湖畔人です。
アメリカの方々に手紙でも書くように、我々日本人から見える、現時点での米大統領選挙戦の現状の総括と、後数日の間にアメリカの方々ができる事を述べてみたいと思います。
まぁこのブログをアメリカの有権者の方が見ているか疑問ですが、でも、まぁ出来ればこの後これを英語化して、気持ちの表明くらいはしてみようかと思っています。
長くなりますが、下記5章からなります。
１）明らかな不正
２）ドミニオン
３）バイデン勝利へのシナリオ 必須だったコロナ、郵便投票とドミニオンとシラを切るメディアとFBIとCIAと司法
４）不正の首謀者達
５）心あるアメリカの人々がこれから出来る事
では、アメリカの有志への心からの手紙です。
アメリカの皆様、極東から見た現時点の2020年米大統領選総括と助言と応援をさせていただきます。
１）明らかな不正
我々一般の日本人から見ても、今回の米大統領選挙戦には明らかで大規模な不正がありましたね。これら不正をこのまま許容してトランプ氏が負けたままにしたら、これはトランプを嵌めようとした国内の勢力達（民主党の多く、共和党の一部、メディア、産業界、教育界、CIAやFBIを含む政府内、最高裁を含む司法にいるアンチトランプ、彼等を支援する中国共産党）を喜ばすだけですし、また同時に、これはアメリカの自由と民主主義が、共産主義、中共とその協力者に負けた事を意味するので、そんな事態は絶対避けねばなりません。
一番簡単な不正の見分け方は、ネットでも良く言われている通り、
今回の有権者の合計は2億1380万人の内、投票した人は66.2%だそうなので、よって、約1.415億人位が実際に票を入れた事になります。この内トランプさんが獲った票が約7419万人と言われています(現役の大統領として最高)ので、その残りは本当は6734万人なハズなのですが、何故か、バイデンは8125万票を獲ったと言われていますね。そこには、1391万票のGAPがありますね。この差は一体何なんでしょう？要は、不正票が混じっているのでしょうね？今のトランプとバイデンの得票差は706万票ですが、この1391万票が全てバイデン向けの不正票なら、トランプ 7420万 対 バイデン 6734万 でトランプ氏の圧勝と言う事になりますね。我々の聞かされている結果とは大分違う様です。どっちが本当なんでしょうね？
バイデン当確を叫ぶメディアはそれをオカシイと思わないのでしょうかね？こんな簡単な計算出来ないのでしょうか？こんな異常、小学生でも直ぐにわかります。（※バイデン8千万票と言っている米メディア、それに追随する日本を含む世界のメディア達はこんな簡単な計算もできないのでしょうか？きっとと視聴者を馬鹿にしているのでしょう。視聴者達は怒り、彼等主要メディア達にNOを突きつけ、そうでないメディアを探し支持すべきですね。）
まずこれが如何に2020年アメリカ選挙が不正に溢れていたかという事を知る簡単な確認方法です。
さて、この他に今報告されている、数々の、代表的な不正を下記に列記してみようと思います。
①死者の投票数がカウントされている
(ミシガンだけで9500人、ジョージアでも1万人、ペンシルバニアでは2万1000人、他も多いハズ)
②未成年者の票数がカウントされている
(ジョージアだけで6.6万人、GAのバイデントランプの得票差1.2万人なので結果を覆せます。)
③複数カウントした票がカウントされている
(ネバダだけで4.2万票がダブルカウント、4万全部バイデン票ならトランプさんの勝利です、デトロイトではdominionの契約社員が同じ投票用紙が9〜10回カウントしているのを数千回は確認したと公聴会証言もあります）
④違法移民の票、多数の犯罪者の票、偽造サインの票カウントされている
⑤事前登録の無い、投票資格のない票がカウントされている
(ノースカロライナの事前登録数は516万人、でも実際の投票数は538万。資格の無い投票が20万票)
⑥大量な偽造投票用紙を使用した票がカウントされている
(ネバダだけで10万票が偽造投票用紙が使われた。これが全部バイデン票ならトランプさん逆転できます。ペンシルバニアのチェスターカウンティ―では郵便投票を12万枚発行したが回収した数は20万枚以上だったとの事。と言う事は8万が偽造票が混じっていたと言う事、これらが全部バイデン票ならトランプさん逆転できます)
⑦非居住者の票がカウントされている
(ネバタだけで31,468人、これが全部バイデン票ならほぼ互角です）
⑧票がお金で買われた票がカウントされている
(ネバタで、原住民のインディアンコミュニティにバイデン票と引き換えにプレゼントを配っていた）
⑨多くの州で起きた投票監査員を集計所から追い出しカウントした票がカウントされている
(これは明白な憲法違反です。これだけで、再カウントを強制すべきで、この投票で選挙人を選ぶのは論外です。ミシガンやペンシルバニアでは共和党の監視委員が開票集計場から遠ざけられたと言います。ペンシルベニア州アレゲニー郡だけで68万票が選挙監視人不在で集計されたと聞きます。ジョージアでは嘘の水道トラブルを装い全員監視委員が帰らせられた後に、隠していた票のカウントをしたようです。しかも複数回スキャンしていた様子がビデオに録られていました。再集計、再投票が妥当ですね)
➉郵便投票に消印の誤魔し指示された無効票がカウントされている
(3日が締め切りなのに4日以降の表にも3日の消印を押す指示が郵便局からありました。ミシガンペン、シルバニアでそうした案件があったようです。告白した郵便局員はクビになったり脅されています)
⑪投票受付締め切り延長のルール変更が州政府の判断で実施され、無効票がカウントされている
