帰りの機体は787だ。
そういえば、色々なトラブルは解消したのかな？
佐賀の城田西、伊万里、松浦、天川の視察と打ち合わせを終えて、やっと福岡空港に到着した。
各産地の詳細については、東京に帰ってからにするが、日照不足については、既に稲が自分で、稲穂に籾を作らないという対応を始めていた。
いもち病については、しっかりと対象していた結果、微量で止まっていた。
作況としては、例年よりも下回ると思うが、状態としては、悪くないと思う。
しかし、クタクタだ。
飛行機に乗ったら、直ぐに寝るつもり。
各産地の詳細については、東京に帰ってからにするが、日照不足については、既に稲が自分で、稲穂に籾を作らないという対応を始めていた。
いもち病については、しっかりと対象していた結果、微量で止まっていた。
作況としては、例年よりも下回ると思うが、状態としては、悪くないと思う。
しかし、クタクタだ。
飛行機に乗ったら、直ぐに寝るつもり。
昨日の日本農業新聞ｅ農ｎｅｔに「日照不足が戦後最悪 降水量も最多更新 ８月の西日本 （2014/9/2）」という記事が出ていた。
内容は以下の通り
西日本の８月の日照不足と多雨が戦後最悪となったことが１日、気象庁のまとめで分かった。
日照時間は平年比４８％、降水量は同２７４％となり、いずれも同庁がデータを取り始めた１９４６年以来の記録を更新した。
農業にも影響が目立ち始め、産地からは、農作物の生育遅れや病害の発生の広がりを心配する声が上がる。
日照時間は太平洋側が平年比５４％と、これまで最も少なかった８０年の記録（同５７％）を塗り替えた。
日本海側は同４２％で、８０年の同４１％に次いで戦後２番目の少なさだった。
方別では、九州南部・奄美（同７０％）で記録を更新、統計上、最も少なくなった。
中国地方（同３９％）、四国（同４７％）はこれまでの最少記録と同じだった。
降水量は、西日本の太平洋側が同３０１％となり最多。
日本海側は同２４２％で３番目に多くなった。近畿（同３８５％）、四国（同３７４％）の雨量が目立った。
・「晴れ」わずか２日… 日照不足で農家苦悩 ＪＡ島根おおち管内
ＪＡ島根おおち管内の島根県邑南町。
８月に入り、日照時間は平年の３割しかなく、曇りや雨の日が続く。
若手農家だけでなく、これまでにない異常気象に、ベテラン農家も対応に苦慮している。
続く日照不足に、ＪＡ全農しまねは秋冬野菜の定植作業の遅れを懸念する。
戦後最大規模の長雨と日照不足に見舞われた西日本では、各地で著しい農作物の生育遅れが出ている。
露地でナスを１０アールで栽培する邑南町の沼田高志さん（２５）は天候を毎日、日記に記入しているが、８月に入り「晴れ」と書いたのは２日だけ。
「とにかくナスが肥大しない。雑草が生えやすく、根腐れも発生している」と日照不足のひどさを訴える。
玉伸びを促すため、苦肉の策として摘果を徹底、肥大が進みそうなものだけを厳選して枝に残している。
同町では８月の１カ月間の日照時間が４９．５時間と平年の２９％にとどまり、島根県内で最も少ない。
降水量は２６４ミリと平年より７６％多い（気象庁調べ）。
そのため、果菜類の着果率が悪化、ＪＡ管内の８月中旬までの夏季出荷量はナスが前年同期比３８％減の４万２０００トン、ミニトマトが同２４％減の３万７０００トンとなった。
ベテラン農家も対応に頭を悩ませる。
４アールでナスを栽培する岩本秀明さん（６３）は「相場は良いが着果不良で出荷できるものが少ない」とこぼす。
同ＪＡによると、ビニールハウスの遮光資材を外したり、摘果を例年以上に徹底し樹勢を維持したりするなど「対策は限られている」（営農企画課）ためだ。
