文藝春秋によると、朝日新聞には投書欄を使って慰安婦「強制連行」誤報報道に加担した投書記事が４８０本あると云われ、そのまま放置されている。

日本国民全員と世界中の人の必読の本である事は一目瞭然だろう。と題して2017-10-25に発信した章をまとめて再発信する。
昭和天皇は、朝日新聞がお嫌いだったのか（ＫＫベストブックス）（1200円+税）
巨大メディア―その捏造の歴史　安田信託銀行・元役員　池原冨貴夫（いけはら　ときお）
昨日、上記の本の、〈まえがき〉、をご紹介したのだが、次章で御紹介する序章もまた、目の覚める内容なのである。
日本国民全員と世界中の人の必読の本である事は一目瞭然だろう。
真実を知りたいと考えている人たち、真実を知らなければ、２１世紀に生きている人間であるとは、とても言えないと考えている人たちは、今すぐに、最寄りの書店に購読に向かうべきである。
誰もが、真実を知るとは、どういうことなのか、
今の朝日やＮＨＫなどのメディアが、どれほど真実を隠した虚偽の報道を行い続けているかを知って、愕然とするだろう。
特に朝日新聞の購読者は。
これこそ偶然の僥倖と言うべきだろうが、私は既述したように、朝日新聞に対する監視は、例えば花田紀凱氏に任せて、朝日の購読を止める事にした。
驚くほど！清々した。
あまりの酷さにもはや見るのも嫌になっていて、読むことすらしなくなっていたがために、見たいスポーツ中継は何度も見逃すような状態だったから、猶更に、清々したのである。
「挺身隊慰安婦」は誤報であると、32年振りの「訂正」　
朝日新聞は1879（明治12）年創業、発行部数1位を戦前は毎日新聞と、戦後は読売新聞と競って来た新聞である。
しかし、1945（昭和20）年８月までの朝日新聞を読み、朝日新聞とは何たるかを一言で表せと云われたら、「戦争の朝日」か「煽動の朝日」としか思い浮かばない。
戦争に駆り立てる記事のスタイルにも特徴がある。
毎日は「地味」という感じだが、朝日は「これでもか、これでもか」と煽り立てる。　
大阪在住の作家・田辺聖子によると、「朝日新聞は、戦時中の記事、毎日より勇ましゅうて派手で威勢よかった。……『赫々の武勲、必死必中の体当たり、敵大混乱』なんて書いて、庶民を嬉しがらせとった。毎日はわりと地味でしたな。朝日が派手で、みな朝日の記事がおもしろい、というて人気があった」（『女のとおせんぼ』文藝春秋）　
その朝日が1990年代には戦争「現場」に立ち戻り、「挺身隊慰安婦」を捏造して、32年もの間「強制連行」を得意の手法で煽動して来た。
しかし、2014（平成26））年８月、「挺身隊慰安婦」に関する記事を「誤報」だったと訂正し、同年11月、社長の木村伊量が辞任した。
「朝日新聞の過去4半世紀で社長を務めた6人のうち、半分の3人が引責辞任することになる。このような上場企業が過去に存在しただろうか」（田部康喜〈元・朝日新聞論説委員／元・ソフトバンク広報室長〉『広報マンの攻防戦』2014年11月号）　
朝日には、社長にものが言える広報マンがいないのだろうか。
上場企業や非上場でも大企業には、常に「説明責任」が求められる。朝日新聞のように公器で、いろいろな施策によって国から保護されている企業では、上場企業並み以上の説明責任が問われる。
朝日は、一般企業に事件や不祥事があると、殆ど裁定者のように企業の社会的責任を追及して来た。　
しかし、我が身に降りかかると、とてもその責任を果たせる企業ではないことを計らずも実証してしまった。
文藝春秋によると、朝日新聞には投書欄を使って慰安婦「強制連行」誤報報道に加担した投書記事が４８０本あると云われ、そのまま放置されている。
「捏造問題」の解明は、まだ始まったばかりである。　
まず、最初にこの問題の急所を押えておきたい。
「女子挺身隊」は、戦争中、朝日新聞が「国民的な戦争参加」を必死に呼びかけた、謂わば「勝手知ったる」現場だった。
何故、犯罪者が現場に立ち戻るように、朝日は戦争現場に立ち戻ったのか。
何故、32年振りの惨めな「訂正」に至ったのか、朝日が戻った「戦前に立ち戻り」を明らかにしていきたい。
幸い、朝日は隠そうとしても隠しきれない程の多くの証拠「記事」を残している。
「犯行現場に立ち戻った犯人」のように、戦争「現場」に戻った朝日　
東西冷戦の終焉前後、朝日新聞社内ではソ連派と中国派の主導権争いがあり、秦正流をリーダーとしたソ連派が優勢だった。
80（昭和55）年ソ連派は、広岡知男会長（親中路線を推進）を社主・村山家と組んで失脚させたが、ソ連崩壊とともに中国派が圧勝。
中国派の広岡は「中国に都合の悪いことは書くな」と、まるで「社是」のように中国の「代弁者」になって行った。
戦後の朝日が好んで使う言葉「市民」「民主化」の二本柱に、「親中」を追加した。
その路線に沿い、「挺身隊慰安婦」捏造、「南京大虐殺」捏造など共産中国を喜ばす反日キャンペーンに注力、邁進した。　
64（昭和39）年、日中記者交換で読売・朝日・毎日・産経・日経・ＮＨＫ等日本のメディア９社が北京に常駐するようになった。
66（昭和41）年には毛沢東による「文化大革命」が発生したが、革命の中身・主張は不明であった。
しかし、紅衛兵の言い分や情報はすべて壁新聞に書かれていたので、漢字に強い日本人記者が大活躍することになった（朝日新聞を除く８社は「現地発信」記事で躍動した）。
朝日以外の８社は、文化大革命情報とその実態を日本に間断なく記事として流したが、朝日だけが「沈黙は金」とばかりに新聞社の使命をギブアップしてしまった。　
そうした中、朝日以外は「国外追放」が続出。
朝日1社だけが北京に残り、しかも記事は書かない・書けない。「見ざる・聞かざる・言わざる」の三猿に徹していた。
黙々と中国共産党にひれ伏し、ひたすら沈黙。
他のメディアの嘲笑を買った。　
「三猿」くらいなら「壁新聞以下の朝日」程度の罵詈雑言で済んだかも知れないが、「禁じ手」に手を出し始めた。
勝手知ったる戦争現場に「戦争の朝日」が立ち戻った。
朝日記者・植村隆が、義母の韓国人活動家・梁順任と連動、植村は所属している大阪朝日社会部からソウルに出張って取材し、「女子挺身隊の名で連行」とする誤った記事を、91（平成３）年８月にスクープと称して「朝日一面トップ」でぶち上げた。
「半世紀ぶりに重い囗を開いた元慰安婦」金学順の哀しい発言、「親に40円でキーセン（妓生）に売られた」とする部分を、植村は意識的に記事から落とした。
植村も朝日本社も、証拠を探したり裏を取ったりせず、吉田清治の作り話をそのまま借用して、一大スクープ記事とした。
植村の記事は次のとおり、報道と云うより「扇情的創作文」だ。
「日中戦争や第二次大戦の際、『女子挺身隊』の名で戦場に連行され、日本軍人相手に売春行為を強いられた『朝鮮人従軍慰安婦』のうち、一人がソウル市内に生存していることがわかり、『韓国挺身隊問題対策協議会』が聞き取り作業を始めた。同協議会は10日、女性の話を録音したテープを朝日新聞記者に公開した。……体験をひた隠しにしてきた彼女らの重い囗が、戦後半世紀近くたって、やっと開き始めた」（1991年８月11日）　
植村のこの半世紀ぶりの「スクープ」は、同じく朝日新聞に掲載された「吉田清治証言」とともに韓国メディアに取り上げられ、90年代に国際社会に拡散されていった。　
朝日の性（さが）か記者の資質か、裏取りをしないのが朝日の特徴。
「南京虐殺」を捏造した本多勝一も使用した写真が「誤用」だったと、『週刊新潮』（2014年９月）の取材でついに認めている。
「本多が使用した写真は、南京大虐殺とは何の関係も無い写真」との『週刊新潮』の追及に、「写真説明はすべて中国側の調査プ証言に基づくものです。『中国の日本軍』（朝日新聞社）の写真が『アサヒグラフ』（昭和12年且一月10日号）に別のキャプションで掲載されているとの指摘は、俺の記憶では初めてです。確かに『誤用』のようです」（本多）。　
本多が虐殺直前の写真だと掲載した写真（本多の説明文は「婦女子を狩り集めて連れて行く日本兵たち」）は、事も有ろうに自社の戦前の『アサヒグラフ』が掲載していた「南京市民が笑いながら家路につく写真」（『アサヒグラフ』の説明文は「我が兵士〈日本軍兵士〉に守られて野良仕事よりにかえる日の丸の女子供の群れ」）だった。　
本多は中国共産党から提供された虚偽の「現場写真」等を云われるまま使用していたとも告白。
本多の『中国の旅』の記事で「日本人による虐殺があった」と紹介された炭坑に勤めていた日本人が、「記事は事実と著しく異なる」と抗議の手紙を送ったところ、本多からは「私は中国側の言うのをそのまま代弁しただけですから、抗議をするのであれば中国側に直接やっていただけませんでしょうか」という無責任な回答が返ってきた。　
本多は中国共産党の言い分を代弁しただけと云うが、『週刊新潮』の追及で今回判明した事実は、
①中国大陸を逃げ回っていた中国共産党は、実は自己主張できる「証拠写真」を殆ど持っていない
②大量の記者・カメラマン・自前の飛行機などの物資潤沢だった朝日新聞が、相当量の「中国での実写・写真」を保有
③70～80年の歳月を飛び越え、朝日が撮り貯めた写真が、全く別のキャプション（説明文）で「日本軍による南京大虐殺」捏造に使われている
④本多が「俺の記憶では初めて」と云っている通り、朝日の記者は白紙の過去の記事・写真を、『週刊新潮』に追及されるまで読んでいないか隠蔽。結果、証拠を提示・追及されるも反論できず「敗北」
⑤本多は「誤用」と認めたが、「自紙の過去の真面目な写真」を悪用しており、自作自演と同義。
「誤用」などで済む問題ではない。
一方、植村は産経新聞の取材申し込みに逃げ回わり、支援弁護士と共に「名誉棄損」で訴訟を起こし自己防御に目下必死だ。
辞任した木村前社長は「当時、研究が進んでいなかったから混同した」と弁明したが、元々、女子挺身隊は朝日が「百も承知、二百も合点」の銃後を守る「戦争現場」だった。慰安婦とは全く無関係の、朝日が戦時中頻りに一億国民を鼓舞した「勤労動員」だった。
植村の間違えは稚拙過ぎるが、朝日の記者は、過去の自紙を全く読まない集団のようだ。　
「女子挺身隊への参加」を執拗に呼びかけていた朝日　
木村前社長は「研究が進んでおらず挺身隊と慰安婦を混同してしまった」と言ったが、当時の朝日新聞を確認してみよう。
朝日新聞は、「女子挺身隊への参加」を「女性の戦列参加の最大の途である、『目覚めよ』『自覚せよ』」と、何回も訴えている。　
「男子に代わって女性の職場への総決起の大号令が下り、女子挺身隊はたくましい総進軍譜を奏でようとしている」（1944年３月15日朝刊）
「挺身隊を組織することになったのは、日本古来からの家族制度を破壊せず、安心して娘を職場に出せるよう女子を保護することが目的であるから、その趣旨をよく汲みとり、現下の時局を顧み女子労務の適格な運営こそ生産戦を左右することに目覚め、挺身隊こそ女性の戦列参加の最大の途であることを自覚しなければならない」（1944年６月５日朝刊）　
読者投書欄では、「女学校同窓生をもって組織する挺身隊の勧誘に、毎日のように各家庭を訪問している。……１億国民一人残らず戦闘配置につくべき時、一日も早く女子勤労の組織的強化が断行されん事を希望する者である」茨城・痛感生寄（1944年１月29日夕刊投書欄）　
朝日がキャンペーンをやるときは、読者投書欄も総動員するのが常套手段である。
熟知していた「女子挺身隊」と「慰安婦」の混同。
なぜ、混同したか？　
第三者委員会任せにせず、朝日自身が自問自答するしかないだろう。　
朝日新聞は、戦争と共に成長して来た。
大手新聞は、日露戦争で発行部数を２倍以上に伸ばした。
議会制民主主義を謳歌した大正デモクラシーでも部数が伸びた。
しかし、昭和の「大恐慌」が到来。
大正デモクラシーまでは軍部に批判的であった朝日が、満州事変から「戦争賛美」に大きく転じて行った。

