で報道をしている。

もちろん、日本に「まったく影響がない」とは言えないだろうけれども、少なくとも韓国が受けるダメージとは比較にならないほど低いはず。

つまり、よっぽど「この対応では、韓国は非常に困るので、すぐにでもやめるべきだ」と思っている、ということだろう。

もっと言えば「韓国の立場が悪くなれば、私の立場も悪くなる」という連中だと判断してもいいと思う。

中には「自民党関係者の中にも苦言を呈する人が・・・」という形で、いかにも安倍政権が暴走気味にことを進めている、という方向に持っていこうとしているようだけど、この関係者って、いったい誰だ？

文句があるのだったら、名前を出して正々堂々と言えばいいのだけど・・・

たぶん、この関係者とやらは、自民党議員ではなく、自民党の議員を知っている人程度の者か、まったく架空の人物である可能性だってある。

あと、「ニューヨークタイムス」も今回の対応について批判している、という記事もある。

まるで、「世界中が批判している」みたいな論調だ。

でも、ニューヨークタイムスの日本支社って、朝日新聞の中にあるわけだから、ほとんど朝日新聞と同じことを書いている、と考えてもおかしくはないわけで、こんなのが「アメリカの反応」であるわけがない。

そういうことまでして今回の対応をやめさせたい、ということは、やはりこの対応により韓国が窮地に陥るのが確定なんだろう。

これに対して韓国が、相変わらず強硬な姿勢を崩さないのは、「これはただの脅しだ」「こちらが強く出れば、日本も撤回するに違いない」という安易な発想があるに違いない。

これまでも、日本に対しては強気な態度を続けてきた背景として、彼らが情報源としているのが、日本の朝日新聞という「日本が誇るクオリティペーパー」だからだ、という話がある。

つまり、朝日新聞を読む限り「日本人の大多数は、韓国に友好的である」「今回の措置は、安倍政権が勝手にやり出したことで、大半の議員たちは反対である」「今回の措置によって、日本の企業も大打撃を受ける」といったいいかげんな記事をまともに受けているから、ということらしい。

だから、強気で出ても、日本の世論が後押しとなって、日本政府はすぐにでも撤回するに違いない、と考えているフシがある、というのだ。

もちろん、彼ら自身が「ことの重大さに気が付いていない」ということもあると思う。

「ケンチャナヨ」精神というのか、何に対しても「まあ、何とかなるさ」というまったく根拠のない自信を持っている民族なので、いざという時に何をしていいのかわからなく、というわけだ。

まあ、１０００年以上もシナの属国であったわけだから、為政者（といっても、実際には何もしていなかったらしいけど）たちが「考えて政治をする（ことを起こす）」ということに慣れていないのだと思う。

しかも「最悪の事態で、最悪の決断をする」とも言われるあの国だから、今後の出方がある意味とても楽しみではある。

今のところ「キムチや韓国のりの輸出禁止」「韓流スターの流出制限」などが「対抗措置」として挙げられているらしいけど、今度は韓国政府に対して「2020年東京五輪への参加ボイコット」まで請願されているそうだ。

そんなことをしたら、大喜びする選手たち（一般の人たちはもちろん！）もたくさんいると思うだけど、朝日新聞なんかを読んでいる限りは、そんなこともわからないんだろうな。