最大の誤りは、バブル崩壊後の1990年代以降、企業が長らく働き手をコストとしか見なさなくなったことです。
人員削減や正規雇用から非正規雇用への切り替えなどを進めました。
当時の日本は、経済のグローバル化が加速し、対応を迫られていました。
国際競争力が低下する中、収益確保するため従業員のリストラに走ったのでした。
新卒採用も大幅に減らされ、「就職氷河期世代」を生みました。
天然資源の乏しい日本が、高度経済成長期に唯一の強みとしてきた人材基盤は大きく後退したのでした。
また、2000年代以降の世界的なデジタル革命の波に乗り遅れ、ソニーのウォークマンのような画期的・革新的な商品やサービスを創出できなくなったのでした。
それは人材への投資を怠ってきた結果です。
今後、従業員が安心して働くことができるよう、国は社会保障制度の立て直しに全力を注ぐべきです。
企業は社員を大切にして、社員教育など人材への投資を拡充していくのです。
人口が減り続ける日本が生き残るには、年齢や性別、国籍に関係なく、一人ひとりが活躍でき、幸福感を味わうことのできる環境づくりです。
心豊かな暮らしができるように願います。