この間から、時々観るテレビ東京のWBSはNHKのwatch9よりも遥に放送局として為すべき報道を行っていると感じていた。
今日もチャンネルを回したら、NHKが喜々として、フランスで日本の痴漢が問題になっているなどという、普通に考えたら、一体、何事で、誰の仕業なのだと誰でも考えるような報道をしている暇に、
シェアハウス投資などという、明らかに、のうのうと巷を闊歩している詐欺グループが犯している事件を報道していた。
約７００人もの、殆どが会社員が１億円以上もの借金を背負わされて、このままでは首を吊るか自己破産するしかないなどという言語同断な状況にある事件を詳報していた。
Watch9とは天と地のような差である。
続いて報道していたのは、中国での広場ダンスなどという運動が流行していた、その人口は約２億人に上り、衣装をつくっている会社もも売り上げ倍増などというニュースを詳報していた。
共産党の一党独裁国家と言う悪の国である中国で、このような広場ダンスがブームになっている…インタビューを受けたおばさんが明瞭に言う、人は何時までも若くいられる…
各地でスターも誕生しているという。
Now in NHK's watch 9, in France! True egregious coverage is being done that Japanese molester is a problem.
As soon as I saw this news, in a monthly magazine I mentioned, in France and pretend to know everything about Japan like chunks of anti-Japan propaganda such as China, the Korean Peninsula, Asahi Shimbun and NHK, and Japan Times People were there, a booklet with content like only egregious when the Japanese read I knew for the first time that it was distributed around France.
I immediately thought that the person must be behind this report.
Even so.
The inferiority, foolishness of NHK's press department, especially the people who control watch 9, is undeniable.
For the dignity to the Niigata native of a prefecture, too, Okoshi had better quit already taking part in the anti-Japanese propaganda of the anti-Japanese influence of the cutting-out of it.
As far as the severity of sexual crimes against women is concerned, there are a lot of cases where it is very unlikely to be overwhelming, such as South Korea and China, Southeast Asia represented by India and Pakistan, and even West European society, and finally Africa Do you say that you do not know anything about reality?
The evil of the abnormal going-on competition may be a result of being added to originally the ethnicity though,
For example, now, in Korea, everyone who has searched the Internet should know that sexual violence against women by junior high school students is frequent.
French, Le Clézio.
Beautifying the Korean Peninsula, which is actually a ridiculous country,
