お米の研ぎ方を新しくしました

スズノブＨＰに掲載している、スズノブ流お米（白米）の研ぎ方を、画像を入れて、新しくいたしました。

http://www.suzunobu.com/togikata.html

この研ぎ方は、テレビや雑誌、新聞で紹介しているものです。

お米の研ぎ方については、お米マイスターでも違いがありますし、料理家などによっても、色々な方法が紹介されていますが、このスズノブ流お米の研ぎ方については、実際に、シッカリと研げているのか、研ぎすぎたりしていないのかという事を、ＮＨＫの「あさイチ」で、電子顕微鏡を使用して確認して、ほとんど米粒の細胞が破壊されていないという事が証明され、それが放送されましたので、お米が美味しく研げないという方は、是非一度、試してみてください。

つなぎ資金前向き 作況踏まえて判断 米価下落で農相

日本農業新聞ｅ農ネットに「つなぎ資金前向き　作況踏まえて判断　米価下落で農相 （2014/9/20）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
全国的な米の過剰在庫などに伴う米価下落への対応について、西川公也農相は１９日の会見で、詳しい需給動向を把握できる月末公表の作柄概況を踏まえ、対策の有無を含めて判断する考えをあらためて示した。
現時点では収入減少影響緩和対策（ナラシ対策）で十分対応できるとしつつ、交付金が支払われるまでの間のつなぎ資金対策は前向きに検討する考えを示唆した。

生産現場では担い手を中心に大きな打撃を受けているとして、米価下落に対する国の緊急対策を求める声が強まっている。
この日の会見で西川農相は「生産量を把握してから、対策があるかないかを含めて検討したい」とし、現時点では「（対策は）ナラシでやらせていただきたい」と強調した。

ナラシ対策をめぐっては補填（ほてん）金の支払いは翌年５月以降になり、その間の生産者の資金繰りが悪化してしまう懸念がある。
西川農相は「問題はナラシの支払いを、なるべく早くやってもらいたいと思うが、そう簡単に進まないかもしれない。
その間の問題をどうするか、こういうことをむしろ考えていきたい」と述べた。

・ナラシ対策周知を　特例措置と併せ対応

西川公也農相は１９日、２０１４年産米の概算金水準が全国的に大きく下がっていることから、農業者のセーフティーネット（安全網）となるナラシ対策の機能や効果を生産現場に周知するよう農水省内に指示した。
農政転換に伴い、今年産に限り特例措置も設ける。
これらの効果を判断した上で、政策対応がさらに必要か検討する構え。
ナラシ対策による具体的な補填額や加入割合などがどうなるかが焦点になりそうだ。

ナラシ対策は面積要件を満たし、積立金を支払った農家や集落営農組織に収入減少分の９０％を補填する。
特例措置は規模を問わず積立金の支払いもないが、補填率は３４％程度。農水省は一連の仕組みを周知していく考えだが、近年のナラシ対策の加入者数は決して多くない。
１４年産に限り特例措置があるが、補填率はナラシ対策よりも低く、農家経営がどこまで安定するかは未知数だ。

農水省は、ナラシ対策の補填額を算定する際の基礎となる「標準的収入」を試算。
１４年産米は全国平均で６０キロ当たり１万５０００円程度と見込む。
実際は都道府県単位で算定し、補填金は来年５、６月に支払われる。

西川農相は同日の閣議後会見で「ナラシがあることが周知徹底されていない。全国に知らせるよう指示を出した」と対策の周知に力を入れる考えを示した。

一方、ナラシ対策の加入率は申請件数で見ると低い状態にある。
１３年度は６万８０００件。
米の直接支払交付金（固定払い）の９６万５０００件の７％にとどまる。

面積で見ると一定の割合を占めている。
１３年度は４２万８０００ヘクタールで、固定払い１１５万ヘクタールの３７％を占める。
面積要件があり、一定規模の農家が加入しているからだ。

米農家の過半数がナラシ対策に未加入の中、補填率が３４％程度の特例措置によって、農家の経営がどこまで支えられるかが焦点になりそうだ。
というもの。

強い農業と言いながらも、支えなければ米作りが続けられない。
これはいったい、どういう事なのだろうか。

過剰米対策を要請 農相に８道県知事ら

日本農業新聞ｅ農ネットに「過剰米対策を要請　農相に８道県知事ら （2014/9/20）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
米の民間在庫の過剰傾向により、全国各地の概算金が過去最低水準に低迷する中、米主産地の自治体首長らが１９日、西川公也農相に緊急要請をした。
８道県の知事でつくる北海道東北地方知事会は農家の再生産が危うくなっている窮状を訴え、需給や農家経営の安定に向けた対策を求めた。

同知事会を代表して要請に訪れた吉村美栄子山形県知事は「概算金は大幅に下がり、採算ラインを割り込む水準になっている」と強調。
ナラシ対策やコスト削減に努力しても農業経営が立ち行かない恐れがある実態を報告した。

