ウクライナ紛争を観察しておりますと、合理的には説明できないような極めて不自然な現象が多発しています。‘戦争は狂気である’として片付けてしまう向きもありますが、自ら危機を招くような各国の為政者の様子からしますと、世界権力の描いたシナリオに沿って演じているに過ぎない可能性も否定はできないように思えます。二度の世界大戦を含む近代以降の歴史には、イエズス会、東インド会社、秘密結社等の系譜を引く世界権力が背後で糸を引いていた形跡が残されています。今般のウクライナ紛争も、同権力体の存在を視野に入れつつ、慎重には慎重を期して対応しませんと、人類はまたもや世界大戦の悲劇に見舞われることでしょう。現実は、狂気に見せかけた世界支配のための戦争であるのかもしれないのですから。
それでは、プーチン大統領もゼレンスキー大統領をも上部から操る世界権力による誘導という視点から見ますと、ウクライナ情勢は、どのように説明されるのでしょうか。報じられているように、ロシアは、9月30日にウクライナ東部・南部の4州の併合（ロシア連邦共和国への加盟）を宣言しています。世界権力の目的が第三次世界大戦に誘導することにあるとしますと、同併合宣言には、別の意図が隠されていることとなります。それは、核戦争のハードルを下げる、あるいは、撤去してしまうというものです。プーチン大統領は、自国領域に対する攻撃を核使用に踏み切る判断基準としていますので、占領地がロシア領ともなれば、同国の核使用の口実を与えることになるからです。
その一方で、アメリカのバイデン大統領は、ロシアによる核使用に対しては断固たる措置をとると明言していますので、紛争の激化と拡大は必至の情勢となります。アメリカが1994年のブダベスト覚書を根拠としてロシアに対して核兵器による報復攻撃を行なえば、通常兵器による戦争から核戦争へと発展しますし、アメリカによる対ロ核攻撃は、同時に米ロ両国間の開戦を意味します。ロシアがアメリカに対して直接に攻撃すれば、NATOにおいて集団的自衛権が発動されるのは言うまでもありません。かくして、第三次世界大戦の火蓋が切って落とされることとなるのです。
もっとも、併合は宣言されたものの、軍隊が武力で制圧している占領地であるために国境線が曖昧との指摘があります。これは、現在、核兵器使用の基準が定まっていない状況にあることを意味します。つまり、即座に核戦争に発展するリスクは緩和されています。即、核戦争となりますと事態をコントロールできなくなる可能性があるからなのでしょう。実質的に全世界の‘核のボタン’を握っている世界権力は、ロシアによる核使用のタイミングを見計らっている、あるいは、使用する核兵器は戦略核とするのか戦術核とするのか、慎重に判断しているのかもしれないのです。戦術核、即ち、小型核兵器の使用であれば、本格的な世界戦争、否、世界支配を前にして、同兵器の威力を実験したいのかもしれません。
こうした世界権力の存在を仮定した憶測に対しては、ロシア軍の劣勢を根拠として陰謀論や妄想に過ぎないとする反論もありましょう。目下、オセロゲームに喩えられたように戦局が逆転しつつあると報じられております。ウクライナの勝利は目前であり、プーチン大統領の失脚により同紛争は程なく収まるであろうと･･･。第一次世界大戦にあってキール軍港における水平の反乱によりヴィルヘルム2世が退位を余儀なくされ、その後に調印されたヴェルサイユ条約によりドイツが徹底的に弱体化されたように、今後、ロシアには、プーチン政権瓦解による屈辱的な敗戦が待ち受けているかもしれません（プーチン大統領が世界権力の駒であれば、元より敗戦シナリオが準備されている可能性も･･･）。（2022年10月17日追記）
しかしながら、事はそう単純ではないように思えます。ロシアの敗戦色が濃くなるほどに、同国は追い詰められた状況になるのですから核兵器使用の可能性は高まるからです。核兵器には、戦局を逆転するほどの破壊力があります。つまり、結局、上述したシナリオに合流する可能性がありますので、決して楽観はできないのです。
そして、最終目的が世界支配であるとしますと、ウクライナ紛争には、もう一つのプロジェクトが同時進行しているとも推測されます。同プロジェクトとは、人口削減です。人口削減につきましては、コロナ・ワクチンに関連して囁かれておりますが、しばしば人類の人口は地球の環境が耐えられない程に多すぎるとする‘科学的な見解’を目にします。過剰人口説の根拠は地球環境にあるのですが、世界権力の視点からしますと、全人類を一人残らずIT等を用いて監視下に置くには多すぎると言うことかもしれません（膨大な電力が必要･･･）。ロシアの動員令の発令もこの文脈から理解されますし、核戦争を伴う第三次世界大戦にまで発展すれば、その死傷者の数は先の二つの大戦と比ではないはずです。
日本国内を見ましても、中国という国が非道な無法国家であることは紛れもない事実ではあるものの、元統一教会と癒着してきた保守政党から発せられる対中強硬論については扇動の疑いを拭い去ることができません。また、政権が危機に瀕するたびに都合よく北朝鮮がミサイルを発射し、日本の首相が‘国家と国民を守る強い指導者’のパフォーマンスを繰り返されるのも、単なる偶然とは思えないのです。こうした推理は陰謀論として一笑に付されがちですが、陰謀が渦巻いてきた人類の歴史を振り返りますと、最悪の事態を未然に阻止し得る時期を逃してはならないと思うのです。