With your low grade being easily brainwashed to their anti-Japanese propaganda,
Stop rude to disguise Japan.
You must have your sense of shame.
Foreigners, especially Westerners, are defeating our country, it reports immediately whatever it sets aside, of course, the tribe who dominates NHK's press bureau is the tribe of low grade above you in the sense which is no longer in the exaggeration even if it says traitor though.
今、NHKのwatch9で、フランスで！日本の痴漢が問題になっているなどという、本当に言語同断な報道が行われている。
私は、この報道を見た途端に、言及してきた月刊誌で、妙な日本通のフランス人が居て、日本人が読んだら噴飯物でしかないような内容の冊子をフランス中に配布している事を初めて知った。
この男は、中国や朝鮮半島、或いは朝日新聞やNHK、そしてJapan Timesなどの反日プロパガンダの塊のような人物である。
私は、この報道は、その人物が背後に居るに違いないと即座に思った。
それにしてもである。
NHKの報道部、特にwatch9を支配している人間達の下劣さ、愚劣さは、筆舌に尽くしがたい。
大越は新潟県人に対する尊厳のためにも、もういい加減にした方が良い。
女性に対する性犯罪の酷さについて言うならば、
先ず、韓国や中国、或いはインドやパキスタンなどに代表される東南アジア、
更には西欧社会、果てはアフリカなど、
とても筆舌に尽くしがたい事例が、山ほどある現実を、何も知らないと言うのか？
異常な進学競争が元々の民族性に加わった結果なのだろうが、例えば、今、韓国では、中学生の男性による女性に対する性暴力が頻発している事は、インターネットを検索した事がある人間なら誰でも知っているはずである。
フランス人よ、ル・クレジオよ。
実は、とんでもない国である朝鮮半島を美化したり、彼らの反日プロパガンダに容易く洗脳される低能で、日本を貶める無礼はいい加減に止めろ。
君たちは自分たちの恥をこそ知らなければならないのである。
無論、NHKのwatch9は、もはや売国奴といっても過言では無い意味で、君ら以上に最低の連中だが。
何故なら、外国人…特に西欧人が自分たちの国を貶めているというと…何をさておいても、早速、嬉々として報道するという態様なのだから。
フランスに、そんな国営放送局があるかどうか、考えてみたら、黙って解るはずだ。
つまり君たちは、この点において、幼稚園児と同等の知性しか持っていないのである。
先日TBSの番組でビートたけしが白鵬のかち上げを擁護している発言を得々としているのを、たまたま観ていた。
私は彼に何らの反感ももっていないどころか、以前に気に入って何度か購入に訪れたアパレルショップの女性店員に、失礼ですが、の前おきの後に、「お客さんには、とてもオーラを感じる…。例えば、ビートたけしさんのような…」、と言われた時に、「嗚呼、それは分かるよ。彼には、私に似た要素があるから。私は以前にオーストラリアのゴルフ場のティーグランドで、カートから降りて来た彼と、目と鼻の距離で遭遇した事があったが、その時に、私自身が、そう感じたから…彼は、その時、石坂浩二やガダルカナル・タカと一緒にプレーしていたよ…」と、答えた事があったほどだからである。
だが、今回の彼の発言は全く頂けなかった。
私が、以前に白鵬について、「肘打ちを行うのなら、サポーターを外して行え」、と書いた事は、読者はご存知のとおり。
幸い、この章は、アメーバにおいて「プロレス」の項目の公式ハッシュタグ人気ランキングで３０位にはいっていたが。
ビートたけしには、今週号の週刊新潮の特集記事「白鵬」最凶の所以は「特注サポーター」の異常硬度（ｐ３１）の必読を薦める。
そうすれば、先般の彼の発言は、一見、正論に見えるが、全くの的外れだったこと分かるはずである。
あれでは、似非モラリストならぬ、似非一言居士でしかない。
先日、TBSの番組でビートたけしが、白鵬のかち上げを擁護している発言を得々としているのを、たまたま観ていた。