(ペンシルバニアでも州知事の判断で起きました。憲法違反です)
⑫署名照合無しでカウントされた無効な郵便票が混じったままカウントされている
(ジョージアでは再集計でも署名確認が無かった)
⑬ドミニオンによる不正カウントが票としてカウントされている
(ミシガンで裁判所が認めた高いエラー率68％＝使用に耐えない装置の使用と言う事。エラーが出た場合オペレーターが任意に候補者名を記入できます。ここが不正の温床なのです。ミシガンではバイデン名で1900年1月1日の誕生日の票が1万票以上あったというのもこうしたドミニオンで読み込みエラーが起きオペレーターが意図的にバイデンと入力したが故なのでしょう。実際、公聴会で宣誓供述書で証言したデトロイトの選挙監視員は、ウェイン郡選挙事務局の指示で、コンピュータのオペレーターが、数千の投票用紙の名前と住所を手作業でシステムに手入力しているのを見たと証言しており、それらの票の誕生日は全て1900年1月1日と入力されていたと証言していました。やはりドミニオンの高い読み取りエラー率が要因なのです。許容レベル0.008％のエラー率に対し68％は論外です。またオンライン接続もNGであり、バックドアは遠隔での改竄を可能にする為、本来なら使用不可の装置です。これは違法です)
これら全て、子供騙しな明らかな不正ばかりです。
こんなの許してはいけません。選挙の不正は一人一人がもつ尊い選挙権の否定です。幾ら票を入れても意図的に改ざんされてはたまった物ではありません。これは憲法違反であり、これがまかり通ったら民主主義の終焉です。アメリカ人なら声を上げ、不正があった州での選挙人の否定、不正があった州での再集計、できれば郵便投票抜きの、ドミニオン抜きの、監視委員の立ち合いの元の、正規の再選挙が望ましいと声を上げましょう。
２）ドミニオン
①裁判所で認められた高いエラー率と手動入力が起こす不正
特にドミニオンの集計機はミシガンの裁判所依頼の調査で68％エラー率が確認されました。投票用紙一枚に複数箇所をカウントしたようなので、少なく見積もっても17％程度のエラーがあると見ていいようです。選挙の投票用紙の集計に許容されているエラー率は0.008％です。論外のエラー率で本来使っていいものではありません。
このドミニオンの集計機を使った7州での得票数と、それぞれの得票とgapは下記です。
Pensylvania (total vote 6,838,186. Biden 3,459,923. Trump 3,378,263. Gap 81,660),
Micigan (total vote 5,453,892. Biden 2,804,040. Trump 2,649,852. Gap 154,188),
Wisconshin (Total vote 325,050. Biden 163,866. Trump 161,184. Gap 2,682)
Georgia (Total vote 4,936,344. Biden 2,474,507. Trump 2,461,837. Gap 12,670),
Arizona (total vote 3,333,829. Biden 1,672,143. Trump 1,661,686. Gap 10,457)
Nevada (Total vote 1,373,376. Biden 703,486. Trump 669,890. Gap 33,596),
New mexico(Total vote 903,508. Biden 501,614. Trump 401,894. Gap 99,720)
各州全票の17％が不正なバイデン票だとして、各州の17％は下記になります。それに対し、バイデンとトランプの得票数の差は上記右上の"gap"ですが、上記と下記の17％を比較すると、バイデンから17％を引くと、結果はトランプさんの圧勝となります。
17％ of total vote
Pensylvania 1,162,492.
Micigan 927,162.
Wisconshin 55,259.
Georgia 839,178.
Arizona 566,751.
Nevada 233,474.
New mexico 153,596.
このエラー率が多い事による副作用としての問題は、エラーが出た場合にはオペレーターが任意で候補者名を記入できるのですが、そこが不正の温床になっているのです。
ミシガンではバイデンと記載され誕生日が1900年1月1日と記載された票が1万票以上見つかりました。実際、公聴会で宣誓供述書で証言したデトロイトの選挙監視員によると、ウェイン郡選挙事務局の指示で、コンピュータのオペレーターが、数千の投票用紙の名前と住所を手作業でシステムに手入力しているのを見た、と証言しており、それらの票の誕生日は全て1900年1月1日と入力されていた、との事です。
やはりドミニオンのエラーが起因の不正なのです。またウェイン郡選挙事務局の指示と言う事は州政府が主導した犯罪なのです。
②オンライン バックドア 遠隔でのデータ改竄
投票カウント用の集計機はオンライン接続はNGであり、ネットにつなげて、且つバックドア機能があれば容易に遠隔で改竄が可能な為、本来ならそうした装置は投票のカウントに使用不可ですが、ドミニオンはネットに繋がり、外部のサーバー、しかも海外のサイバーと繋がって集計していたようです。どうもそこを契機にデータの改竄がさらに外部からあったようです。これはアリゾナ公聴会の説明会で、元陸軍のサイバーセキュリティ専門家によって、ドミニオン集計ソフトはネットに接続され、フランクフルトからハッキングされていた、と証言されています。また、集計結果を外部で書き換え、それを戻せると言う事も証言されています。実際、彼らが選挙日のドミニオンのネットワークを確認したところサーバーのウェブトラフィックの増加が確認できた、との事でして、同時に複数の州で選挙中にインターネットに接続されていたのが確認出来たとの事。これは違法ですし、クローズドなシステムと言うドミニオン側の説明が虚偽と言う事になります。