今後、秋冬野菜の作付けへの影響も懸念される。
ＪＡ全農しまねは「圃場（ほじょう）の準備が遅れキャベツやブロッコリーなどの定植に遅れが出る可能性が高い」（農産課）と心配する。
西日本各地では、長雨と日照不足を懸念する。
高知県園芸連は「台風１２、１１号で傷んだ作物の生育が回復しない」と被害の拡大を懸念。
「ネギやホウレンソウの出荷が減っている」（ＪＡ全農ひろしま）、「県北の産地でトマトやナス、ネギの生育が鈍い」（ＪＡ全農おかやま）、「キャベツの定植時期が遅れる」（ＪＡ全農やまぐち）と有効な解決策がない中で、今後の農産物の生育に不安を募らせている。（伊田雄馬）
というもの。
大変なことが起こっているのだが、消費地は、まだ他人事として考えている感じがしている。
内容は以下の通り
西日本の８月の日照不足と多雨が戦後最悪となったことが１日、気象庁のまとめで分かった。
日照時間は平年比４８％、降水量は同２７４％となり、いずれも同庁がデータを取り始めた１９４６年以来の記録を更新した。
農業にも影響が目立ち始め、産地からは、農作物の生育遅れや病害の発生の広がりを心配する声が上がる。
日照時間は太平洋側が平年比５４％と、これまで最も少なかった８０年の記録（同５７％）を塗り替えた。
日本海側は同４２％で、８０年の同４１％に次いで戦後２番目の少なさだった。
方別では、九州南部・奄美（同７０％）で記録を更新、統計上、最も少なくなった。
中国地方（同３９％）、四国（同４７％）はこれまでの最少記録と同じだった。
降水量は、西日本の太平洋側が同３０１％となり最多。
日本海側は同２４２％で３番目に多くなった。近畿（同３８５％）、四国（同３７４％）の雨量が目立った。
・「晴れ」わずか２日… 日照不足で農家苦悩 ＪＡ島根おおち管内
ＪＡ島根おおち管内の島根県邑南町。
８月に入り、日照時間は平年の３割しかなく、曇りや雨の日が続く。
若手農家だけでなく、これまでにない異常気象に、ベテラン農家も対応に苦慮している。
続く日照不足に、ＪＡ全農しまねは秋冬野菜の定植作業の遅れを懸念する。
戦後最大規模の長雨と日照不足に見舞われた西日本では、各地で著しい農作物の生育遅れが出ている。
露地でナスを１０アールで栽培する邑南町の沼田高志さん（２５）は天候を毎日、日記に記入しているが、８月に入り「晴れ」と書いたのは２日だけ。
「とにかくナスが肥大しない。雑草が生えやすく、根腐れも発生している」と日照不足のひどさを訴える。
玉伸びを促すため、苦肉の策として摘果を徹底、肥大が進みそうなものだけを厳選して枝に残している。
同町では８月の１カ月間の日照時間が４９．５時間と平年の２９％にとどまり、島根県内で最も少ない。
降水量は２６４ミリと平年より７６％多い（気象庁調べ）。
そのため、果菜類の着果率が悪化、ＪＡ管内の８月中旬までの夏季出荷量はナスが前年同期比３８％減の４万２０００トン、ミニトマトが同２４％減の３万７０００トンとなった。
ベテラン農家も対応に頭を悩ませる。
４アールでナスを栽培する岩本秀明さん（６３）は「相場は良いが着果不良で出荷できるものが少ない」とこぼす。
同ＪＡによると、ビニールハウスの遮光資材を外したり、摘果を例年以上に徹底し樹勢を維持したりするなど「対策は限られている」（営農企画課）ためだ。
今後、秋冬野菜の作付けへの影響も懸念される。
ＪＡ全農しまねは「圃場（ほじょう）の準備が遅れキャベツやブロッコリーなどの定植に遅れが出る可能性が高い」（農産課）と心配する。
西日本各地では、長雨と日照不足を懸念する。
高知県園芸連は「台風１２、１１号で傷んだ作物の生育が回復しない」と被害の拡大を懸念。