昭和恐慌での経済沈滞、部数低迷の朝日新聞にとって「戦争は儲かる」が、打ち出の小槌となった。
儲かれば、人・もの・金、何でも揃う、新鋭機も買える、本社も綺麗になる、新しくなる。
自前の飛行機、大量の記者を総動員して満州での写真入り記事を本土に空輸した。
1930（昭和5）年140万部だった朝日新聞の販売部数は、終戦時には280万部に倍増していた。
「戦争の朝日」が、大本営と共に「連戦連勝」を繰り返し報道して国民を煽った42（昭和17）年のピーク時には、販売部数370万部に達していた。　
朝日がどのように戦争にのめり込んで行ったか、次章以降、検証を試みたい。

朝日新聞は、「女子挺身隊への参加」を「女性の戦列参加の最大の途である、『目覚めよ』『自覚せよ』」と、何回も訴えている。

日本国民全員と世界中の人の必読の本である事は一目瞭然だろう。と題して2017-10-25に発信した章をまとめて再発信する。
昭和天皇は、朝日新聞がお嫌いだったのか（ＫＫベストブックス）（1200円+税）
巨大メディア―その捏造の歴史　安田信託銀行・元役員　池原冨貴夫（いけはら　ときお）
昨日、上記の本の、〈まえがき〉、をご紹介したのだが、次章で御紹介する序章もまた、目の覚める内容なのである。
日本国民全員と世界中の人の必読の本である事は一目瞭然だろう。
真実を知りたいと考えている人たち、真実を知らなければ、２１世紀に生きている人間であるとは、とても言えないと考えている人たちは、今すぐに、最寄りの書店に購読に向かうべきである。
誰もが、真実を知るとは、どういうことなのか、
今の朝日やＮＨＫなどのメディアが、どれほど真実を隠した虚偽の報道を行い続けているかを知って、愕然とするだろう。
特に朝日新聞の購読者は。
これこそ偶然の僥倖と言うべきだろうが、私は既述したように、朝日新聞に対する監視は、例えば花田紀凱氏に任せて、朝日の購読を止める事にした。
驚くほど！清々した。
あまりの酷さにもはや見るのも嫌になっていて、読むことすらしなくなっていたがために、見たいスポーツ中継は何度も見逃すような状態だったから、猶更に、清々したのである。
「挺身隊慰安婦」は誤報であると、32年振りの「訂正」　
朝日新聞は1879（明治12）年創業、発行部数1位を戦前は毎日新聞と、戦後は読売新聞と競って来た新聞である。
しかし、1945（昭和20）年８月までの朝日新聞を読み、朝日新聞とは何たるかを一言で表せと云われたら、「戦争の朝日」か「煽動の朝日」としか思い浮かばない。
戦争に駆り立てる記事のスタイルにも特徴がある。
毎日は「地味」という感じだが、朝日は「これでもか、これでもか」と煽り立てる。　
大阪在住の作家・田辺聖子によると、「朝日新聞は、戦時中の記事、毎日より勇ましゅうて派手で威勢よかった。……『赫々の武勲、必死必中の体当たり、敵大混乱』なんて書いて、庶民を嬉しがらせとった。毎日はわりと地味でしたな。朝日が派手で、みな朝日の記事がおもしろい、というて人気があった」（『女のとおせんぼ』文藝春秋）　
その朝日が1990年代には戦争「現場」に立ち戻り、「挺身隊慰安婦」を捏造して、32年もの間「強制連行」を得意の手法で煽動して来た。
しかし、2014（平成26））年８月、「挺身隊慰安婦」に関する記事を「誤報」だったと訂正し、同年11月、社長の木村伊量が辞任した。
「朝日新聞の過去4半世紀で社長を務めた6人のうち、半分の3人が引責辞任することになる。このような上場企業が過去に存在しただろうか」（田部康喜〈元・朝日新聞論説委員／元・ソフトバンク広報室長〉『広報マンの攻防戦』2014年11月号）　
朝日には、社長にものが言える広報マンがいないのだろうか。
上場企業や非上場でも大企業には、常に「説明責任」が求められる。朝日新聞のように公器で、いろいろな施策によって国から保護されている企業では、上場企業並み以上の説明責任が問われる。
朝日は、一般企業に事件や不祥事があると、殆ど裁定者のように企業の社会的責任を追及して来た。　
しかし、我が身に降りかかると、とてもその責任を果たせる企業ではないことを計らずも実証してしまった。
文藝春秋によると、朝日新聞には投書欄を使って慰安婦「強制連行」誤報報道に加担した投書記事が４８０本あると云われ、そのまま放置されている。
「捏造問題」の解明は、まだ始まったばかりである。　
まず、最初にこの問題の急所を押えておきたい。
「女子挺身隊」は、戦争中、朝日新聞が「国民的な戦争参加」を必死に呼びかけた、謂わば「勝手知ったる」現場だった。
何故、犯罪者が現場に立ち戻るように、朝日は戦争現場に立ち戻ったのか。
何故、32年振りの惨めな「訂正」に至ったのか、朝日が戻った「戦前に立ち戻り」を明らかにしていきたい。
幸い、朝日は隠そうとしても隠しきれない程の多くの証拠「記事」を残している。
「犯行現場に立ち戻った犯人」のように、戦争「現場」に戻った朝日　
東西冷戦の終焉前後、朝日新聞社内ではソ連派と中国派の主導権争いがあり、秦正流をリーダーとしたソ連派が優勢だった。
80（昭和55）年ソ連派は、広岡知男会長（親中路線を推進）を社主・村山家と組んで失脚させたが、ソ連崩壊とともに中国派が圧勝。
中国派の広岡は「中国に都合の悪いことは書くな」と、まるで「社是」のように中国の「代弁者」になって行った。
戦後の朝日が好んで使う言葉「市民」「民主化」の二本柱に、「親中」を追加した。
その路線に沿い、「挺身隊慰安婦」捏造、「南京大虐殺」捏造など共産中国を喜ばす反日キャンペーンに注力、邁進した。　
64（昭和39）年、日中記者交換で読売・朝日・毎日・産経・日経・ＮＨＫ等日本のメディア９社が北京に常駐するようになった。
66（昭和41）年には毛沢東による「文化大革命」が発生したが、革命の中身・主張は不明であった。
しかし、紅衛兵の言い分や情報はすべて壁新聞に書かれていたので、漢字に強い日本人記者が大活躍することになった（朝日新聞を除く８社は「現地発信」記事で躍動した）。
朝日以外の８社は、文化大革命情報とその実態を日本に間断なく記事として流したが、朝日だけが「沈黙は金」とばかりに新聞社の使命をギブアップしてしまった。　
そうした中、朝日以外は「国外追放」が続出。