※噂の米軍に襲撃されたと言われるフランクフルトのドミニオンのサーバーは、29州のサーバーがあった場所と言われています。
テレビ中継されていた4日早朝４AMに、突然ペンシルバニアのトランプ票が1万8千弱減り、一方同時にバイデンの票は1万8千弱増えました。同時間に同じ票数がトランプからバイデンに移ったようなのです。これはテレビ中継されており、気が付いた視聴者がいたようです。これは、トランプさんから票がバイデンに移されるデータの改竄があったと言う事になります。
これを一体どこでやったか？これは、想定ではリモート集計先のサーバーの所、フランクフルトより先で行われたと思われています。票の移しは複数回あったようですが、票の移しだけでなく票の消失もあったようです。この不正にテレビを見ていて気付いたUSのITエキスパートが大手マスコミの皆さんが使っているEdison Researchからデータを取り寄せ、調査、確認したところ、ペンシルバニアでは、移動が22万、消失が94万、合計116万票が トランプさんから失われたと言うレポートをしており、これだと軽く結果を覆しトランプさんが勝者になるレベルの改竄があった事を示しています。ミシガンでも移動が2万、消失が2万1千、計4万票がトランプさんから失われたと言うデータが出ており、バイデンとの差を1/3を埋め合わせる事ができる数字です。ジョージアでは、移動が1.7万、消失が３万３千、計５万票がトランプさんから失われたと言うデータが出ており、結果を軽く覆しトランプさんを勝者にするレベルの改竄でした。これらトランプ票の移動や焼失はサーバーの先のどこか海外で行われていたと見られています。（中国やイラン等と言われています）
Pensylvania (Transferred 220,883.Erased 941,248. Total 1,162,131)
Micigan (Transferred 20,213. Erased 21,882. Total 42,095)
Georgia(Transferred 17,407. Erased 33,574. Total 50,981)
③以前から言われていた悪評と買収
ドミニオンの悪評は以前から有名で、テキサス州は採用しない、としていました。普通は採用しません。採用した州知事には皆買収の疑いが掛けられています。恥ずかしいですね。共和党の知事達もこのドミニオンから賄賂を貰いバイデン勝利に一役買いトランプ氏を裏切ったと言われています。特にジョージアのケンプ知事、ラフェンスパーガー州務長官も、アリゾナのデューシー知事も、トランプ陣営の弁護士達からドミニオンから賄賂を貰っていると指摘されています。また、その秘密に触れたと思われるケンプ知事の娘の彼が不審な死を遂げたり、その死を調査していた検察官も不審死をしており、怪しい闇が見え隠れしています。また、バイデンを祝福し共和党の重鎮ミッチーマコーネルもまたドミニオンとの賄賂疑惑が絶えません。票の改竄が容易な為、アンチトランプで利害が一致する民主党と中共はドミニオンを是が非でも多くの州で使ってもらいたかったのであろうと思われます。
④ドミニオン社は中国共産党の物でもあり、民主党も深く関わっている
またこのドミニオン社は親会社のステープルストリートキャピタルから中共の出先機関であるUBS証券に10月に売却されたと言われています。ドミニオンは中国の物なのです。上記の州知事たちへの賄賂と買収にも中国が拘わったのは間違いないところです。また不正な選挙用紙も中国が用意したと言われており、その運送に関わった在米中国人からのリーク情報もあったようです。また中国共産党は、上記の通りリモートで選挙結果のハッキングをし改竄をしたと思われています。今回の不正選挙主要な役割を中共が演じているのは間違いが無い所です。
もう一人の主役は民主党です。
民主党議員ダイアン・ファインスタインの夫、リチャード・ブラムはドミニオンの株主です。下院議長のナンシー・ペロシの顧問ナデアム・エルシャミはドミニオンの幹部社員です。またドミニオンにはその内部で使われるスマートマテック社のソフトも含め民主党が関わっています。スマートマテックの取締役会長のピーター・ネフェンジャーは、ジョー・バイデンの政権移行チームの一員です。また、アンチ・トランプで、民主党の支持者でありカラマハリスを支援して来た大物投資家のジョージソロスもドミニオンと近く、カナダのドミニオン本社はソロスの事務所とフロアを共有していました。ソロスは、ドミニオンの親であるステープルストリートキャピタルとも関係があるようです。ソロスは、極左の過激派アンティファの支援者と言われており、ドミニオンの副社長はアンティファのメンバーでもあります。
と言う事で、ドミニオン社は中共とも民主党ともソロスとも近い存在なのです。皆アンチトランプで繋がっています。