「ネギやホウレンソウの出荷が減っている」（ＪＡ全農ひろしま）、「県北の産地でトマトやナス、ネギの生育が鈍い」（ＪＡ全農おかやま）、「キャベツの定植時期が遅れる」（ＪＡ全農やまぐち）と有効な解決策がない中で、今後の農産物の生育に不安を募らせている。（伊田雄馬）
というもの。
大変なことが起こっているのだが、消費地は、まだ他人事として考えている感じがしている。
昨日の日本農業新聞ｅ農ｎｅｔに「１３年産米 未契約なお２１万トン 余剰米隔離も過剰感 ７月末 （2014/9/2）」という記事が出ていた。
内容は以下の通り
農水省がまとめた２０１３年産米の７月末までの契約・販売状況によると、集荷数量３４９万７０００トンに対し、契約は９４％に当たる３２８万８０００トンだった。
米穀機構が余剰米として処理するため買い入れた３５万９９０トンを繰り入れたことで、契約進度は６月末時点の８１％から１３ポイント増と大幅に伸びた。
しかし、契約に至らない米が依然として集荷量の６％、２０万９０００トン残り、１４年産米販売に大きな影響を及ぼすのは必至だ。
米穀機構が産地と余剰米の買い入れ契約を結んだのは８月だったが、７月末までの契約、販売に繰り入れた。
産地別に見ると、北海道が集荷３８万７９００トンで契約進度は９９％、新潟が集荷３０万５９００トンで同９７％、宮城が集荷１９万５７００トンで同９９％と、終盤に向かっている。
他の主産地も同様に契約が９５％程度まで進んでいるが、山形や栃木など一部は８０％台にとどまっている。
銘柄別の契約進度は、新潟・一般「コシヒカリ」９６％、秋田「あきたこまち」９４％、宮城「ひとめぼれ」９９％など、主要銘柄の多くで残量が減ってきた。
米卸などに引き渡された数量を示す販売数量は、全国で集荷数量の７７％に当たる２７０万３０００トン。
余剰米の買い入れ分を含め、６月末から６０万３０００トン積み増した。
今後は１４年産の出回りが始まる中、１３年産米の引き渡しがどこまで進むかが焦点になる。
というもの。
在庫を無くす事だけを考えた、無理やりな販売のツケは、大きすぎたと思う。
内容は以下の通り
農水省がまとめた２０１３年産米の７月末までの契約・販売状況によると、集荷数量３４９万７０００トンに対し、契約は９４％に当たる３２８万８０００トンだった。
米穀機構が余剰米として処理するため買い入れた３５万９９０トンを繰り入れたことで、契約進度は６月末時点の８１％から１３ポイント増と大幅に伸びた。
しかし、契約に至らない米が依然として集荷量の６％、２０万９０００トン残り、１４年産米販売に大きな影響を及ぼすのは必至だ。
米穀機構が産地と余剰米の買い入れ契約を結んだのは８月だったが、７月末までの契約、販売に繰り入れた。
産地別に見ると、北海道が集荷３８万７９００トンで契約進度は９９％、新潟が集荷３０万５９００トンで同９７％、宮城が集荷１９万５７００トンで同９９％と、終盤に向かっている。
他の主産地も同様に契約が９５％程度まで進んでいるが、山形や栃木など一部は８０％台にとどまっている。
銘柄別の契約進度は、新潟・一般「コシヒカリ」９６％、秋田「あきたこまち」９４％、宮城「ひとめぼれ」９９％など、主要銘柄の多くで残量が減ってきた。
米卸などに引き渡された数量を示す販売数量は、全国で集荷数量の７７％に当たる２７０万３０００トン。
余剰米の買い入れ分を含め、６月末から６０万３０００トン積み増した。
今後は１４年産の出回りが始まる中、１３年産米の引き渡しがどこまで進むかが焦点になる。
というもの。
在庫を無くす事だけを考えた、無理やりな販売のツケは、大きすぎたと思う。