朝日1社だけが北京に残り、しかも記事は書かない・書けない。「見ざる・聞かざる・言わざる」の三猿に徹していた。
黙々と中国共産党にひれ伏し、ひたすら沈黙。
他のメディアの嘲笑を買った。　
「三猿」くらいなら「壁新聞以下の朝日」程度の罵詈雑言で済んだかも知れないが、「禁じ手」に手を出し始めた。
勝手知ったる戦争現場に「戦争の朝日」が立ち戻った。
朝日記者・植村隆が、義母の韓国人活動家・梁順任と連動、植村は所属している大阪朝日社会部からソウルに出張って取材し、「女子挺身隊の名で連行」とする誤った記事を、91（平成３）年８月にスクープと称して「朝日一面トップ」でぶち上げた。
「半世紀ぶりに重い囗を開いた元慰安婦」金学順の哀しい発言、「親に40円でキーセン（妓生）に売られた」とする部分を、植村は意識的に記事から落とした。
植村も朝日本社も、証拠を探したり裏を取ったりせず、吉田清治の作り話をそのまま借用して、一大スクープ記事とした。
植村の記事は次のとおり、報道と云うより「扇情的創作文」だ。
「日中戦争や第二次大戦の際、『女子挺身隊』の名で戦場に連行され、日本軍人相手に売春行為を強いられた『朝鮮人従軍慰安婦』のうち、一人がソウル市内に生存していることがわかり、『韓国挺身隊問題対策協議会』が聞き取り作業を始めた。同協議会は10日、女性の話を録音したテープを朝日新聞記者に公開した。……体験をひた隠しにしてきた彼女らの重い囗が、戦後半世紀近くたって、やっと開き始めた」（1991年８月11日）　
植村のこの半世紀ぶりの「スクープ」は、同じく朝日新聞に掲載された「吉田清治証言」とともに韓国メディアに取り上げられ、90年代に国際社会に拡散されていった。　
朝日の性（さが）か記者の資質か、裏取りをしないのが朝日の特徴。
「南京虐殺」を捏造した本多勝一も使用した写真が「誤用」だったと、『週刊新潮』（2014年９月）の取材でついに認めている。
「本多が使用した写真は、南京大虐殺とは何の関係も無い写真」との『週刊新潮』の追及に、「写真説明はすべて中国側の調査プ証言に基づくものです。『中国の日本軍』（朝日新聞社）の写真が『アサヒグラフ』（昭和12年且一月10日号）に別のキャプションで掲載されているとの指摘は、俺の記憶では初めてです。確かに『誤用』のようです」（本多）。　
本多が虐殺直前の写真だと掲載した写真（本多の説明文は「婦女子を狩り集めて連れて行く日本兵たち」）は、事も有ろうに自社の戦前の『アサヒグラフ』が掲載していた「南京市民が笑いながら家路につく写真」（『アサヒグラフ』の説明文は「我が兵士〈日本軍兵士〉に守られて野良仕事よりにかえる日の丸の女子供の群れ」）だった。　
本多は中国共産党から提供された虚偽の「現場写真」等を云われるまま使用していたとも告白。
本多の『中国の旅』の記事で「日本人による虐殺があった」と紹介された炭坑に勤めていた日本人が、「記事は事実と著しく異なる」と抗議の手紙を送ったところ、本多からは「私は中国側の言うのをそのまま代弁しただけですから、抗議をするのであれば中国側に直接やっていただけませんでしょうか」という無責任な回答が返ってきた。　
本多は中国共産党の言い分を代弁しただけと云うが、『週刊新潮』の追及で今回判明した事実は、
①中国大陸を逃げ回っていた中国共産党は、実は自己主張できる「証拠写真」を殆ど持っていない
②大量の記者・カメラマン・自前の飛行機などの物資潤沢だった朝日新聞が、相当量の「中国での実写・写真」を保有
③70～80年の歳月を飛び越え、朝日が撮り貯めた写真が、全く別のキャプション（説明文）で「日本軍による南京大虐殺」捏造に使われている
④本多が「俺の記憶では初めて」と云っている通り、朝日の記者は白紙の過去の記事・写真を、『週刊新潮』に追及されるまで読んでいないか隠蔽。結果、証拠を提示・追及されるも反論できず「敗北」
⑤本多は「誤用」と認めたが、「自紙の過去の真面目な写真」を悪用しており、自作自演と同義。
「誤用」などで済む問題ではない。
一方、植村は産経新聞の取材申し込みに逃げ回わり、支援弁護士と共に「名誉棄損」で訴訟を起こし自己防御に目下必死だ。
辞任した木村前社長は「当時、研究が進んでいなかったから混同した」と弁明したが、元々、女子挺身隊は朝日が「百も承知、二百も合点」の銃後を守る「戦争現場」だった。慰安婦とは全く無関係の、朝日が戦時中頻りに一億国民を鼓舞した「勤労動員」だった。
植村の間違えは稚拙過ぎるが、朝日の記者は、過去の自紙を全く読まない集団のようだ。　
「女子挺身隊への参加」を執拗に呼びかけていた朝日　
木村前社長は「研究が進んでおらず挺身隊と慰安婦を混同してしまった」と言ったが、当時の朝日新聞を確認してみよう。
朝日新聞は、「女子挺身隊への参加」を「女性の戦列参加の最大の途である、『目覚めよ』『自覚せよ』」と、何回も訴えている。　
「男子に代わって女性の職場への総決起の大号令が下り、女子挺身隊はたくましい総進軍譜を奏でようとしている」（1944年３月15日朝刊）
「挺身隊を組織することになったのは、日本古来からの家族制度を破壊せず、安心して娘を職場に出せるよう女子を保護することが目的であるから、その趣旨をよく汲みとり、現下の時局を顧み女子労務の適格な運営こそ生産戦を左右することに目覚め、挺身隊こそ女性の戦列参加の最大の途であることを自覚しなければならない」（1944年６月５日朝刊）　
読者投書欄では、「女学校同窓生をもって組織する挺身隊の勧誘に、毎日のように各家庭を訪問している。……１億国民一人残らず戦闘配置につくべき時、一日も早く女子勤労の組織的強化が断行されん事を希望する者である」茨城・痛感生寄（1944年１月29日夕刊投書欄）　
朝日がキャンペーンをやるときは、読者投書欄も総動員するのが常套手段である。
熟知していた「女子挺身隊」と「慰安婦」の混同。
なぜ、混同したか？　
第三者委員会任せにせず、朝日自身が自問自答するしかないだろう。　
朝日新聞は、戦争と共に成長して来た。
大手新聞は、日露戦争で発行部数を２倍以上に伸ばした。
議会制民主主義を謳歌した大正デモクラシーでも部数が伸びた。
しかし、昭和の「大恐慌」が到来。
大正デモクラシーまでは軍部に批判的であった朝日が、満州事変から「戦争賛美」に大きく転じて行った。