トランプ氏に是が非でも勝つために、彼らは不正のしやすい、郵便投票とドミニオンを何が何でも広めたかったのだろうと推察します。バイデンのが言う通り史上かつてない組織的選挙詐欺の完成を目指したのです。幾ら票を入れても意図的に改ざんされてはたまった物ではありません。憲法違反であり、これがまかり通ったら民主主義の終焉です。動機がどうであれ、政治家達が、不正がしやすい事が判っていて、全米29州で使わせ、それは全米の全票の約40％になり、その内17％がエラーになる事を知っていて使わせていると言うこの状態は、一人一人がもつ尊い選挙権への否定であり、侮辱であり、背信行為であり、許してはならない状況かと思います。本来なら全州で集計し直しです。
激戦区7州の得票差は僅差なので、17％変わると、全7州でトランプ氏の逆転勝利となり、トランプ氏が再当選確実でしょう。こんなズルで勝っても民主党員も嬉しくないでしょう？民主党員も再集計、再投票に賛同し、声を上げるべきです。
３）バイデン勝利へのシナリオ 必須だったコロナ、郵便投票とドミニオンとシラを切るメディアとFBIとCIAと司法
繰り返しますが、アンチトランプ陣営は、不正をしてでも、何が何でもトランプに勝つ必勝のシナリオを練ったと思われます。
それはこうです。
①メインのシナリオ
コロナでアメリカの絶好調のアメリカ経済を弱体化し、その混乱でトランプ支持を下げ、アンティファやBLMを使い社会不安を煽り、トランプ氏や保守勢力は人種差別者達だ！とレッテルを貼りイメージダウンをはかり、その間に外出が難しいことを理由に郵便投票を法制化し、同時にドミニオン設置を買収で広め、不正し放題な状況を作る。選挙まではアンチトランプのプロパガンダを続け、バイデンに入れる方が真っ当だと言う空気感を作る。実際の投票で想定外にトランプの票が伸びた場合には、強引に不正投票用紙を運び入れ、票を水増しする。投票所から共和党の監視員を締めだし、やりたい放題カウントする。同じ票を何度もスキャンし、票の入力も自分達でし、水増せるだけ水増す。集計機のデータは中国やイランなど外部で改竄し米国に戻す。その間、テレビは不正には触れずドミニオンで増やされた票を表示しバイデン圧勝を放映し続ける。事前に示し合わせたようにバイデンの圧勝とトランプが敗北を認めないとどのテレビ局も声高に叫び、トランプ氏の心が折れるのを待つ。不正に気付いた市民がいてもFBIがせき止め、なだめ、脅し、無かった事にする。テレビも司法、裁判所もシラを切る。1月6日に勝利を確定し、20日までにはホワイトハウスからトランプ氏に出て行って貰う。
これが実際に起きている事だと思うし実際に良く練られたプランだとは思います。
しかし驚いたことはSNSやネットメディアの検閲の凄さは中国並みで驚かされます。アメリカに言論の自由はもはやないと思われます。トランプさんではないが、米通信品位法230条は即刻撤廃されるべきです。
また正義を重んじるはずの司法が、裁判所もFBIも我関せずで無視を決め込んだのには驚きました。最高裁判事は生涯死ぬまで継続するらしいですが、二人を除き全員変わって貰いたい位です。
また共和党にもアンチトランプが多いのにも金に汚い存在が多いのにも驚きました。
②武漢発コロナ
コロナですが、まず、中共が暫く隠蔽している間に海外への人の往来が多数起きて、あっという間にコロナが世界に広まりパンデミックが起きたと言う風に見えます。最初の頃は偶然研究所から漏れた事故だったようにも見えましたが、途中から変わったように思えます。欧米で致死率が急に増え出した2月頃からは、ちょっと様子の違う感染が始まった印象です。より強力なコロナ菌の散布、拡散が欧米で意図的にあったのではないか？と言う疑念が去りません。
即ちバイオテロがあったのではないか？と言う疑念が残るのです。
それにより、絶好調だったアメリカ経済の腰を折り、GDPも失業率も悪化をし、トランプ氏の支持率を下げようとしたのではないか？そして見事成功したのではないか？と思えてきます。
そもそもコロナの拡散の始まった武漢と言う土地はバイオ研究が盛んなところで、猛毒の菌、エボラやSARSなどを研究するP4と呼ばれる研究室もあります。また、その武漢P4研究室の研究員、武小華氏(Wu Xiaohua?)は、SNS上で”武漢Ｐ４研究室では人工的なウイルスを編集する実験を行っている”と告白しています。その武氏曰く、新型コロナウイルスを作ったのは、同じ武漢P4研究室の石正麗氏(Shi Zhengli)という女性研究員だそうで、2015年にはイギリスの科学雑誌『Nature』に"コウモリから抽出したコロナウイルスを如何に人間に移すか"という趣旨の論文を発表したそうです。何故に人に移す猛毒細菌を作りたいのか？その動機は？とも思うのですが、どう考えてもバイオ兵器でしょうね。1月に武漢がロックダウンされた後、派遣されたのは中国軍の陳薇少将（Major General, Chén Wēi）であり、彼女もエボラウィルスの研究に従事した生物兵器の専門家です。生物兵器の専門家を武漢に送ったという点からみても、武漢のウィルス研究所から危険なウィルス、即ちバイオ兵器が漏れた、と考えるのが自然です。また、中国は2月にはワクチンが出来たと宣言していましたが、1カ月ではワクチンは作れません。元々あったか、数年前からウィルスの開発と同時にワクチン開発も進められて来たと考えるのが自然です。ですから、コロナは、武漢の研究所から開発中のバイオ兵器である新型コロナウィルスが漏れた、始めは事故だったが、欧米ではより毒性の強い、感染力が強いものが意図的に撒かれた可能性が高い。即ちアメリカは中国のバイオテロ、バイオ攻撃にあったのだ、と見るのが自然な見方かと思います。バイオ兵器ですからこれは戦争を仕掛けられたのと一緒ですね。何故アメリカは黙って手を出さないでいるのか、正直言って不思議です。