私は彼に何らの反感ももっていないどころか、以前に気に入って何度か購入に訪れたアパレルショップの女性店員に、失礼ですが、の前おきの後に、「お客さんには、とてもオーラを感じる…。例えば、ビートたけしさんのような…」、と言われた時に、「嗚呼、それは分かるよ。彼には、私に似た要素があるから。私は以前にオーストラリアのゴルフ場のティーグランドで、カートから降りて来た彼と、目と鼻の距離で遭遇した事があったが、その時に、私自身が、そう感じたから…彼は、その時、石坂浩二やガダルカナル・タカと一緒にプレーしていたよ…」と、答えた事があったほどだからである。
だが、今回の彼の発言は全く頂けなかった。
私が、以前に白鵬について、「肘打ちを行うのなら、サポーターを外して行え」、と書いた事は、読者はご存知のとおり。
幸い、この章は、アメーバにおいて「プロレス」の項目の公式ハッシュタグ人気ランキングで３０位にはいっていたが。
ビートたけしには、今週号の週刊新潮の特集記事「白鵬」最凶の所以は「特注サポーター」の異常硬度（ｐ３１）の必読を薦める。
そうすれば、先般の彼の発言は、一見、正論に見えるが、全くの的外れだったこと分かるはずである。
あれでは、似非モラリストならぬ、似非一言居士でしかない。
前章の発見には以下の前文があった。
前文略。
これほど日本に敬意を払い続けた他国のリーダーの演説に対して政府もマスコミも沈黙したままであったのみならず、マハティール首相の提唱したEAEC(East Asia Economic Caucus=東アジア経済協議体)構想に当時の河野外相は泥を塗るような行為をしたという。
アングロサクソン国家の国益となる、APEC(Asia Pacific Economic Cooperation=アジア太平洋経済協力会議)と利害が対立するEAEC構想を米国が潰そうとしたのに対し、その尻馬に乗ったのが当時の外相だったのだ。
マレーシアに行ったらとても発展途上国とは思えないことにめぐり合える。
最大のものは、水道水が飲めることだが、これがどんなに凄いことか海外旅行をした人はわかるだろう。
そして、生水が飲める国は私が行った国の中ではシンガポールとマレーシアぐらいだ。
そのマハティール首相は不況で苦境に立った日本の小渕首相に助言すらしてくれた。
英語の諺に「繁栄は友人を作り、逆境は友人を試す。(Prosperity makes friends, adversity tries them.)というのがある。
ここまで言えば、誰が日本の数少ない味方であるかわかると同時に、国民の敵が日本政府じゃないかとも気付くだろう。
それを取り替えられるのも続けさせるのも国民だということも・・・
そして、このときから10年後、ついにマハティール首相は、「日本はもはや反面教師でしかない」と講演したと、2002年12月1日付けの読売新聞は報じている。。
政治が悪いと批判するのは簡単だ。
しかし、選んでいる国民が知名度が高いかどうかだけで、あるいは組織ぐるみ選挙などというおよそ民主主義とかけはなれたところでしか政治家を選んで来なかったツケが回ってきていると言えないか？
いくら志の立派な候補者がいたとしても彼らが当選した可能性というのは、こういった選挙風土の中では著しく低かったにちがいない。
そして、一定得票数に達しない候補者は公職選挙法の規定で供託金を没収される。
彼らは金持ちではないだろう。
そういった候補者は選挙に再び立候補したであろうか？
2002年12月12日、そのマハティール首相は日本で講演(Speech by Prime Minister Dato Seri Dr. Maharhir Bin Mohamad at The Seminar on 20th Anniversary of The Look East Policy, Tokyo, Japan on 12 December 2002)した。
題して、"Look East Policy - The Challenges for Japan in a Globalised World" (グローバル社会の中における日本の難関)、この耳の痛い話を報じた日本のメディアはあっただろうか？
以下はインターネットで発見したマハティールの「日本なかりせば」演説の日本語訳である。
ル・クレジオも括目して耳を傾けるべきだろう。
過去のヨーロッパ中心の世界では、東アジアとはすなわち極東だった。
そして極東は、異国情緒あふれる中国と竜のイメージ、お茶、アヘン、高級シルク、風変わりな習慣を持った珍しい人々など、奇妙で神秘的な印象を思い起こさせる場所だった。
いまや極東は東アジアになり、気の毒だがヨーロッパのロマンチストの興味の対象は減った。
その代わりに政治家、エコノミストの関心の的になっている。
ヨーロッパがアジアに対して懸念を抱いている事実は、この地域が、すでに今世紀前半の日本軍国主義以上に深刻な脅威になっていることを示唆している。
こうした見方の底流には、不信感と恐怖がある。