吉村知事は８道県の総意として、需給・価格安定対策で過剰米の主食用米市場からの隔離を要請。
ナラシ対策や特例措置の交付時期の前倒し、認定農業者や集落営農組織の育成が難しい条件不利地での特例措置の延長なども求めた。
安倍政権が掲げる「地方創生」にとっても、基幹産業である農業で所得を確保する必要性を訴えた。

また、山形県庄内地方の首長らでつくる庄内開発協議会も同日、西川農相に米対策で要請。
同協議会長の榎本政規鶴岡市長は「農家が来年以降も継続的に作付けができるようにしてほしい」と訴えた。

過剰在庫の中、地域の主要品種「はえぬき」一等米の概算金は６０キロ当たり８５００円で、前年の１万１０００円を大きく下回り、過去最低になっている実態を報告。
需給変動を補正する仕組みづくりや農家のためのセーフティーネット（安全網）の充実などを求めた。

西川農相はナラシ対策などで対応しつつ、今月末の作柄概況を踏まえて対策が必要かどうか検討する方針を伝えた。
中長期的な需要拡大のため米の輸出に力を入れる考えも強調した。
というもの。

過剰米対策を要請するのは、確かに必要な事だと思うけど、道県には責任は無いのかな。
お米は大切と言いながらも、ブランド化を仕掛けていなかったり、担い手のためにと言いながらも、流通に任せ切りだったり、地産地消と言いながらも、実行していなかったり、それらのツケも今回は出ている。

要請するとともに、自分たちも行動するべきだろう。

米価下落 担い手を直撃 努力重ねても減収 宮城、富山

日本農業新聞ｅ農ネットに「米価下落　担い手を直撃　努力重ねても減収　宮城、富山 （2014/9/20）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
米の過剰感から２０１４年産の概算金が「過去最低」の水準に下がった。
政府の「成長戦略」で１０年後の担い手目標として掲げる「生産費４割減」に相当する６０キロ約９６００円を各地で割り込む。
米直接支払交付金が今年から半減したことも追い打ちを掛ける。
経営規模の大きい担い手農家からは「国は政策見直しで所得向上を掲げるが、実際は減収だ」など厳しい声が上がっている。

・概算金　政府目標生産費下回る

宮城県大崎市の２３戸でつくる本地集落営農組合。
６０ヘクタールの水稲単作経営だけに、米価下落への危機感は強い。
ＪＡ全農みやぎが示した概算金単価は「ひとめぼれ」６０キロ８４００円。
前年より２５％引き下げられた。
さらに交付金も、１０アール当たり７５００円に半減となった。

「計算したら主食用米の収入が昨年より８００万円くらい減るよ」。
組合長の齋藤秀政さん（６４）は、収穫期が近づいた田んぼで嘆く。
収入減少影響緩和対策（ナラシ対策）でどれだけ補えるのか、まだ分からない。
来年以降も相場が下がり続ければ、その補填（ほてん）額も減っていく。
消費税増税、肥料や農薬といった資材の高騰も重くのしかかる。

同組合は、省力・低コスト化への努力を懸命に重ねてきた。
その一つが４年前に取り入れた鉄コーティング直播（ちょくは）栽培。
当初、稲の８割が倒伏するなど苦戦したが、防除や肥培管理面を工夫し、今では１０アール当たり収量５００キロを超え、移植栽培並みに近づいてきた。
種もみの鉄コーティング資材の分量や播種量を減らす工夫もし、少しずつ収入アップにつなげてきた。
直播栽培の面積は、飼料用米１７ヘクタールを含めて２５ヘクタールまで広げた。

今では、周辺の担い手組織から種もみコーティング作業や直播栽培の技術指導を頼まれる。
「今後、地域に広げていきたい経営モデルだ」（ＪＡみどりの）との高い評価を受ける。
集落には２０代と３０代の若い後継者が２人いる。
同組合は作業を軽減し、収益性の高い経営にして、彼らにバトンタッチしたいという思いがあった。
しかし、先行きが見通せない厳しい現実に直面している。

齋藤組合長は「秋に通帳に振り込まれる交付金や概算金の金額が、がくっと減ったのを見て、担い手たちが意欲を失わないか心配だ」と本音を漏らす。

＜メモ＞

政府の成長戦略では、担い手の米生産コストの数値目標を掲げ、今後１０年間で、現状の全国平均（２０１１年産は１万６００１円）から４割削減する。
１０年後は約９６００円の計算だ。
生産費の６割を物財費が占めることから、農業者だけの取り組みでは限界があり、「産業界の努力も反映」し実現するとしている。

・「米作り　続けられぬ」　富山

宮城県大崎市の本地集落営農組合が主食用米の減収分を補うため、期待するのが飼料用米。
ただし、今年産は専用品種の種子確保、異品種混入（コンタミ）への対応など準備不足の中、シーズンが始まった。
主食用米品種で取り組んだが、条件不利地の作付けもあるため、収量は地域の基準収量（１０アール５４５キロ）を下回る可能性が高い。
新たな数量払いでは交付金額が減る。