いずれにせよ、今回の大統領選と言う名のクーデーターにおいて、最初にトランプ氏の勢いを削ぎ、多くの犠牲者が出、経済もどん底に叩き落とした強力な攻撃でした。
③郵便投票
ロックダウン前、コロナ対策の緊急経済対策として国民に緊急に補助金を出す必要があり、急いで法案を通そうとしましたが、民主党はその法案の中に、
大統領選での郵便投票の許可を紛れ込ませる事に成功しました。これがドミニオンと並んで、民主党の不正選挙の勝利の最大要因の一つです。でも、二度とこの郵便投票を将来認めてはなりません。不正の温床となるからです。
４）不正の首謀者達
今回の大統領選と言う名のクーデーターでは、トランプ氏の存在が邪魔であり、大統領席から追い出したいと言う共通利害を持った方々が、それぞれ役割分担しながら関わりあって成した大掛かりな、バイデンの言う所の史上最大の選挙詐欺プロジェクトでしたね。
アンチトランプで結束したのは、
①CCP（中国共産党）、
②既得権益者としての政治家とその影響下の各省庁、FBI、CIA、裁判所、
③主要左派メディア CNN, ABC, New york times, NBC, CBS, Times, Washington Post,今はFOXも、
④BIGTECH Google Facebook Twitter youtube、
⑤中国にサプライチェーンを持ちトランプ氏の中国との緊張関係により被害を被る大手企業全般、
⑥ソロスやビルゲイツや王族、EU、BIGTECH、国連機関等 タボスに集まる新しい秩序(new world order)の主役たらんとする世界の支配層と自認する方々
等かと思います。
①CCP（中国共産党）
覇権国を目指し、制裁をされて、ハイテク起業を追い出され、香港やウィグルで内政干渉に合っている中国共産党はトランプ氏に消えて貰いたい最大の存在で、今回の不正選挙では、コロナの散布、ドミニオン配下の為の買収、不正票の供給、ドミニオンへのデータの改竄、選挙戦中ずっと味方をしたメディアの買収など重要な役割を果たした存在ですね。
中共（CCP）とはどう言う存在かと言えば、共産党、社会主義を具現化した政党ですが、無神論、唯物論国家であり宗教弾圧を行っています。無神論ですので、罪を犯す事、嘘を言う事、人を殺す事に躊躇がなく、彼らが急激に伸びた理由もその知財を盗むことを厭わない精神風土にあり、共産党を支持しない自国民を6～7千万人もこれまで虐殺して来た理由もその無神論にあります。何故なら殺人や知財の盗む事に罪の意識を感じないからです。天安門では民主化を唱える1万を超える若者を虐殺し、タンクで轢き殺して来ました。今は香港の民主活動家がそのターゲットです。宗教を否定し憎む為、今はウィグルのイスラム教徒と法輪功教徒やキリスト教徒が迫害にあい、ウィグル人は100万人以上収容所に入れられています。そこに強制収容され強制労働をされ、臓器移植ビジネスのターゲットにされ臓器を切り取られ殺害され、その臓器は高値で世界中の需要者に売られています。人間のする事ではありません。悪魔の所業ですね。
共産党、社会主義を具現化した政党ですが、実際には上層部のエリートが富を独占しており、上層部は小さな国家予算以上の資産を隠し持っており、多くの国民には貧困を敷いている歪な社会であり、ITを使った超監視管理社会を実現し、政府の言う事を聞かない国民を隔離除外する非人道的な行為を行っています。一部のエリートが、その他多くの人民を家畜の如く監視し管理する社会です。自国のみの繁栄と他国の隷属を望む一帯一路政策を敷いて、関連する小国に高利でお金を課し返済不可になると土地を奪い属国化し、植民地化する事をして来ており勢力図をアジア、オセアニア、インド、中東、アフリカ、欧州まで拡げようとしております。スリランカなどは高利貸しで土地を奪われた一例です。オーストラリアもその対象でしたが今はその危険性に目覚め、中国の魔の手から逃れ対決姿勢を示しております。次の覇権国家を一帯一路で狙っており、最大の障害であったトランプ氏の排除にほぼ成功しつつあるのがCCPこと中国共産党です。
②既得権益者としての政治家とその影響下の各省庁 FBI CIA 裁判所
ナンシーペロシやクリントン、ミッチーマコーネル他多数、ジョージアやアリゾナの州知事や州務長官等を含む、全米の有力政治家の多くはアンチトランプで、いわゆるディープステートと呼ばれる方々です。
最も力を発揮したのはオバマとオバマに採用された数千人規模のSESと呼ばれる上級公務員達で、彼らは高給取りで、また彼らはオバマが設定したルールによりクビが切られない仕組みに守られています。彼らはオバマの忠実なしもべでトランプ政権の行く事を聞かず、大分脚を引きました。彼らは、DS（ディープステート）の実働部隊であり、アメリカにとって脅威ですね。今後ここは改革が要りますね。特にFBIなど司法省は不正選挙やハンターバイデンスキャンダルを放置し続け今回の不正選挙において重要な役割を果たしましたMVPです。CIAも中共の動きは百も承知なはずなのに、何もせずただ放置しました。それどころかフランクフルトにあるドミニオンサーバーはどうもCIAと中共は共有していたようです。国民への裏切り、逆スパイですね。要ります？こんなの。有力議員達の影響下の最高裁を含む裁判所達も不正選挙に関する訴訟を無視する形でトランプ氏の敗北に貢献しました。保守党が多いはずの最高裁もミッチーの影響下であり、全く頼りになりませんでした。一部を除き腐り切っています。これら有力政治家達、FBIや裁判所など司法、CIA、等政府の役人の一部が、DS（ディープステート）と呼ばれる存在です。