昭和恐慌での経済沈滞、部数低迷の朝日新聞にとって「戦争は儲かる」が、打ち出の小槌となった。
儲かれば、人・もの・金、何でも揃う、新鋭機も買える、本社も綺麗になる、新しくなる。
自前の飛行機、大量の記者を総動員して満州での写真入り記事を本土に空輸した。
1930（昭和5）年140万部だった朝日新聞の販売部数は、終戦時には280万部に倍増していた。
「戦争の朝日」が、大本営と共に「連戦連勝」を繰り返し報道して国民を煽った42（昭和17）年のピーク時には、販売部数370万部に達していた。　
朝日がどのように戦争にのめり込んで行ったか、次章以降、検証を試みたい。

es temps ont changé. La Chine a commencé à montrer sa réalité.

Les temps ont changé.
La Chine a commencé à montrer sa réalité.
La réalité de la Corée est devenue évidente pour tout le monde.
Un érudit décent, qui était jusque-là totalement silencieux de Corée du Sud, a écrit «Anti-Japan Tribalism» et a fait une vraie voix. (Bien que ce soit un petit nombre, c'est vrai, il est donc devenu instantanément un best-seller. Il semble qu'il soit également devenu un best-seller au Japon, où la version japonaise est sortie l'autre jour.)
La Corée du Sud est un pays qui continue d'avoir un nazisme-totalisme appelé éducation anti-japonaise 74 ans après la guerre.
Depuis mon apparition, les lecteurs du monde entier savent que je qualifie la Chine et la péninsule coréenne de pays de «mal abyssal» et de «mensonge plausible».
Les êtres humains représentés par les soi-disant intellectuels qui se sont réunis dans l'Association Article 9, etc. étaient de vrais imbéciles et les pires humains.
Les soi-disant avocats des droits de l'homme, le soi-disant groupe de citoyens, ont révélé qu'ils étaient des imbéciles et les pires.
Ils ont crié dans la communauté internationale pour leur justice.
Mais dès que les substances chinoises et coréennes sont révélées, elles se taisent.
Le Jugement dernier est déclaré coupable.
La Corée est au bord de l'effondrement national dans tous les aspects de l'économie et de la gouvernance. S'exprimant au Japon, la Ligue des luttes mixtes tous campus a pris le pouvoir et a entamé une formidable révolution.
Ce n'est que lorsque la Corée est au bord de la ruine que des personnes décentes, naturellement en Corée, ont commencé à parler.
Plus de communisme stupide et stupide, mais plus de sots, engloutis dans les idées de la Corée du Nord, ont commencé à détruire le pays. La Corée est allée si loin.
Cependant, les Asahi Shimbun et NHK japonais, etc., ne transmettent pas la situation réelle de la Chine et de la Corée du Sud, malgré les faits révélés.
La vérité que le peuple décent de Corée a souligné comme preuve que la Corée était un pays de «mal abyssal» et de «mensonge plausible».
Ils ont prouvé que la Corée est un pays mensonger.
Pour un tel pays, Haruki Murakami a déclaré: "Le Japon (japonais) doit s'excuser pour toujours ...".
Il ne sait rien en premier lieu.
Il sera visible par rapport à Masayuki Takayama, le seul et unique journaliste du monde d'après-guerre.
La connaissance des faits et de l'histoire se situe au niveau de l'école élémentaire.
Les temps ont changé.
Il est devenu évident pour tout le monde que ceux qui semblaient intelligents et se considéraient comme l'élite étaient, en fait, les pires humains.

他的時代已經改變。 中國已經開始顯示其現實。

時代變了。
中國已開始顯示其現實。
韓國的現實已經對每個人都顯而易見。
一位直到今天為止一直在韓國保持沉默的體面的學者寫了《抗日主義》，並發表了真實的聲音。 （儘管數量很少，但沒錯，所以它立即成為暢銷書。似乎它也成為了日本的暢銷書，日版在日本發行。）
戰後74年，韓國是一個繼續實行納粹主義和反日教育的國家。
自從我露面以來，全世界的讀者都知道我一直將中國和朝鮮半島稱為“極度邪惡的國家”和“似是而非的謊言”國家。
聚集在第9條協會等組織中的所謂知識分子代表的人是真正的傻瓜和最壞的人。
所謂的人權律師，即所謂的公民團體，已經表明他們是愚人，也是最壞的人。
他們一直在國際社會為正義而尖叫。
但是，一旦發現了中國和韓國的物質，它們就會保持沉默。
他們被判有罪。
韓國在經濟和治理的各個方面都處於民族崩潰的邊緣。全日本聯合奮鬥聯盟在日本發表講話，奪取了政權，並開始了一場巨大的革命。
只有當韓國瀕臨滅絕的邊緣時，才是自然而然的人才開始講話。
不再有愚蠢和愚蠢的共產主義，但是沒有更多的傻子被朝鮮的思想所吞噬，開始摧毀這個國家。韓國已經走了這麼遠。
但是，儘管事實已經曝光，但日本《朝日新聞》和NHK等並未傳達中國和韓國的實際情況。
朝鮮正派人民指出的事實證明，朝鮮是一個“極度邪惡”和“貌似謊言”的國家。
他們證明了韓國都是一個謊言國家。
村上春樹對這樣一個國家說：“日本（日本人）必須永遠道歉……”。
他一開始什麼都不知道。
與戰後世界上唯一的一位記者高山山正幸相比，這是顯而易見的。
關於事實和歷史的知識是在小學階段。
時代變了。
對於每個人來說，很明顯那些看起來很聰明並且自認為是精英的人實際上是最壞的人。

그는 시대가 바뀌었다. 중국은 현실을 보여주기 시작했다.

