以下は、世界の今を知るのに重宝なサイト「マスコミに載らない海外記事」さんからです。コメントも貼り付けたのですが、同様な理由は一部ですが、たまたま大統領選挙を英語版で見ていてここまできました。目が離せないアメリカの動向です。通貨、金融戦争なんですね。無知に近い経済や金融のことが少しづつ分ってきました。世界の経済の動脈がどうなっているかなんですね。それはわたしたちの日々の生活に関与してきますね。年金が少なくなるとか、引き上げられるのも関係していますね。
しかしロシアはアメリカへの警戒を緩めていませんね。どうも反ロシアのアメリカになる可能性もあるようです。一寸先は闇ですね!でも闇の中に光があるのだと信じたいですね。トランプの180度転換にロシアは御用心←こんな論評もあるのですね。
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英国のイングランド銀行、米国の連邦準備委員会FRB、日本の日本銀行など、世界の主だった国家の中央銀行はほとんど全て「民間資本による株式会社」であると言うとおどろく人が多い。まだ日本で暮らしていたころ、久しぶりに集まった元同僚たちにこの話をすると、全く信じないばかりか、陰謀論者扱いされ心外だった記憶がある。それ以来この話はあまりしないように心がけていたのだが、株式投資の経験のある人なら、東洋経済の「会社四季報」や日経の「会社情報」の最後のページに「株式会社•日本銀行」が掲載されている事は知っているだろうし、香港の紙幣発行銀行は中国銀行、香港上海銀行、スタンダード•チャータード銀行と、3つとも普通の民間銀行である事を考えれば分かりやすい。歴史上、この中央銀行の紙幣発行利権や世界貿易における米ドル決済利権に挑戦して殺された政治家は数多い。(J.F.K、カダフィ、サダム•フセイン、、、、)ドナルド•トランプ氏は就任早々、CIAの海外工作禁止、海外不法移民の安い労働力利用の禁止、大手メディアとの戦いなど、米国に本拠を置く国際資本家との戦いを開始しているが、一番注目されるのは、FRBの国有化であろう。そして、トランプ氏の暗殺が囁かれる最大の理由もこれであろうと思われる。ヒラリーやソロスなど、カナダの「亡命政権」との戦いは今後も熾烈を極めるだろうから目が離せない。
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