主張

この店の、微動だにしない主張。

いわゆる「ネギトロ」については、これまで自分は、ネギが入っているものも見かけてきたはずだが、それは名前から来る誤った解釈にしたがってしまった倒錯の例、ということになるのか。

確かに、ネギが入っていないのになぜネギトロなのか、と思ったこともある。

主張し、それが解説にもなり、宣伝にもなっている。

ねぎり取る、とは。

末尾の「！」が逞しい。

 

 

取材先界隈のお店にて。

 

 

 

 

毎日が日曜日、とは何だったか

毎日が日曜日、とは、正確にはどういう意味の何だったか、思い出せないままに。

「本日特売日」のがっしりした固定看板を某店舗の前で見て、こちらのお店はきっと「毎日が特売日」なのだろうと思うし、そこを突っ込んでも仕方がないだろう。まあしかしこの看板がまたむやみにばかでかいのである。写真でおわかりのようにコードが繋がっていて、点灯できるようになっているし。「本日特売日」が常設されているのである。

それにしてもなぜ私は日曜日という言葉を思い浮かべたのか。日曜日と特売日には何の関係もないのだが、

毎日が日曜日、で、人は果たして幸せなのか、嬉しいものなのだろうか、と、意味もなく、思い、街角を通り過ぎる。

 

 

アンネのバラは、高井戸中学校でも育てられている

じつは、杉並区・高井戸中学校は、正式に申し入れて、アンネのバラを育て続けている。

近所なので、たびたび目にすることがある。

子供たちも、その由来を知りながら、バラたちに触れているのだろう。

 

まあ、けっこう公共の場所には、アンネのバラがあるようだ。

前回のブログに出したのは、学校でも公共の場所でもない写真だが。

 

 

 

「アンネのバラ」と呼ばれるバラ。

日本では、アンネ・フランクさんの父オットー・フランク氏から寄贈された物が広まっているのだという。

このバラは、蕾の時は赤、開花後に黄金色、サーモンピンク、そして赤へ変色する。

この季節の色が好きである。

「アンネのバラ」と呼ばれるバラ

「アンネのバラ」と呼ばれるバラ。

日本では、アンネ・フランクさんの父オットー・フランク氏から寄贈された物が広まっているのだという。

このバラは、蕾の時は赤、開花後に黄金色、サーモンピンク、そして赤へ変色する。

この季節の色が好きである。

 

 

 

芸能従事者 相談窓口に係る実態調査のアンケート

全国芸能従事者労災保険センターが現在実施しているアンケートについて、拡散希望ということですので、こちらでもお知らせします。

 

今般のハラスメント報道などで、SNS等による二次被害が広がり、急遽仕事を失うような方も出てきており、事態は深刻ということで、

芸能従事者が、自身の問題を相談できるきちんとした窓口がこれまでなかったという指摘があり、

土壌としてメンタルケアが浸透していないことの対策として、臨床心理士による相談窓口が、期間限定ではあるものの、設置される予定ということです。（開始日は未公表です）

これに伴う、意識調査ということです。

 

 

▪️調査タイトル「相談窓口に係る意識調査のアンケート」

▪️調査対象：文化芸術・芸能従事者(すべての業種の芸能実演家とスタッフ)の方。

▪️回答時間：約５問、約４分で回答できます。

▪️実施期間：5月7日〜５月末(予定）

▪️調査主体：一般社団法人日本芸能従事者協会

▪️備考：個人情報の記載は必要ありません。集計結果は省庁とメディアなどに提供します。

　　　　 予めご了承ください。

▪️回答URL：https://forms.gle/rXUvCCPVc59DAKNf6

 

【厚生労働省】精神疾患も労災保険の対象になります

▪️精神障害の労災認定　
▪️精神障害の労災認定基準に「パワーハラスメント」を明示します
▪️セクシュアル・ハラスメントが原因で精神障害を発病した場合は労災保険の対象になります

 

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全国芸能従事者労災保険センター の母体法人として、昨年 9月に Arts Workers Japan 一般社団法人日本芸能従事者協会が設立されたということです。

「日本政府に核兵器禁止条約の署名・批准を求める署名」は提出されました。

旧聞になってしまいますが、「日本政府に核兵器禁止条約の署名・批准を求める署名」は、４月２２日に共同提出されました。

3月25日、その提出時の「つどい」への参加呼びかけ文に、以下の内容があることを、あらためて記しておきたいと思います。

 

歴史的な核兵器禁止条約の発効から2年目を迎えました。禁止条約の批准国は86か国、批准国は60か国にひろがり、ことし6月には第1回締約国会議がオーストリアのウィーンで開かれます。

ロシアによるウクライナ侵略と核兵器使用の威嚇にみられるように、軍事衝突から核使用へとエスカレートしかねない危険をはらんでいます。求められているのは、国連憲章にもとづく紛争の平和解決の努力とともに、核兵器の全面禁止と廃絶です。

日本政府は、いまこそ核兵器禁止条約に参加し、唯一の戦争被爆国としての責任を果たすべきです。世論調査でも国民の7割が核兵器禁止条約の参加を求めています。私たちは、この国民多数の声を実現するために、2020年10月、「核兵器禁止条約に参加する日本の実現」の一点での国民的共同をめざし、被爆者、学者、文化人、各層の市民団体の代表のよびかけで、「日本政府に核兵器禁止条約の署名・批准を求める署名」をスタートしました。

2022年3月22日現在、署名数は100万人を超えました。7月には参議院選挙も予定されています。核兵器禁止条約への参加が国政での共同の要求になるよう、同じ趣旨の署名をすすめている団体・個人のみなさんと共同して、日本政府に署名を届け国民にアピールします。

 

一昨年の呼びかけ文

↓

https://blog.goo.ne.jp/sakate2008/e/6155c30c3bc6e02f2a25e9bae8d7855b