시대가 바뀌었다.
중국은 현실을 보여주기 시작했다.
한국의 현실은 모든 사람에게 분명 해졌다.
지금까지 한국에서 온전히 침묵 한 괜찮은 학자는 '반일 (Anti-Japan) 부족주의'를 썼고 진정한 목소리를 냈다. (소수이지만 맞습니다. 즉각 베스트셀러가되었습니다. 다른 요일에 일본어 버전이 출시 된 일본에서도 베스트셀러가 된 것 같습니다.)
한국은 전쟁 후 74 년 동안 반일 교육이라고 불리는 나치즘 총계를 계속 유지하고있는 나라입니다.
저의 외모 이후, 전 세계의 독자들은 제가 중국과 한반도를 '비열한 악'과 '타당한 거짓말'국가로 언급하고 있다는 것을 알고 있습니다.
제 9 조 협회 등에 모인 소위 지식인으로 대표되는 인간은 진정한 바보이자 최악의 인간이었다.
이른바 시민 변호사라고 불리는 소위 인권 변호사들은 그들이 바보이며 최악이라고 밝혔다.
그들은 국제 사회에서 그들의 정의를 위해 비명을 지르고 있습니다.
그러나 중국과 한국의 물질이 공개 되 자마자 침묵합니다.
마지막 심판은 그들에게 유죄 판결을받습니다.
한국은 경제와 통치의 모든 측면에서 국가 붕괴 직전입니다. 일본에서 말하면 All-Campus Joint Struggle League는 권력을 장악하고 엄청난 혁명을 시작했습니다.
한국이 파멸의 위기에 처했을 때만 자연스럽게 한국에 있던 괜찮은 사람들이 말하기 시작했습니다.
더 이상 어리 석고 어리석은 공산주의가 아니라 북한 사상에 휩싸인 더 이상 바보가 나라를 파괴하기 시작하지 않았습니다. 한국은 지금까지왔다.
그러나 일본 아사히 신문과 NHK 등은 사실이 밝혀 졌음에도 불구하고 중국과 한국의 실제 상황을 전달하지 않습니다.
한국의 괜찮은 사람들이 한국이 '심악 한 악'과 '적당한 거짓말'의 나라라는 증거로 지적 된 사실.
그들은 한국이 모두 거짓말의 나라라는 것을 증명했습니다.
그런 나라에 무라카미 하루키는 '일본은 영원히 사과해야한다'고 말했다.
그는 처음에는 아무것도 모른다.
전후 세계에서 유일하게 언론인 인 타카야마 마사유키와 비교하면 볼 수 있습니다.
사실과 역사에 대한 지식은 초등학교 수준입니다.
시대가 바뀌었다.
지적으로 보였고 자신이 엘리트라고 생각한 사람들은 실제로 최악의 인간 이었다는 것이 모든 사람들에게 명백해졌습니다.

времена изменились. Китай начал показывать свою реальность.

Времена изменились.
Китай начал показывать свою реальность.
Реальность Кореи стала очевидной для всех.
Приличный ученый, который до сих пор совершенно молчал из Южной Кореи, написал «Антияпонский трибализм» и сделал настоящий голос. (Хотя это небольшое число, это правильно, поэтому он сразу стал бестселлером. Похоже, что он также стал бестселлером в Японии, где на днях была выпущена японская версия.)
Южная Корея - это страна, в которой 74 года после войны сохраняется нацизм-тотализм, называемый антияпонским образованием.
С момента моего появления читатели со всего мира знают, что я имею в виду Китай и Корейский полуостров как страны «ужасного зла» и «правдоподобной лжи».
Люди, представленные так называемыми интеллектуалами, которые собрались в Ассоциации Статьи 9 и т. Д., Были настоящими глупцами и худшими людьми.
Так называемые адвокаты по правам человека, так называемая группа граждан, показали, что они дураки и худшие.
Они кричали в международном сообществе за их справедливость.
Но как только китайские и корейские вещества обнаружены, они молчат.
Последний Суд признан виновным в них.
Корея находится на грани национального коллапса во всех аспектах экономики и управления. Выступая в Японии, Объединенная лига борьбы в кампусе захватила власть и начала огромную революцию.
Только когда Корея оказалась на грани разорения, заговорили порядочные люди, которые, естественно, были в Корее.
Нет больше глупого и глупого коммунизма, но больше нет дураков, поглощенных идеями Северной Кореи, которые начали разрушать страну. Корея зашла так далеко.
Однако японцы Асахи Симбун, НХК и т. Д. Не передают действительного положения Китая и Южной Кореи, несмотря на раскрывающиеся факты.
Правда, которую порядочные люди Кореи указали в качестве доказательства того, что Корея была страной «ужасного зла» и «правдоподобной лжи».
Они доказали, что Корея - это страна лжи.
Харуки Мураками сказал, что в такой стране «Япония (японцы) должна извиняться вечно ...».
Во-первых, он ничего не знает.
Это будет видно по сравнению с Масаюки Такаямой, единственным журналистом в послевоенном мире.
Знание фактов и истории находится на уровне начальной школы.
Времена изменились.
Всем стало очевидно, что те, кто казался умным и воспринимал себя элитой, на самом деле были худшими людьми.

Os tempos mudaram. A China começou a mostrar sua realidade.

Os tempos mudaram.
A China começou a mostrar sua realidade.
A realidade da Coréia se tornou aparente para todos.
Um estudioso decente, que até agora estava em silêncio na Coréia do Sul, escreveu 'Anti-Japan Tribalism' e fez uma voz real. (Embora seja um número pequeno, está certo, tornou-se instantaneamente um best-seller. Parece que também se tornou um best-seller no Japão, onde a versão japonesa foi lançada no outro dia.)
A Coréia do Sul é um país que continua a ter um totalismo nazista chamado educação anti-japonesa 74 anos após a guerra.
Desde a minha aparição, leitores de todo o mundo sabem que tenho me referido à China e à Península Coreana como países de "mal abismal" e de "mentira plausível".
Os seres humanos representados pelos chamados intelectuais que se reuniram na Associação do Artigo 9, etc., eram tolos de verdade e os piores humanos.
Os chamados advogados de direitos humanos, o chamado grupo de cidadãos, revelaram que são tolos e os piores.
Eles têm gritado na comunidade internacional por sua justiça.
Mas assim que as substâncias chinesas e coreanas são reveladas, elas ficam em silêncio.
O último julgamento é considerado culpado deles.
A Coréia está à beira do colapso nacional em todos os aspectos econômicos e governamentais. Falando no Japão, a Liga de Luta Conjunta All-Campus tomou o poder e iniciou uma tremenda revolução.
Somente quando a Coréia chegou à beira da ruína, pessoas decentes, que estavam naturalmente dentro da Coréia, começaram a falar.
Não há mais comunismo estúpido e estúpido, mas não mais tolos, envolvidos em idéias da Coréia do Norte, começaram a destruir o país. A Coréia chegou tão longe.
No entanto, os japoneses Asahi Shimbun e NHK etc. não transmitem a situação real da China e da Coréia do Sul, apesar dos fatos serem revelados.
A verdade que o povo decente da Coréia apontou como prova de que a Coréia era um país de "mal abismal" e "mentira plausível".
Eles provaram que a Coréia é um país mentiroso.
Para esse país, Haruki Murakami disse: 'O Japão (japonês) precisa se desculpar para sempre ...'.
Ele não sabe nada em primeiro lugar.
Será visível quando comparado com Masayuki Takayama, o primeiro jornalista no mundo do pós-guerra.
O conhecimento dos fatos e da história está no nível da escola primária.
Os tempos mudaram.
Tornou-se evidente para todos que aqueles que pareciam inteligentes e se consideravam a elite eram, de fato, os piores humanos.