③主要左派メディア CNN, ABC, New york times, NBC, CBS, Times, Washington Post,今はFOXも
選挙期間中も今も、ずっと不正に関しては全く報じず、トランプ氏側の意見は完全にシャットアウト、見事に封じ込め、今回の不正選挙のMVPですね。売国奴中の売国奴達ですね。立派なDSの一翼ですね。
④BIGTECH Google Facebook Twitter youtube
彼等も選挙期間中も今も、検閲と情報操作でバイデン支援をしました。彼等もMVPで立派な売国奴達です。彼らも不正に関しては全く報じず、トランプ氏側の意見は完全に見えなくなるような細工をしてました。彼等も立派なDSの一翼です。
⑤中国にサプライチェーンを持ちトランプ氏の中国との緊張関係により被害を被る大手企業全般
彼らは直接、表には出ませんが、彼らが支援する議員達にプレシャーをかけトランプをサポートさせませんでした。議員達が皆ダンマリなのは、支援者としての産業界からトランプ外しを命じられていたのでしょう。彼等は見えにくいですが、DSの黒幕と言える勢力の一つです。
⑥ソロスやビルゲイツや王族、EU、BIGTECH、国連機関等 タボスに集まる新しい秩序(new world order)の主役たらんとする世界の支配層と自認する方々
彼らはダボス会議に集まり、コロナを理由に世界を一気に"グレート・リセット"しようとしているようです。持続可能な社会を目指すと言う事で、一部ユートピア思想もありますし、有害物質の環境への配慮はイイとしても、温暖化はまだ仮説のレベルを脱しておらず諸説あるのに脱炭素社会を強要し、車も全部電気自動車にするようですし、極端で性急であり、多様性を尊ぶ割には狭い考えの持ち主達です。
AIと体に埋め込んだマイクロチップによりワクチンの接種状況から体調の状態まで管理し、AIとネット上でのアクセス履歴、発信履歴、移動履歴等から、思想、行動、購買履歴、移動履歴、資産もAIで中国のように全部管理し、基準に満たない存在を見つけ出しては、排除し隔離するシステムを作りたいようですが、これはプライバシーの侵害だし、信教や思想の自由と言う個人の自由権への大元への挑戦でもあり危険な考え方です。日本のマイナンバー等も各人の口座をマイナンバーと紐づけて、国民の資産まで監視、管理、課税しようとしていますが、完全に社会主義的な発想であり間違いです。これら彼らの志向するデジタル管理社会は中国そのものであり、全体主義、社会主義ととても相性の良い考え方であり、本当はエリートが支配層に立ち、それ以外の多数を家畜の如く監視、管理したいだけの非人道的な奢った社会主義の姿です。
ソロスやEUや国連には、国境を無くそうと言う試みも見え隠れしますが（そこに何故か王族がいるのか意味不明ですが、多分彼らは一枚岩ではないのでしょう）、国境を取り払うと戦争が無くなると信じているのかもしれませんが、彼らは新しい世界での主導権を誰が握るか競っている状況ですので必ず戦争になります。またタボスに足を運ぶユダヤ系のファンドの中には戦争で巨利を生むファンドたちも多いはずであり、彼らは戦争が無いと困る存在達です。だからスイスのタボスに集う輩の野望は実現すべきではないし、仮に試しても絶対にうまく行かないと言っておきます。
温暖化に懐疑的で自国主義のトランプさんは彼らの敵でしょうし、メディアも産業も支配する彼等こそがトランプさんの敵の本丸でしょう。DSの黒幕でしょう。
4）新しい秩序(new world order)を目指す彼らですら利用され、今のままでは最終的に勝利するのはCCP
彼等タボスに集まり、新しい秩序(new world order)を目指す彼らは、神の代わりに、国境を取り払い、世界を一つにし、彼等エリートと彼等の使うAIが、科学至上主義的唯物論思想に則って、その他の人々を監視管理する世界を目指しているのでしょうが、我らアジアに住む人間の一人、または精神世界をかじったことがある人間の一人として言わして貰えれば、私じゃなくても皆、こう言うはずです。そもそも神の否定と各個人の思想の自由、信仰の自由の制限は、神の怒りに触れ、必ず天変地異などで必ず大きなしっぺ返しを誘発しますよ、と言いたいのです。それに、国境を無くすと言うけど、魂的には各自が属する各民族や国の魂の進化レベルや進化速度はまちまちであって、カルマの思想から言っても自分の魂のレベルに合わせて色んな国が用意されている訳で、今の状態はある意味健全であると言えるし、また人はグループとして、国単位でのカルマ、群業も抱えており、そうした霊的な仕組みも理解せずに、神の代わりになった気分で、驕り高ぶって、国境を取っ払い全部無理矢理一つにせんとする試みは多分神意に合っていないと思われるのです。多分誤りと認定され、多分失敗し、多分何らかのしっぺ返しがやって来ると思います。一つにしようとするのではなく、違った個性をそのままに、違いを違いのままに互いに尊重し合い認め合うの姿が本来の正しい多様性許容の在り方なんだと思うのです。また、全ての人々をデジタルで一元監視、管理せんとするその試みもやはりやり過ぎで、間違いだと思うのです。一部のエリートがその他大勢を家畜の如く監視、管理すると言うその考え方は、精神世界をかじった物からすると、各自が魂の奥底に持つ神性、仏性、更にその奥で繋がっている神そのものへの侮辱であり挑戦、冒涜となると思えるのです。この各人が魂の奥底に神性を持っており、その奥で皆神と繋がっていると言うその事実こそが、実は、各自の持つ基本的人権が尊く、その権利が守られなければならない本当の理由なんだと思うのです。全員が神の子であり、全員が神と繋がっている、その繋がっている神を通して全員が一体なのであり、皆、同じ神の子供でありその意味で皆兄弟なのです。人類皆兄弟とは単なるスローガンではなく実は霊的な真実だと思われています。そして内なる良心、内なる声と呼ばれるものの正体こそが、この内で繋がっている神から来るものだと思われているのです。