若手農家の一人、佐藤祐次さん（３６）は「このままではトラクターやコンバインなどを更新するための積み立てもできない。収益性を高める経営にチャレンジするには設備投資も必要だけど、この米価水準では難しい」と不安を感じている。

ここ数年、「コシヒカリ」の概算金で新潟県に次ぐ高値水準を維持してきた富山県でも、６０キロの概算金が前年より１８００円安の１万５００円となった。

「米需給がとんでもなく緩んでいると聞き、覚悟していたが、こんなにとは・・・」。
入善町の農業法人アグリゴールド矢木の矢木龍一代表は、そうつぶやいた。

同法人は水稲７０ヘクタールを作付けする担い手だ。
米の９割を地元のＪＡみな穂に出荷し、直接販売するのは付き合いのある実需者だけ。
概算金が値下がりした分が、そのまま経営悪化に直結する。
概算金の値下がりで、収益は最大１０００万円ほど悪化すると見込む。

米以外にもトマトなどの野菜を手掛けているが、経営への影響は避けられない。
「今年だけなら、何とかやっていけるかもしれないが、農機更新の期間を先送りするなど、経営を見直さないといけない」と悩む。

作付面積は、前年産よりも約１０ヘクタール増やした。
近隣の農家が手放した農地を引き受けているためだ。
高齢化などで兼業農家が農地を担い手に委託する動きが進むが、規模拡大には人件費や作業効率化のための機械投資が欠かせない。
「これまで引き受けることができたが、この状況ならそれも厳しくなる」と説明する。

矢木代表は、有利販売に向けて販路開拓も検討した。
しかし、販売先を見つけるのは難しい。
代金回収にリスクが伴うことも考えると「自分で全部売るのは現実的でない」。
系統出荷をメーンとして米作りを続けるのが基本路線だという。
「もしこれ以上、米価水準が下がるようなら、米作りを続けられない」と訴える。

・水田農業に詳しい東北大学の冬木勝仁准教授の話

市場原理に任せた米の相場は、生産現場の対応が追いつかない速さで急落し、農家に痛みが生じる水準になっている。
国は、臨時の米価変動補填金など単年度でも所得補助を打ち出す必要がある。
助成単価は、経営のスケールメリットの上限とされる２０ヘクタール程度の集落営農組織の生産費などを基準に、今年産の米価との差額から算出すべきだ。（宗和知克、水澤潤也）
というもの。

さて、各産地はどう対応していくつもりなのだろうか。
今迄と同じ考え方では、もう米作りはやっていかれない。

生産者が減り、水田が無くなっていくと、村の消滅するスピードも加速していく。

来年２月までに、新しい計画が立てられないとしたら、お米を作る事は出来ないかもしれない。

隠し玉 第３弾入荷

本日、新潟県ＪＡ北魚沼コシヒカリ　節減対象農薬：当地比３割減　化学肥料(窒素成分)：当地比３割減　レベルＳＳ　が入荷してきた。
これがスズノブの隠し玉の第３弾。
今迄、レベルＳとＳＡの販売はしていたが、ＳＳの販売は初めてとなる。

対象米穀は
・ＪＡ北魚沼に販売委託されたＪＡ出荷契約米として、農産物検査で１等以上に格付けされたＪＡ米「コシヒカリＢＬ」

対象者は
・ＪＡ北魚沼の生産調整方針参加者
・米個別所得補償モデル事業加入者
・魚沼米憲章の実践者
・栽培履歴・ＧＡＰ・環境規範チェックシート提出者

まず一般ルートには出てこない、希少なコシヒカリ。
価格は５ｋｇ　５kg ６,１６０円（８％税込）

ちなみに、北魚沼コシヒカリ区分について、南魚沼では実施していないので、知らない人も多いことから紹介しておく

北魚沼コシヒカリ区分
ＳＳ：たんぱく質含有率４．８～５．５　整粒歩合７９位以上　米選機１．９ｍｍ
ＳＡ：たんぱく質含有率５．４～５．５　整粒歩合７６～７８　米選機１．９ｍｍ
Ｓ　：たんぱく質含有率５．６以上　　　整粒歩合７０～７５　米選機１．９ｍｍ


今日は、その他に　
・新潟県・北魚沼コシヒカリ　レベルＳＡ　５ｋｇ ５,６６０円（８％税込）
・新潟県・北魚沼コシヒカリ　レベルＳ　　５ｋｇ ５,１４０円（８％税込）
さらに、
・新潟県・北魚沼コシヒカリ　節減対象農薬：当地比８割減　化学肥料(窒素成分)：当地比８割減　レベルＳＡ　５kg ７,２００円（８％税込）
も、入荷してきた。

今日から、ネットでの販売もスタート。