あるある現象？

まさにメタボリックシンドローム状態との診断を受けた人間ドックから約１ヶ月、値は少しは良くなっているかと、同級生がやっているクリニックで診てもらった。メールで届いた血液検査の結果は、ぱっとしない。
人間ドックの時、初めて最高血圧が１４０を超え１４６もあったので、先生に言うと１４０を超えたとき飲む薬というのをくれた。
今まで、一度も血圧が高いなんて言われたこともないので、血圧計なんか家にはない。しかしドックでの検査によると糖尿病の直前までいってる体なのに、その上に血圧までが高いとなると、なんだか長生きどころでないと心配だ。
血圧を計らないと薬を飲むタイミングが分からない。ネット通販をみると結構安いが、品物が届くまで待てないので、大きなドラッグストアで買うことにした。
その店の、セールと書いてあったのを買ったが、それでも通販の価格より高い。隣にセールの張り紙がついた同じオムロン社の体脂肪計「カラダスキャン」が置いてあった。香取慎吾君がＣＭしてるやつだ。ついでに衝動買い.
（買ったのは、安いタイプ）。
風呂に入る前、毎日脱衣場で計るようにしたいのだが、風呂場には今までどおりの普通の体重計でいいと家人の弁。
体重などを正確に計るには、服は着ていないほうがいいが、自分の部屋で裸になって計るのもなんだかということで、一度計ったきり。
一方、血圧のほうは大体１２６と６８だからまあ正常だろう。
血糖値が高いのも結局、脂肪肝が原因と先生が説明してくれるのだが、身に付いた脂肪を減らすのは大変だ。何にでもすがりたい「あるある現象？」は、よく分かる。

柳沢発言と人権教育

柳沢大臣の女性に対する発言が厳しく追及されているのは、単に舌足らずで、表現方法を誤ったという訳でも、知識不足から出た発言でもないからだ。ましてや、彼の揚げ足を取って非難しているのではない。あきらかに、大臣の発言は本音であり、彼は、女性を差別しているからあのような発言になったのである。
ところで、2000年12月6日に「人権教育及び人権啓発の推進に関する法律」という法律が公布、施行されている。
この法案に対して以下のような決議がなされている。
「人権教育及び人権啓発の推進に関する法律案に対する附帯決議」（衆議院、2000年11月15日）
”この法律の施行に伴い、政府は、次の点につき格段の配慮をされたい。
１　人権教育及び人権啓発に関する基本計画の策定に当たっては、行政の中立性に配慮し、地方自治体や人権にかかわる民間団体等関係各方面の意見を十分に踏まえること。
２　前項の基本計画は、「人権教育のための国連１０年」に関する国内行動計画等を踏まえ、充実したものにすること。
３　「人権の２１世紀」実現に向けて、日本における人権政策確立の取組みは、政治の根底・基本に置くべき課題であり、政府・内閣全体での課題として明確にするべきであること。”
そして、法務省のホームページを見ると「人権教育・啓発に関する基本計画」というのがあり、そこの「第４章　人権教育・啓発の推進方策 」に各人権課題に対する取組が載っており、課題のトップが「女性」となっている。
さらに、「人権にかかわりの深い特定の職業に従事する者に対する研修等」という項目を転記すると、
”人権教育・啓発の推進に当たっては，人権にかかわりの深い特定の職業に従事する者に対する研修等の取組が不可欠である。
　国連10年国内行動計画においては，人権にかかわりの深い特定の職業に従事する者として，検察職員，矯正施設・更生保護関係職員等，入国管理関係職員，教員・社会教育関係職員，医療関係者，福祉関係職員，海上保安官，労働行政関係職員，消防職員，警察職員，自衛官，公務員，マスメディア関係者の１３の業種に従事する者を掲げ，これらの者に対する研修等における人権教育・啓発の充実に努めるものとしている。これを受けて関係各府省庁では，それぞれ所要の取組が実施されているところであるが，このような関係各府省庁の取組は今後とも充実させる方向で積極的に推進する必要がある。その際，例えば，研修プログラムや研修教材の充実を図ることなどが望まれる。
また，議会関係者や裁判官等についても，立法府及び司法府において同様の取組があれば，行政府としての役割を踏まえつつも，情報の提供や講師の紹介等可能な限りの協力に努めるものとする。”
国会議員は、公務員ではないか、ましてや厚生労働大臣は、厚生労働省のトップではないか。真っ先に人権教育、啓発を受け、他の範とならなければならないのではないか。
このような人権意識の大臣をトップに戴いているお役所の職員の意識はどうなんだろうか。
海の向こうの米国では、世界最大の小売りチェーン「ウォルマート・ストアーズ」社の女性従業員らが給与や昇進で差別を受けたとして訴えた裁判で、連邦高裁が２月は６日に２００４年の連邦地裁の判決を支持し、約１５０万人もの原告集団訴訟を認める決定を下している。