Die Zeiten haben sich geändert. China hat begonnen, seine Realität zu zeigen.

Die Zeiten haben sich geändert.
China hat begonnen, seine Realität zu zeigen.
Die Realität Koreas ist für alle offenkundig geworden.
Ein anständiger Gelehrter, der bis jetzt aus Südkorea völlig geschwiegen hatte, schrieb "Anti-Japan Tribalism" und machte eine echte Stimme. (Obwohl es eine kleine Zahl ist, ist es richtig, so dass es sofort ein Bestseller wurde. Es scheint, dass es auch ein Bestseller in Japan geworden ist, wo die japanische Version neulich veröffentlicht wurde.)
Südkorea ist ein Land, das 74 Jahre nach dem Krieg weiterhin einen Nationalsozialismus namens antijapanische Erziehung hat.
Seit meinem Erscheinen wissen Leser aus der ganzen Welt, dass ich China und die koreanische Halbinsel als "abgrundtiefes Übel" und "plausible Lüge" bezeichne.
Die Menschen, die von den sogenannten Intellektuellen vertreten wurden, die sich in der Vereinigung nach Artikel 9 usw. versammelten, waren echte Dummköpfe und die schlimmsten Menschen.
Sogenannte Menschenrechtsanwälte, die sogenannte Bürgergruppe, haben gezeigt, dass sie Dummköpfe und die Schlimmsten sind.
Sie haben in der internationalen Gemeinschaft für ihre Gerechtigkeit geschrien.
Sobald jedoch die chinesischen und koreanischen Substanzen enthüllt werden, schweigen sie.
Das Jüngste Gericht wird für schuldig befunden.
Korea steht vor dem nationalen Zusammenbruch in allen wirtschaftlichen und staatlichen Aspekten. In Japan hat die All-Campus Joint Struggle League die Macht erobert und eine gewaltige Revolution eingeleitet.
Erst als Korea kurz vor dem Ruin stand, begannen anständige Menschen, die sich natürlich in Korea befanden, zu sprechen.
Kein dummer und dummer Kommunismus mehr, aber keine Dummköpfe, die sich mit nordkoreanischen Ideen beschäftigen, haben begonnen, das Land zu zerstören. Korea ist so weit gekommen.
Die Japaner Asahi Shimbun und NHK usw. vermitteln jedoch nicht die tatsächliche Situation in China und Südkorea, obwohl die Fakten offen gelegt wurden.
Die Wahrheit, auf die das anständige koreanische Volk als Beweis dafür hinwies, dass Korea ein Land des "abgrundtiefen Übels" und der "plausiblen Lüge" war.
Sie haben bewiesen, dass Korea ein Lügenland ist.
In solch einem Land sagte Haruki Murakami: "Japan (Japaner) muss sich für immer entschuldigen ...".
Er weiß überhaupt nichts.
Es wird sichtbar, wenn man es mit Masayuki Takayama vergleicht, dem einzigen Journalisten in der Nachkriegswelt.
Fakten- und Geschichtskenntnisse sind in der Grundschule vorhanden.
Die Zeiten haben sich geändert.
Allen ist klar geworden, dass diejenigen, die intelligent wirkten und sich als Elite wahrnahmen, in der Tat die schlimmsten Menschen waren.

Los tiempos han cambiado. China ha comenzado a mostrar su realidad.

Los tiempos han cambiado.
China ha comenzado a mostrar su realidad.
La realidad de Corea se ha hecho evidente para todos.
Un estudioso decente, que había estado completamente en silencio hasta ahora desde Corea del Sur, escribió 'Tribalismo anti-Japón' e hizo una voz real. (Aunque es un número pequeño, es correcto, por lo que instantáneamente se convirtió en un éxito de ventas. Parece que también se ha convertido en un éxito de ventas en Japón, donde la versión japonesa se lanzó el otro día).
Corea del Sur es un país que continúa teniendo un nazismo-totalismo llamado educación antijaponesa 74 años después de la guerra.
Desde mi aparición, los lectores de todo el mundo saben que me he referido a China y la Península Coreana como países de 'maldad abismal' y 'mentira plausible'.
Los seres humanos representados por los llamados intelectuales que se reunieron en la Asociación del Artículo 9, etc., eran verdaderos tontos y los peores humanos.
Los llamados abogados de derechos humanos, el llamado grupo ciudadano, han revelado que son tontos y lo peor.
Han estado gritando en la comunidad internacional por su justicia.
Pero tan pronto como se revelan las sustancias chinas y coreanas, se callan.
El Juicio Final se declara culpable de ellos.
Corea está al borde del colapso nacional en todos los aspectos de la economía y el gobierno. Hablando en Japón, la Liga de lucha conjunta de todo el campus ha tomado el poder y ha comenzado una tremenda revolución.
Solo cuando Corea estuvo al borde de la ruina, la gente decente, que naturalmente estaba dentro de Corea, comenzó a hablar.
No más comunismo estúpido y estúpido, pero no más tontos, envueltos en ideas de Corea del Norte, han comenzado a destruir el país. Corea ha llegado tan lejos.
Sin embargo, los japoneses Asahi Shimbun y NHK, etc., no transmiten la situación real de China y Corea del Sur, a pesar de los hechos revelados.
La verdad que la gente decente de Corea señaló como prueba de que Corea era un país de 'maldad abismal' y 'mentira plausible'.
Han demostrado que Corea es un país de mentiras.
Para ese país, Haruki Murakami dijo: "Japón (japonés) tiene que disculparse para siempre ...".
Él no sabe nada en primer lugar.
Será visible en comparación con Masayuki Takayama, los únicos periodistas en el mundo de la posguerra.
El conocimiento de los hechos y la historia está en el nivel de la escuela primaria.
Los tiempos han cambiado.
Se ha hecho evidente para todos que aquellos que parecían inteligentes y se percibían como la élite eran, de hecho, los peores humanos.

i tempi sono cambiati. La Cina ha iniziato a mostrare la sua realtà.

I tempi sono cambiati.
La Cina ha iniziato a mostrare la sua realtà.
La realtà della Corea è diventata evidente a tutti.
Uno studioso decente, fino ad ora completamente silenzioso dalla Corea del Sud, scrisse "Tribalismo anti-giapponese" e fece una voce vera. (Anche se è un piccolo numero, è giusto, quindi è diventato immediatamente un bestseller. Sembra che sia diventato anche un bestseller in Giappone, dove la versione giapponese è stata rilasciata l'altro giorno.)
La Corea del Sud è un paese che continua ad avere un totalismo nazista chiamato educazione anti-giapponese 74 anni dopo la guerra.
Fin dalla mia apparizione, i lettori di tutto il mondo sanno che mi riferisco alla Cina e alla penisola coreana come paesi di "malvagità abissale" e "menzogna plausibile".
Gli esseri umani rappresentati dai cosiddetti intellettuali riuniti nell'articolo 9 dell'Associazione ecc. Erano veri sciocchi e i peggiori umani.
I cosiddetti avvocati per i diritti umani, il cosiddetto gruppo di cittadini, hanno rivelato di essere sciocchi e i peggiori.
Hanno urlato nella comunità internazionale per la loro giustizia.
Ma non appena vengono rivelate le sostanze cinesi e coreane, tacciono.
Il Giudizio Universale è dichiarato colpevole di loro.
La Corea è sull'orlo del collasso nazionale in tutti gli aspetti economici e di governo. Parlando in Giappone, l'All-Campus Joint Struggle League ha preso il potere e ha iniziato un'enorme rivoluzione.
Solo quando la Corea arrivò sull'orlo della rovina, le persone decenti, che erano naturalmente all'interno della Corea, iniziarono a parlare.
Niente più stupido e stupido comunismo, ma niente più sciocchi, inghiottiti dalle idee della Corea del Nord, hanno iniziato a distruggere il paese. La Corea è arrivata così lontano.
Tuttavia, il giapponese Asahi Shimbun e NHK, ecc., Non trasmettono la situazione reale della Cina e della Corea del Sud, nonostante i fatti siano stati rivelati.
La verità che il popolo decente della Corea ha indicato come prova che la Corea era un paese di "male abissale" e "menzogna plausibile".
Hanno dimostrato che la Corea è tutto un paese bugiardo.
In un paese del genere, Haruki Murakami disse: "Il Giappone (giapponese) deve scusarsi per sempre ...".
Non sa nulla in primo luogo.
Sarà visibile se confrontato con Masayuki Takayama, l'unico e solo giornalista nel mondo postbellico.
La conoscenza dei fatti e della storia è a livello di scuola elementare.
I tempi sono cambiati.
È diventato evidente a tutti che quelli che sembravano intelligenti e si percepivano come l'élite erano, in effetti, i peggiori umani.