その理由は、東アジアの人々が自分たちとほ異なっている、つまりヨ一ロッパ人ではないという点にある。
そのため、策2次大戦後の枢軸国であったヨーロッパのドイツとイタリアが平和国家となって復興、繁栄するのは応援、歓迎されたのに、同じように平和国家となった日本と極東の「小さな日本」の経済発展はあまり歓迎されないように見える。
それどころか、ヨーロッパとヨーロッパ社会を移植したアメリカはともに、さまざまな手段を使って東アジア諸国の成長を抑え込もうとしてきた。
西側の民主主義モデルの押しつけにとどまらず、あからさまに東アジア諸国の経済の競争力を削ごうとしてきた。
これは不幸なことである。
東アジアの開発アプローチから世界は多くのことを学んできた。
日本は、軍国主義が非生産的であることを理解し、その高い技術とエネルギーを、貧者も金持ちも同じように快適に暮らせる社会の建設に注いできた。
質を落とすことなくコストを削減することに成功し、かつては贅沢品だったものを誰でも利用できるようにしたのは日本人である。
まさに魔法も使わずに、奇跡とも言える成果を創り出したのだ。
日本の存在しない世界を想像してみたらよい。
もし日本なかりせば、ヨーロッパとアメリカが世界の工業国を支配していただろう。
欧米が基準と価格を決め、欧米だけにしか作れない製品を買うために、世界中の国はその価格を押しつけられていただろう。
自国民の生活水準を常に高めようとする欧米諸国は、競争相手がいないため、コスト上昇分を価格引き上げで賄おうとする可能性が高い。
社会主義と平等主義の考えに基づいて労働組合が妥当だと考える賃金を、いくらでも支払うだろう。
ヨーロッパ人は労組側の要求をすべて認め、その経果、経営側の妥当な要求は無視される。
仕事量は減り、賃金は増えるのでコストは上昇する。
貧しい南側諸国から輸出される原材料品の価格は、買い手が北側のヨーロッパ諸国しかないので最低水準に固定される。
その結果、市場における南側諸国の立場は弱まる。
輸出品の価格を引き上げる代わりに、融資と援助が与えられる。
通商条件は常に南側諸国に不利になっているため、貧しい国はますます貧しくなり、独立性はいっそう損なわれていく。
さらに厳しい融資条件を課せられて"債務奴隷"の状態に陥る。
＊今、中国が行っている一帯一路戦略は、欧米の、このような植民地政策の焼き直しである事に世界中の具眼の士は気づくだろう＊
北側のヨーロッパのあらゆる製品価格は、おそらく現在の3倍にもなるため、貧しい南側諸国はテレビやラジオも、今では当たり前の家電製品も買えず、小規模農家はピックアップトラックや小型自動車も買えないだろう。
一般的に、南側諸国は今より相当低い生活水準を強いられることになるだろう。
南側のいくつかの国の経済開発も、東アジアの強力な工業国家の誕生もありえなかっただろう。
多国籍企業が安い労働力を求めて南側の国々に投資したのは、日本と競争せざるをえなくなったからにほかならない。
日本との競争がなければ、開発途上国への投資はなかった。
日本からの投資もないから、成長を刺激する外国からの投資は期待できないことになる。
また、日本と日本のサクセス・ストーリーがなければ、東アジア諸国は模範にすべきものがなかっただろう。
ヨーロッパが開発・完成させた産業分野では、自分たちは太刀打ちできないと信じ続けただろう。
東アジアでは高度な産業は無理だった。
せいぜい質の劣る模造品を作るのが関の山だった。
したがって西側が懸念するような「虎」も「竜」も、すなわち急成長を遂げたアジアの新興工業経済地域（NIES=Newly Industrializing Economies: Hong Kong, South Korea, Singapore and Taiwan）も存在しなかっただろう。
東アジア諸国でも立派にやっていけることを証明したのは日本である。
そして他の東アジア諸国はあえて挑戦し、自分たちも他の世界各国も驚くような成功をとげた。
東アジア人は、もはや劣等感にさいなまれることはなくなった。
いまや日本の、そして自分たちの力を信じているし、実際にそれを証明してみせた。
もし日本なかりせば、世界は全く違う様相を呈していただろう。
富める北側はますます富み、貧しい南側はますます貧しくなっていたと言っても過言ではない。
北側のヨーロッパは、永遠に世界を支配したことだろう。
マレーシアのような国は、ゴムを育て、スズを掘り、それを富める工業国の顧客の言い値で売り続けていただろう。
このシナリオには異論もあるかもしれない。
だが、十分ありうる話である。
日本がヨーロッパとアメリカに投資せず、資金をすべて国内に保有していたらどうなるかを想像すれば、その結果は公平なものになるのではないだろうか。