確かに、東洋思想的には、我々人類は皆、転生の中で、神近き存在になって行く事が期待されている存在であります。で、ありますが、一方で発展途上な存在でもあり、間違いをも犯す存在でもあるのです。その転生の過程で皆それぞれ業を作り、転生の中でその業、カルマの刈り取りをもする事が求められている存在なのです。だから、そうした誤りが別の神の子である他人を不当に傷付けすぎないように、ある程度のルール、法による制限も要るのです。誰かが好き放題やる事で他の方々を傷つけ、苦しめるような状況は好ましくなく、各自に自由が与えられているにしろ、その自由は他を傷つけない範囲で行使されるべきなのです。その為に道徳や法律が存在し、互いに傷付け過ぎないようにしているのです。中共のように、中共の繁栄と共産主義の為にイスラム教徒のウィグル人達が苦しんでいるような状態は避けるべきなのです。だからある程度のルール設定は要ります。ただ、中国のように思想や信仰や行動の自由まで制限し、管理しようとするその姿勢は、やはりやり過ぎであり間違っているのです。中共は政府や社会を批判する存在を危険視するのでしょうが、そうした批判の声は、政府と社会の健全化の為に必要なのです。ある程度、傷付く人が増えないようにルールの設定は必要ですが、基本は、互いに傷付けない範囲で各自がそれぞれの持つ神性の発現を自由にする社会が望ましく、その発現の機会を用意する事を社会がアシストすべきなのです。それが、個人と為政者、社会との好ましい関わり合い方かと思います。その点から見ても、繰り返しますが、中国のようなITとAIによる思想と行動を制限する監視、管理社会はやり過ぎであって、問題であり、そうした中共のデジタル監視社会をベンチマークにする新しい秩序(new world order)を目指す彼らや現日本政府の試みは間違いだし、必ず神の逆鱗に触れ、失敗をする事になる、と申し上げたいのです。
またデジタルで一元管理をすると言っても、必ず恣意的にデータベースにアクセスして悪用するものが現れて来ますので、多くの人々を危険に晒す事になりますので相当慎重に進めるべきかと思います。デジタル化と監視を全否定するつもりはないですが、データへのアクセスはよほどの場合、非常時のみに制限するとか、アクセスの為に政府や国民に許可を求めるとか、何等かの制限の上で成されるべきだし、相当厳重な何重ものセキュリティも要るし、リスク分散の仕組みも要るし、各人のプライバシーに最大限配慮した形にしないと相当危険かと思います。少なくとも中共のように、社会の安定の為に為政者に不満を持つものを抑えつける目的でこうしたデータを使ってはいけません。性急に進めず、一元化をせず、人権に配慮しながら最適解を求めるべきです。
前にも言いましたが、温暖化に懐疑的で自国主義のトランプさんは彼らの最大の敵でしょうし、メディアも産業界も支配する彼等こそがトランプさんの本当の敵、本丸でしょう。
でも、トランプさんは信仰の多様性を尊びますし、彼の考え方は、各国が、それぞれ自国でエネルギーも食料も雇用も全部自前で供給して独立して生きていける状況を目指すべきとし、自分の国の運命も、自国の生殺与奪権も他国に握られるべきではないと言う考え方だし、全国民が信仰を持ち、信仰感から仕事を社会貢献と他人への奉仕と自己実現を成す聖なる行為と見、懸命に喜びを持って働き、その見返りとして報酬を得、自分や家族を養う、そうした充実した生活を送る国民達の集合体としての幸福な国家を目指している筈で、それをアメリカだけでなく他国にも求めている姿勢は神から見ても祝福されるものであり、間違いなく彼は神から愛されているはずなのです。一方、タボスに集まるエリート達、社会主義社会で支配層にいて他の大勢の人類を管理、監視したい方々には神は余り微笑みかける事はないと知るべきです。
新しい秩序(new world order)を目指す彼らは、左翼でデジタルによる監視で国を統べる中国をベンチマークにし、彼等を利用し、彼等にけし掛け、トランプさんを追い出してもらう都合の良いパートナー、都合の良いツール位に思っているのでしょうが、ところがどっこい、中国共産党の方々は賢いので、彼等の思う通りにはならず、中共は、覇権構想をどんどん押し進め、経済的依存に他国を置き、何れ銃で脅され隷属を求められる事でしょう。将来的には、タボスに集いし新しい秩序(new world order)を目指す彼らは皆、中国共産党の手下となり、結局、勝ったのはウィルスを撒き、欧米の経済を破壊し、欧米で多くの人々を殺し、欧米の文明そのものを没落へと導いた中国共産党になる、と言う事を後数年後に分る事になるでしょう。新しい秩序(new world order)を目指す彼らは中共を利用したつもりが実は中共に彼らが利用された事も後で知ることになります。新しい秩序(new world order)を目指す欧米の彼らは必ず衰退していく事になります。
何故なら新型コロナを意図的にまき欧米の文明を滅ぼさんとする意図を持って実行した中共を責める事を全くせず、放置しているからです。そして神を否定する中共に従う事は、神を否定する側、神の逆の勢力に従う事を意味しますので、神に嫌われるのは不可避であり、衰退して行かざるを得ないのです。
今回の大統領選は、無神論、唯物論国家、中国共産党が、ウィルスと、お金と嘘と政治力で、アメリカと自由と民主主義に勝ったと言う話になります。