Un «plan de lavage de cerveau» qui a affaibli les Japonais

Ce qui suit est une continuation du chapitre précédent.
Un «plan de lavage de cerveau» qui a affaibli les Japonais
Comme mentionné dans le chapitre précédent, la personnalité japonaise démolie par Perry Shock a été reconstruite dans l'Empire japonais. En conséquence, le complexe a été formé, "Perry était bon après tout." Ce Perry est dupliqué avec MacArthur, et MacArthur Shock reconstruira la personnalité japonaise dans le Japon d'après-guerre. C'est la raison fondamentale du succès sans précédent du contrôle mental japonais avec le complexe MacArthur. Dans l'histoire du monde, la politique d'occupation d'une nation gagnante n'a jamais été aussi réussie. C'est l'histoire du monde qu'une nation vaincue se bat pour se venger si elle déteste une armée d'occupation et il y a un écart comme une armée d'occupation le craignait au début. La France l'est. L'Allemagne l'est. Cependant, les Japonais ont non seulement juré de se venger, mais ont également appelé un militaire dans un pays victorieux, le «Messie».
Pourquoi les Japonais ont-ils subi un lavage de cerveau très facilement? La clé pour résoudre le mystère est le GHQ (Allied Command) et l'existence du «Japanese Brainwashing Program» (War Guilt Information Program). Les objectifs de ce plan de lavage de cerveau étaient les suivants (voir Vérification et éducation après la guerre).
(1) Démontrer que la punition d'une personne exposée qui planifie, prépare, initie ou s'engage à mener ou à mener une guerre d'agression est éthiquement légitime.
(2) Montrer que la poursuite des suspects de crimes de guerre est pour toute l'humanité.
(3) Démontrer que la punition des criminels de guerre est nécessaire à la reconstruction d'un Japon pacifique et prospère et à la sécurité du monde futur.
«Il y a la responsabilité la plus importante qui a amené les difficultés du peuple japonais présent à un criminel de guerre. Pourtant, cela permet à l'époque du militarisme de se nationaliser également, ou de montrer qu'il existe une responsabilité conjointe soutenue de manière agressive.
⑤Do, responsabilité claire du peuple dans le but, Japon, où le système qui a commis un crime de guerre l'approbation évite la restauration.
HowMontrez que les différents groupes au Japon, tels qu'un homme politique, un homme d'affaires et un incitant de premier plan, ont la responsabilité de la guerre.
⑦ Démontrez que les criminels de guerre bénéficieront d'un procès équitable et ouvert.
⑧Comme dans le cas du général Yamashita Tomoyuki, préciser que l'honneur ne peut pas être pris en compte lors de la décision sur la forme de la punition de la personne responsable des atrocités, afin d'éviter d'éventuelles critiques de la peine de mort.
AkeFaites inciter le peuple japonais à discuter d'un crime de guerre à propos d'un criminel de guerre.
En bref, c'était un but que le Tribunal des criminels de guerre de Tokyo soit `` il est propre comme l'éthique '' et indique clairement la `` responsabilité du peuple japonais '' qui a mené une `` guerre d'agression '' et a recadré avec la conscience de culpabilité de guerre.
Sur la base de ce plan de lavage de cerveau, le GHQ contrôlait les médias et l'éducation scolaire et castrait les Japonais.

使日本人失望的“洗腦計劃”

以下是上一章的續篇。
使日本人失望的“洗腦計劃”
如上一章所述，被佩里·休克（Perry Shock）摧毀的日本人性格是在日本帝國中重建的。結果，形成了綜合體，“畢竟佩里是個好人。”佩里（Perry）與麥克阿瑟（MacArthur）一樣，麥克阿瑟（MacArthur）Shock將在戰後日本重建日本人的個性。這是麥克阿瑟綜合症使日本精神控制取得空前成功的根本原因。在世界歷史上，獲勝國家的佔領政策從未如此成功。在世界歷史上，如果一個被擊敗的國家討厭佔領軍，它就會報仇，而佔領軍一開始就擔心會有差距。法國就是這樣。德國就是這樣。但是，日本人不僅發誓要報仇，而且還稱自己是勝利國家“彌賽亞”的軍人。
為什麼日本人很容易被洗腦？解決這個謎團的關鍵是GHQ（盟軍司令部）和“日本洗腦計劃”（戰爭罪案信息計劃）的存在。該洗腦計劃的目標如下（請參閱驗證和戰後教育）。
（1）證明對計劃，準備，發動或致力於進行侵略戰爭或進行侵略戰爭的暴露者的懲罰在道德上是合法的。
（2）證明起訴戰爭罪嫌疑人是全人類的。
（3）證明對戰犯的懲罰對於重建和平與繁榮的日本以及未來世界的安全是必要的。
④最重要的責任是將日本人民的困境帶給戰犯。儘管如此，它也允許將軍國主義時代賦予國家本身，或者表明存在積極支持的共同責任。
⑤以目的，在人民中明確責任為目的，在日本，實行戰爭罪批准的製度避免了恢復。
⑥表明日本的各個團體，例如政治人物，商人和主要煽動者，都負有戰爭責任。
⑦證明戰爭罪犯將受到公正和公開的審判。
⑧與山下智之將軍的情況一樣，請澄清在決定對暴行負責者的懲罰形式時，不應考慮榮譽，以防止對死刑的批評。
to使日本人民以戰爭罪爭論戰爭罪。
簡而言之，東京戰犯法庭的目的是“像道德一樣適當”，並明確地進行“侵略戰爭”並充斥戰爭罪感的“日本人民的責任”。
根據這項洗腦計劃，GHQ控制了媒體和學校的教育並rated割了日本人。

일본인에게 물을 뿌린 '세탁 계획'

