■１月２３日（日経夕刊）
前の記事よりも、もっともっと大事な記事があった。
「マグニチュード７クラスの首都直下型地震が今後４年以内に発生する確率が
70％に達する可能性があるとの試算を、東大地震研究所のチームがまとめた。」
平田直・東大地震研教授は
「発生確率はそもそも非常に高かったが、東日本大震災でより高まった可能性がある」
としている。
すべての人が本気で減災に取り組む必要があると感じました。
１０年ぐらい前に吉村昭さんが書かれた「関東大震災」の中で、
地震研究所の助教授が、余震等の状況から、近いうち、かなりの確率で
関東で大地震が発生する可能性があるという研究を発表しようとしたところ、
地震学会の会長？でもある、研究室の老教授に、
「地震予知の確かな裏付けがない中で、社会の混乱を招くような発表はやめなさい」と
一喝され、発表ができず、結局、関東大震災が発生し、多くの犠牲者を出してしまった。
という話が書かれていた。
しかし、平成２４年にはついに発表されたわけである。
もちろん、発生しないに越したことはないが、日頃から、行政を中心に、市民一人一人が減災に
取り組むことで、少しでも被害を小さくできると思う。
すべての大人は、この発表を深刻に受け止め、
研究者、行政、マスコミは、家庭、企業、学校等それぞれが主体的に取り組むべきことを
何度も何度も、本気で訴える・伝える必要があるかもしれない。
そして、我々市民は今度ばかりはその指示に従う必要がある。
４年内に70％の確率というのは、それぐらいの危機感が必要であろう。