ヨーロッパ人は自国産の製品に高い価格を支払わねばならず、高級なライフスタイルを送る余裕がなくなるだろう。
（中略）
実のところ、ヨーロッパは身分不相応に暮らしている。
ヨーロッパ人は仕事量が非常に少ないにもかかわらず、あまりにも多額の賃金を受け取っている。
ヨーロッパは、世界の他の国々がこの浪費を支持してくれると期待することなどできない。
ヨーロッパ諸国は、国民のために高い生活水準とより健康的な環境を求めているが、犠牲を払おうとはしない。
「ヨーロッパはもっと低い生活水準を受け入れ、環境を維持すべきだ」と提案された時、ヨーロッパ諸国は激しい不快感を示した。
だが、ヨーロッパは北側諸国の環境維持に必要だという理由で、貧しい国々に国内の天然資源を開発しないよう求めている。
それは要するに、「貧困国は富裕国のために犠牲になれ」ということである。
しかし、豊かな国々は何の犠牲も払おうとしない。
アジア諸国が「ルック・ウエスト」で欧米に指導やモデルを仰いだ時期があった。
いまやヨーロッパが逆に「ルック・イースト」でアジアにそれらを求める時期が来ているのかもしれない。
みなさんが私を東アジア人とみなすか、東南アジア人とみなすかは分からない。
どちらであれ、私は自分の見解が「私は東南アジア人であるだけでなく、発展途上国の出身でもある」という事実に影響を受けていることを認めなければならない。
マレーシアは、ある野心を抱いている。
私たちはいつの日か先進国になりたいと考えており、不必要に妨害されて不満を感じている。
しかし、私たちは自由貿易と公正競争の妥当性を信じている。
ASEAN(Association of Southeast Asian Nations=東南アジア諸国連合)の経験によって、友好的な競争と互いに学び合おうという意志があれば、経済成長を促進することができるとわかった。
東アジア諸国が競争しながら学ぼうという意志を持っていれば、同じ結果を達成できるだろう。
ヨーロッパ・東アジア間の公正競争と協力を発展させれば、すべての国々が繁栄するうえで役立つだろう。
たとえヨーロッパやアメリカが保護主義を採用しても、東アジアは保護主義に頼らないだろう。
東アジアには競争力があり、そのことをはっきりと証明している。
たとえば1960年には、東アジア全体のGDPはEC(現EU=欧州連合)の42％、アメリカの23％、NAFTA(North America Free Trade Agreement=北米自由貿易協定)の21%だった。
1990年には、それがECの67%、西ヨーロッパの47%、アメリカの73%、NAFTAの64％に達した。
東アジアの域内貿易も、絶対額と世界貿易に占める割合の両方で成長している。
東アジアは保護主義に頼ることなく、しかも多くの障害をものともせず、これを達成したのである。
その課程で東アジア諸国は、自国民だけでなく世界中の貧困者の生活の質を高めた。
東アジア諸国の成功は魔法のおかげではない。
日本が成し遂げたことを、東アジアの他の国々も程度の差こそあれ達成することができたのである。
同様に、ヨーロッパ諸国もそうすることができる。
この成功の主な要因は、高い生活水準を維持する余裕のない時期には低い生活水準を受け入れようとする意志である。
東アジア諸国は進んでそうしている。
無理して高い生活水準を維持すれば、競争力を失ってしまう。
むしろヨーロッパ人のほうが、自分たちのやり方が賢明なものかどうか自問し、現実を受け入れなければならない。
そうすれば、ヨーロッパと東アジアは相互の利益のために協力することができる。
ただし、どのような事情があっても、東アジアの成長を止めることはできない。
東アジアには発展する権利があるのだ。
以下は前章の続きである。
講演のさなかに「白人たちは席を蹴立てて出ていった」と後に朝日新聞主筆になる船橋洋一はずっとあとに書いている。
筆致は「アジアの小国のくせに白人を怒らせてどうするんだ」というトーンだった。
この講演に前後してマハティールは日本を中心に据えた「東アジア経済協力会議（ＥＡＥＣ）」の立ち上げを世界に問うている。
クリントンは日本の再興など許せないとＡＰＥＣを使い、ＥＡＥＣ潰しに出た。
日本は尻尾を振って米国についていった。
マハティールは落胆した。
そのあと村山富市が訪ねてきて「日本軍が悪いことをした」と馬鹿を言った。
日本あってのアジアと思ってきたマハティールはこんな首相を見て、立ち上がれないほどの衝撃を受けた。
追い打ちをかけるようにジョージ・ソロスがアジア通貨危機を演出し、マレーシアを痛めつけた。
彼は失意の内に政界を去った。
それから15年。
彼は日本がもはや村山富市や朝日新聞が大きな顔をする時代ではなくなったのを知った。
ＥＡＥＣを思い立ったころ心に描いた日本が戻ってきたように見えた。