その事実に後から気付いてももう遅いのです。あなた方の選んだ新大統領、バイデンとその家族は中国とジョイントベンチャーをしてアメリカの安全保障に関わる企業を売り知財を売り渡して来た売国一家です。言えない秘密を沢山握られているバイデン一家は完全に中国のコントロール下です。このままではアメリカは今後必ず中国に隷属する事になります。
その道を遮断し、アメリカに今後数百年の繁栄をもたらすはずだった最後の砦、トランプ氏を敗北に導き、それにより自滅するのは新しい秩序(new world order)を目指す彼らは自身ですし、アメリカ国民自身です。余りに愚かで悲しい選択をしようとしているのに、それに気づかないでいるのです。
悪い事は言いません、今からでもいいので、6日までに今選ばれている選挙人達は不正選挙で選ばれた存在であり絶対に認められないし、合同議会で否定されるべきと声を上げるべきなのです。出来れば再選挙、無理なら再集計、最悪でも激戦区での再集計は要求すべきです。
またもし6日の選挙人票の否定がうまく行かず、トランプさんが戒厳令を敷いて激戦区での再選挙を求めたとしても理解を示し応援、支持すべきです。
これが最後のチャンスです。一度トランプさんが下野すれば、リカバリーにはものすごく時間がかかるであろうし、もしかすると回復不能になり、アメリカは劣等国の仲間入りとなるかもしれません。そしてトランプ氏が負ければ台湾も香港も消え、自由圏の国々が中共にひれ伏す事になります。それは絶対に避けるべき未来なのです。
５）心あるアメリカの人々がこれから出来る事
①まず、今回の選挙は不正があった、オカシイ、結果を否定すべき、6日の激戦区の選挙人は否定しようと声を上げ、友人や家族とシェアをしましょう。
②そして、できれば再選挙が望ましいと声を上げ、それが無理でも全州で再集計（ドミニオン抜き、監視員付き、署名確認付きで）をせよと言い、それが無理でも最低でも激戦区での再集計（ドミニオン抜き、監視員付き、署名確認付きで）は最低でもやれ！と声を上げ、SNS等で拡散しましょう。
③自分の州の州議員にメールや電話をして臨時の州議会を開けと言い、不正選挙前提で新たに選挙人を選び、ペンスさんにその結果を伝えよ、とプレシャーをかけましょう。
④自分の州の上院下院議員にメールや電話をして、6日の合同議会では、選挙結果は不正、異議アリ！と異議を申し立て、再選挙を求めるよう伝えましょう。最低でも激戦州の選挙結果には異議を申し立てよとプレシャーをかけましょう。
⑤できれば6日にDCに行き、ペンス氏が激戦区の選挙人の票を否定するよう声掛けをしましょう。
⑥仮に戒厳令しか手が無くなった時に、トランプさんに理解を示し再選挙を支持しましょう。
不正がこのまま批判をされず明らかにされずに大統領が選定されてしまうとすると、偽造がまかり通り、それは、一人一人のアメリカ人が持つ尊い投票する権利が否定されたことを意味します。この権利が否定されてしまうと、それは民主主義が破壊されたことを意味します。
憲法では州議会の承認で選挙におけるルール変更が許容されるべきを州知事と州務長官の判断で勝手に選挙ルールを変えたケースが多数でした。よってそれらの州の選挙結果は否定されるべきだったのです。
それら不正を訴えていたトランプ氏が守ろうとしていたものは、アメリカ合衆国憲法とその理念です。合衆国憲法の中にある民主主義、自由、三権分立等の理念も守らんとしていました。でも司法も行政も立法も皆腰砕けで腐っており、全くトランプさんの意を汲まずに全く協力をしませんでした。このまま不正がまかり通ればそれは憲法の破壊と敗北を意味し、それは民主主義と自由と三権分立等の概念の破壊をも意味します。
ですから、なによりまず6日にペンスさんが激戦州の結果を否定できるよう州議会を通して、連邦議員を通して、DCに足を運んで、プレッシャーを掛け続ける事が大事なのです。
それでもどうにもならなかったら、もうあの手しかありません。
トランプさんはこれまで出来るだけ平和裏に、且つ法にのっとった形で訴訟などを通して、あらゆる手を尽くして状況を変えんと努力して来て頂きましたが、それでもメディアの腐敗や司法の腐敗により憲法が守れない、となると、
その時は、トランプさんには部分的戒厳令をしいてもらい、激戦区での再選挙をやっていただくしかありません。
もしそうなったら、理解を示し、全力で応援、支持をしましょう。
トランプ氏の敗北は、台湾と香港の消滅を意味し、中国共産党の覇権は一気に進み、歯止め効かなくなり、より大胆に覇権を唱え他国でも検閲を強要し自由を制限して来る事でしょう。我々のような他の自由主義陣営の国でも、今後益々検閲や言論弾圧に晒され、言論や思想の自由が制限され、我々も香港のように自由を失う事になります。多くの影響が出て来る事でしょうし、それは我々の自由と民主主義の死を意味します。だからトランプ氏には勝って貰わねばならないのです。トランプ氏の勝利を心から願っております。
多くの情報は、日本語がたどたどしいけど情報通のユーチューバーのHさん、侍スピリットを持つ中華系のユーチューバーCさん、推し政党の海外通のOさん、アメリカの保守系メディアE社、それに日本の宗教系で保守系の言論及び情報サイトから主に情報やインスピレーションを得、これらを書きました。彼等に心から感謝です。ありがとうございました。
では、アメリカの皆様、極東より心から応援しております。残りわずか、やれる事を全てして建国以来最大の危機を絶対に乗り越えましょう。
頑張ってください。
アメリカの友人 湖畔人より
後で、英語版も作ろうかと思います。
では。
湖畔人