다음은 이전 장의 연속입니다.
일본인에게 물을 뿌린 '세탁 계획'
이전 장에서 언급했듯이 Perry Shock가 철거 한 일본 성격은 일본 제국에서 재건되었습니다. 결과적으로 'Perry는 결국 좋았습니다.'라는 복합체가 형성되었습니다. 이 페리는 MacArthur와 복제되었으며 MacArthur Shock는 전후 일본에서 일본 성격을 재건 할 것입니다. MacArthur Complex와 함께 전례없는 일본의 마인드 컨트롤 성공의 근본적인 이유입니다. 세계사에서 승리 한 국가의 점령 정책은 결코 성공적이지 못했습니다. 패배 한 국가가 점령군을 미워하고 점령군이 처음에 두려워 할 때 격차가있는 것은 패배 한 나라가 복수를 선포하는 것이 세계의 역사입니다. 프랑스도 그렇습니다. 독일도 그렇습니다. 그러나 일본은 복수를 맹세했을뿐만 아니라 승리의 나라 '메시아'에서 군인으로도 불렸다.
왜 일본인들은 세뇌가 아주 쉬웠습니까? 수수께끼를 해결하는 열쇠는 GHQ (Allied Command)와 '일본 세뇌 프로그램'(War Guilt Information Program)의 존재입니다. 이 세뇌 계획의 목표는 다음과 같습니다 (확인 및 전쟁 후 교육 참조).
(1) 침략 전쟁을 수행하거나 수행하기 위해 계획, 준비, 개시 또는 헌신하는 노출 된 사람의 처벌은 윤리적으로 합법적이라는 것을 보여줍니다.
(2) 전쟁 범죄 용의자의 기소는 모든 인류를위한 것임을 보여주기 위해.
(3) 평화 롭고 번영하는 일본의 재건과 미래 세계의 안전을 위해 전쟁 범의 형벌이 필요함을 입증한다.
④ 일본인의 현재의 어려움을 전쟁 범죄자에게 가져 왔던 가장 큰 책임이있다. 그럼에도 불구하고, 그것은 군사주의 시간을 국가 자체로 허용하거나, 적극적으로지지되는 공동 책임이 있음을 보여줍니다.
⑤ 전 범죄를 저지른 체제가 복원을 피하는 목적인 일본의 사람들에 대한 책임을 분명히한다.
⑥ 정치인, 사업가, 선구자 등 일본의 여러 단체들이 전쟁을 책임지고 있음을 보여라.
⑦ 전쟁 범죄자들이 공정하고 공개 된 재판을받을 것임을 시연합니다.
⑧ 야마시타 토모유키 장군의 경우와 같이, 사형 선고에 대한 비판을 막기 위해 잔학 행위를 한 사람에 대한 형벌을 결정할 때 명예를 고려할 수 없음을 분명히한다.
⑨ 일본인이 전쟁 범죄에 관한 전쟁 범죄로 논쟁하게한다.
요컨대, 도쿄 형사 재판소는 '윤리와 마찬가지로 적절하며' '공격적 전쟁'을 수행하고 전쟁 죄책감 의식으로 자른 '일본인의 책임'을 분명히하는 것이 목적이었습니다.
이 세뇌 계획에 따라 GHQ는 미디어 및 학교 교육을 통제하고 일본인을 거세했습니다.

«План промывания мозгов», который сделал японцев ослабленными

Следующее является продолжением предыдущей главы.
«План промывания мозгов», который сделал японцев ослабленными
Как упоминалось в предыдущей главе, японская личность, разрушенная Перри Шоком, была восстановлена в Японской империи. В результате сложился комплекс «Перри был хорош в конце концов». Этот Перри продублирован с Макартуром, а Макартур Шок восстановит личность японцев в послевоенной Японии. Это фундаментальная причина беспрецедентного успеха японского контроля над разумом с комплексом Макартуров. В мировой истории оккупационная политика страны-победителя еще никогда не была столь успешной. Это мировая история, когда побежденная нация выступает за месть, если она ненавидит оккупационную армию, а в начале оккупационной армии существует пробел. Франция такая. Германия такая. Однако японцы не только поклялись отомстить, но и назвали военнослужащего в победившей стране «Мессия».
Почему японцам промыли мозги очень легко? Ключом к разгадке тайны является GHQ (Союзное командование) и существование «Японской программы« промывания мозгов »(Информационная программа о военной вине). Цели этого плана «промывания мозгов» были следующими (см. «Проверка и послевоенное образование»).
(1) Показать, что наказание лица, подвергающегося риску, который планирует, готовит, инициирует или совершает участие в агрессивной войне, является этически законным.
(2) Показать, что преследование подозреваемых в военных преступлениях - для всего человечества.
(3) Продемонстрировать, что наказание военных преступников необходимо для восстановления мирной и процветающей Японии и безопасности будущего мира.
«Существует самая значительная ответственность, которая принесла трудности в присутствии японского народа военному преступнику». Тем не менее, это позволяет милитаристским временам и самим националистам или демонстрирует агрессивную поддержку совместной ответственности.
⑤Сделайте ясную ответственность перед людьми в этой цели, Японии, где система, которая совершила военное преступление, одобряет предотвращение восстановления.
HowПокажи, что ответственность за войну несут различные группы в Японии, такие как политик, бизнесмен и ведущий.
⑦ Продемонстрировать, что военные преступники получат справедливое и открытое судебное разбирательство.
«Как и в случае с генералом Ямашитой Томоюки, поясните, что честь не может быть принята во внимание при выборе формы наказания для лица, ответственного за злодеяния, чтобы предотвратить возможную критику смертного приговора.
«Сделайте так, чтобы японцы спорили с военным преступлением о военном преступнике.
Короче говоря, цель Токийского трибунала по военным преступникам заключалась в том, что «это правильно, как этика», и разъясняет «ответственность японского народа», которая провела «агрессивную войну» и была подорвана сознанием «Боевой вины».
Основываясь на этом плане «промывания мозгов», GHQ контролировал СМИ и школьное образование и кастрировал японцев.

'Plano de lavagem cerebral' que fez os japoneses se diluirem

A seguir, é apresentada uma continuação do capítulo anterior.
'Plano de lavagem cerebral' que fez os japoneses se diluirem
Como mencionado no capítulo anterior, a personalidade japonesa demolida por Perry Shock foi reconstruída no Império Japonês. Como resultado, o complexo foi formado: "Perry era bom, afinal". Este Perry é duplicado com MacArthur, e MacArthur Shock reconstruirá a personalidade japonesa no Japão do pós-guerra. É a razão fundamental para o sucesso sem precedentes do controle mental japonês com o Complexo MacArthur. Na história mundial, a política de ocupação de uma nação vencedora nunca foi tão bem-sucedida. É a história do mundo que uma nação derrotada se vinga se detesta um exército de ocupação e há uma lacuna que um exército de ocupação temia no começo. A França é assim. A Alemanha é assim. No entanto, os japoneses não apenas juraram vingança, mas também chamaram um soldado de um país vitorioso de 'Messias'.
Por que o povo japonês fez uma lavagem cerebral com muita facilidade? A chave para solucionar o mistério é o GHQ (Comando Aliado) e a existência do 'Programa Japonês de Lavagem Cerebral' (Programa de Informações sobre Culpa da Guerra). Os objetivos deste plano de lavagem cerebral eram os seguintes (consulte Verificação e educação pós-guerra).
(1) Mostrar que a punição de uma pessoa exposta que planeja, prepara, inicia ou se compromete a executar ou executar uma guerra de agressão é eticamente legítima.
(2) Mostrar que processar os suspeitos de crimes de guerra é para toda a humanidade.
(3) Demonstrar que a punição de criminosos de guerra é necessária para a reconstrução do Japão pacífico e próspero e a segurança do mundo futuro.
IsHá a responsabilidade mais significativa que levou as dificuldades dos japoneses presentes a um criminoso de guerra. Ainda assim, permite que os tempos do militarismo se nacionalizem também, ou mostre que há uma responsabilidade conjunta apoiada agressivamente.
⑤Faça, responsabilidade clara nas pessoas do objetivo, o Japão, onde o sistema que cometeu um crime de guerra a aprovação evita a restauração.
⑥ Mostre que os vários grupos no Japão, como um político, um empresário e um líder, têm a responsabilidade de guerra.
⑦ Demonstrar que criminosos de guerra receberão um julgamento justo e aberto.
⑧Como no caso do general Yamashita Tomoyuki, esclareça que a honra não pode ser levada em consideração ao decidir sobre a forma de punição da pessoa responsável por atrocidades, para evitar possíveis críticas à sentença de morte.
AkeFaça com que o povo japonês discuta com um crime de guerra sobre um criminoso de guerra.
Em suma, era um objetivo que o Tribunal de Tóquio de Criminosos de Guerra fosse "adequado à ética" e deixasse clara a "responsabilidade do povo japonês" que realizava uma "guerra agressiva" e aparecia com a consciência da culpa da guerra.
Com base nesse plano de lavagem cerebral, o GHQ controlava a mídia e a educação escolar e castrava os japoneses.