仕組みとアプローチ － 信心深い高山右近がなぜ同胞である京極高次と敵対する行動を強行したのか

　明智光秀が惨敗した山崎の戦いですが、大山崎の東黒門を叩いた明智勢に対し、高山右近の部隊が東黒門を突然開けて明智勢を急襲し多くの明智勢将兵を討ち取った旨の事をルイス・フロイスが書き残しています。
　この戦いの前、明智方の使者が高槻城に行った時には高山右近の親族や家臣らが明智方に加勢するような事を言い、それを聞いて明智方の使者は人質もとらずに喜んで帰って行った旨の事もやはりルイス・フロイスが書き残した史料に残っているようです。
　この点についてどの程度の裏切りなのか？となるとですが、高山右近の高槻城、その近縁の中川清秀の茨木城が大山崎より西にある事から、どうも明智光秀はこの二つの城を捨て城にするつもりだったのではないか？　となると明智光秀は最初から高山右近と中川清秀は明智勢に加勢しないのではないだろうと想定していた可能性もゼロではなかったとも思われる事は以前の記事で書いた通りです。
　その高山右近ですが畿内ではキリシタン武将の筆頭だったわけで、信心深かったのは有名です。
　それで疑問に思えて来るのは「高山右近に準じるキリシタン武将である京極高次が明智勢に加勢しているのに、信心深い高山右近がなぜ同胞である京極高次を裏切るような事をしたのか？イエズス会とてキリシタン武将同士が敵対する行為など許すはずはないのに京極高次と敵対する事を何故許したのか？」となるのですが、これはイエズス会の統制が機能していれば十分考えられる事です。
　つまり「明智光秀ら明智勢を一掃する際、イエズス会と秀吉との間には最初から京極高次勢は救い出す密約が最初から有った」、それしか考えられません。
　一方の明智光秀は京極高次が加勢してくれたので安心してしまい、「ならば高山右近もキリシタン武将として明智方に加勢するのは当然なはず」と考え、敢えて人質を取る事も無い、と判断した可能性は高いと見ています。
　光秀はイエズス会を自分の勢力に取り込んでいたと安心していたのではないでしょうか。
　少なくともイエズス会に敵意が有ったのなら京極高次や高山右近にもっと警戒していたはずで、人質を取っていたはずなのです。
　山崎の戦いで明智光秀の梯子を外したのは高山右近と言うよりもその「司令塔」であるイエズス会、そう考えています。

　

仕組みとアプローチ － 在宅ワーク（リモートワーク、テレワーク）に適したエリアの「落としどころ」はどこか

　新型コロナウィルス感染防止対応として最近では在宅ワーク（リモートワーク、テレワーク）が増えつつ有るようです。
　それで遠くのエリアに移り住むのも可能になるのですが、よく聞くのは「ネットや通信を駆使できるのなら別に100ｋｍ以上とか離れた所とかでもかわまない」と、かなり遠くの慣れない地方に移り住んでしまうケースが有ります。
　ですが地方ほど村社会の色彩が強く、移住したは良いがその後の人間関係に疲れてしまう、とかの事例も少なくありません。
　この点から考えると、在宅ワーク（リモートワーク、テレワーク）とは言ってもやはり大都市中心部へ片道１時間３０分前後（長くてドアツードアで２時間以内）とか位までの「遠隔地」程度にしておいた方が無難ではないか？と考えています。
　このあたりまでは大都市中心部への通勤サラリーマンなどが多く住んでいて、言わば「よそ者の集まり」的な気楽さが有る為、村社会的な息苦しさは（ゼロでは有りませんが）少ない方だと思えます。
　このエリアの利点はもう一つ理由がるのですが、それは「仮に今回のパンデミックが静穏化したり解決の方向に向かった場合に、勤め先の会社などが在宅ワーク（リモートワーク、テレワーク）推進を止めてしまい、また本社などのオフィス通勤へ回帰してしまう可能性がゼロではない」からです。
　その場合には片道１時間半前後程度ならば多少辛いものの定年まで何とか通勤も可能です。
　そして仮にそこへ住宅を所有してしまっても定年後はそこで「田舎でもなく都市部でもない、居心地の良い状況」で暮らせるケースも少なくないと考えています。
　地方、田舎などに移住してメリットが有るのは、元々そこの土地出身の人とか、或いはまだ順応力の高いかなり若い人、或いは相当に人付き合いがうまい人、相当に資金を持っている人などに限られるケースが多いのではないか？とも思えます。
　仮に本当の田舎に住むなら、寧ろ完全に廃村とかになってしまっているエリアの方がマイペースでやりやすいと言う事かと思えますが、しかしそれだと買い出し、医療、介護、子供の学校などをどうするのか？と言う問題も出て来ます。
　東京周辺の例ならば、圏央道の内外近辺あたりや通勤電車の始発駅あたりが無難な「落としどころ」ではないでしょうか。
　実際に今後どうなるか？と言うのは今の所は見えません。
　加えて国や自治体、金融機関の不動産に対する方針が大都市集中化を更に進めるのか、それとも郊外、遠隔地に分散させる方向なのかについても定かな事がわかりません。
　不動産所有するか、賃貸にするか、或いはどのエリアに移り住むか、などはあくまでケースバイケースであり自己責任の世界となります。