彼は今92歳だが、再び首相に返り咲く決意を固めたと新聞が伝えた。
下馬評ではその可能性は高いらしい。
もし返り咲いたら、まず日本の首相に会いに来るだろう。
きっと失望はしないはずだ。
以下は前章の続きである。
負の遺産を除去したマハティールはそこでルックイースト、つまり日本を見習って工業化政策をとった。
90年代には工業製品の輸出総額が天然ゴムなど一次産品の倍にも達した。
インテルはアジアの拠点にここを選んでいるほどだ。
この成果を踏まえて彼は92年、香港で開かれた欧州東アジア経済フォーラムで講演した。
「欧米は」と彼は切り出した。
「独伊の復興は応援したが、日本を含むアジア諸国の成長は抑え込んだ」しかし「日本はその高い技術で貧者も金持ちも快適に暮らせる社会の建設に力を注ぎ、まるで魔法を使ったような成果を上げた」。
「もし日本なかりせば、欧米が世界の工業を独占し、欧米だけしか作れない製品を買うために我々は彼らの言い値を押し付けられていただろう」「貧しい南側諸国が輸出する原材料は買い叩かれ、欧米のあらゆる製品は南側諸国には手が出ない高根の花となり、今では当たり前のテレビも小型自動車も手に入れることはできなかっただろう」
「東アジアの国でも立派にやっていけることを証明したのは日本だった。そして我々は日本人を模範として、自分たちも驚くような成功を遂げた」
「日本なかりせばマレーシアのような国はゴムを育て、錫を掘り、それを富める白人工業国の言い値で売り続けていたであろう」
この稿続く。
以下は今週号の週刊新潮の掉尾を飾る高山正之の連載コラム「変見自在」からである。
今回の論文は、彼が戦後の世界で唯一無二のジャーナリストであることを、感動的に証明している。
まともな頭脳を持った全ての日本人で、この論文を読んで感動しない者はいないだろう。
世界中の人たちは、この論文でも、如何に、世界の真実を知らないかを実感するはずである。
日本なかりせば
マハティールが政界に出たころのマレーシアは酷いものだった。
国土のいいところは大方が英国人所有で、民の多くは支那人が持ち込んだ阿片の中毒にかかっていた。
彼は12万もの中毒患者を施設に入れ、麻薬売買は死刑とする法律をつくって民から麻薬を抜いた。
首相になると毎年、国家予算の半分を使って英国人所有の土地を買い戻した。
植民地時代の負の遺産はまだあった。
阿片売買で太った支那人たちだ。
彼らは独立後も居座り、リー・クアンユーは本気でマレーシアの支配者になる気だった。
彼らをどう退治するか。
例えばその10年後に南北統一を果たしたベトナムは支那人がため込んだ資産を片端から没収していった。
彼らはカネが命だから船で国外脱出を図った。
世に言うボートピープルがそれだ。
マハティールはベトナム人よりは情が厚かった。
マレー人の国だから支那人を二級市民とするブミプトラ政策をとり、それを嫌って出ていく者のためにシンガポール島を与えた。
リー・クアンユーは1965年８月、泣きながら華人島の独立を宣したが、それはマハティールの温情に涙したのではなく、マレー全体を取りそこなった悔し涙だった。
この稿続く。
以下は前章の続きである。
世界三大通貨とは、米ドル、ユーロ、日本円のことです。
かつては「有事のドル買い」と言って、世界経済の先行きが怪しくなると、世界中の投資家はみんな米ドルを購入しました。
ところが近年は、「リスク回避の円買い」と言って、みんなが日本円を買います。
だからテロなどの先行き不安な事件が起きると、あっという間に円高になります。
確かに円高は、日本企業の輸出にとっては不利ですが、投資家が世界一信用できる国際通貨は日本円だと考えている証拠でもあるのです。
中国の人民元が三大通貨になれないのは信用がないからです。
日本が超大国であるという現実を少しは実感できたでしょうか。
この稿続く。
The following is the continuation of the previous chapter.
Masuzoe Yoichi previous Governor of Tokyo, who was forced to resign, looked like a typical example of a distorted elite created by postwar education.
Distorted elite thinks Japan's national crisis as other people's affairs.
Even if Japan has China and Korea do intervention in domestic policies, it is not angry thinking only of not to make trouble.
Without saying this to be 'the miserable and pitiable condition', what will we should say?
If being a superpower, of course, as for the military power it is have, too, Japan is negative by the Constitution.
It is because the former Japanese army was too strong.
China of the next door neighbor bustles immediately, saying 'it is the restoration of the militarism' when military power in Japan is reinforced but the defense spending of China are swelling by 3 times, too, within these 10 years.
China is a militarism state.
Now, it should feel all Japanese have been brainwashed by GHQ after the war.
It should avoid as soon as which from the present situation which the brainwashing is being used by China and Korea, and the anti-Japanese influence in Japan.
It is now required from all over the world that Japan ‘wakes up’ to a true responsible state.
I think that this book should be the initiator.
以下は前章の続きである。
辞職に追い込まれた舛添要一前都知事は、戦後教育が生み出した歪んだエリートの典型例に見えました。
歪んだエリートは、日本の国家的な危機を他人事だと考えています。
中国や韓国に内政干渉をされても、波風を立てないことばかり考えて、腹を立てません。
これを「悲惨で可哀そうな状態」と言わずして、なんと言えばいいのでしょうか。
超大国であれば当然持つべき軍事力も、日本は憲法で否定されています。
旧日本軍が強すぎたからです。
お隣の中国は日本の軍事力が増強されると、すぐに「軍国主義の復活だ」と大騒ぎしますが、中国の国防費はここ10年で3倍にも膨れ上がっています。
中国こそが軍国主義国家です。
今こそ、すべての日本人が、戦後ＧＨＱに洗脳されたことを自覚すべきです。
この洗脳を中国や韓国、そして日本国内の反日勢力が利用している現状から、一日も早く脱却すべきなのです。
それにより日本が、真の責任ある国家へと「覚醒」することが、今こそ世界中から求められているのです。
この本が、その起爆剤になればいいなと考えています。
The following is the continuation of the previous chapter.
Anyway, after the war Japanese people were denied to love Japanese culture, and it was not allowed to have ‘patriotism’.
Taking advantage of it, China and South Korea interfere with domestic affairs in Japan, and continue to blame Japan with a fabrication ‘Nanjing Massacre’ and ‘Comfort Women’.
They are not only in the United States but also in Australia and Canada, they move local members through lobbying activities and continue the installation work of comfort women.
It is their hope to defuse Japan and Japanese and isolate them from all over the world.
They cannot escape from trivial jealousy and opposition. Unfortunately I have confidence in my knowledge and common sense as elite people like bureaucrats and university professors, they do not notice the brainwashing of the masochistic view of history quite easily.
Even after the wartime elite in Japan the test results were excellent, there was no opportunity to cultivate national view and ethics.
It is because GHQ forbade education of ‘moral training’.
Therefore, even though they think ‘money is important’, they do not think that ‘country is important’.
This draft continues.
The following is the continuation of the previous chapter.
I think that many people felt uncomfortable using the word ‘Greater East Asia War’ earlier.
"It will be Kent, the Pacific War."
Actually this is part of WGIP by GHQ.
Until the end of the war, the Japanese do not use the word ‘Pacific War’.
Japan was in war with a very wide range of land and seas such as the Mainland China, the East China Sea, the South China Sea, the Philippines, the Indochina Peninsula, the Indian Peninsula, Indonesia, etc., the battle between Japan and the United States,
It is only part of the Great East Asa War that Japan fought to establish the Greater East Asia Co-Prosperity Sphere.
GHQ thought that we had to deny that there was a great cause in Japanese war.
In other words, the idea of ‘Greater East Asia Co-Prosperity Space’ is castle in the air, and Japan wanted to believe that it fought against the United States and Britain in order to deprive the Southeast Asian colony only for its own interests.
Because of such intention, prohibiting the use of the word ‘Great East Asia War’ in the media, ‘Pacific War’, it was made to say.
The Japanese media still keeps the GHQ order stubbornly.
Even the Sankei Shimbun, which can be referred to as Conservatism's representative, is usually described as the Pacific War.
However, the spirits of dead soldiers secretly dedicated to the Yasukuni Shrine may not understand the word ‘Pacific War’, so beware when visiting the shrine.
This draft continues.
