アメリカ大統領選 2対57の衝撃

先日行われたアメリカ大統領選挙、日本のメディアもアメリカのメディアもヒラリー・クリントン氏が勝つだろうという報道でしたが、結果はその予想に反しドナルド・トランプ氏の勝利でした。
特に印象的だったのがアメリカのメディアで、国内日刊紙の発行部数上位100紙のうち57紙がクリントン氏支持の記事を書き、対照的にトランプ氏支持の記事を書いたのはわずか2紙でした。
2対57の多勢に無勢のリンチのような状態で、メディアの報道だけ見るとヒラリー・クリントン氏の圧勝でした。

しかし結果はドナルド・トランプ氏の勝利。
この結果が意味するのは既存マスコミの完敗です。
アメリカ国民はテレビ・新聞が作り出す｢ヒラリー・クリントン氏を勝たせましょう｣という世論操作には乗りませんでした。

これがインターネットのない時代であれば、有権者同士が大規模なつながりで意見交換するすべがなかったため、テレビ・新聞の報道を鵜呑みにする形でヒラリー・クリントン氏が勝っていたかも知れません。
しかしネットの台頭により今はブログ、ツイッター、フェイスブックなど色々なSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）が普及したことにより、有権者同士が気軽につながれるようになりました。
これにより有権者同士が意見交換し、テレビ・新聞の報道（例えばヒラリー氏は最高です、そしてトランプ氏は最悪です一辺倒の報道）と自分達の意見との間にかなりの差があることに気付くようになりました。
そして｢偏向報道（特定の意見に偏った報道のこと）｣の実態を知るようになりました。
なのでネットが台頭した結果テレビ・新聞の既存マスコミの偏向報道の実態を知る人が増え、従来のようには偏向報道を駆使した世論操作、世論誘導が通用しなくなってきています。

ゆえに最近は「ネットの情報は信用できない」と恨み節のようなことをよく言うようになってきています。
それでいて自分達がネット以上に嘘や偏向にまみれた報道をしていることは絶対に言いません。
私的にはネットの情報は確かに玉石混交で見極める目が必要になりますが、一方的で偏向した報道ばかりしているテレビと新聞よりはだいぶ有効だと思います。

既存マスコミは岐路に立たされていると思います。
日刊紙の57対2に代表される圧倒的有利な報道を仕掛けても勝てなかったのは、既存マスコミによるヒラリー氏持ち上げがそれだけ信用されていないということです。
この完敗を真摯に受け止め、自分達の報道姿勢を反省し、まともな報道をして国民から信用されるように務めるべきなのではと思います。
ところがトランプ氏から｢報道が偏向している｣と抗議されたら｢言論弾圧だ！トランプはマスコミを弾圧しようとしている！｣と、自分達が明らかな偏向報道を行っているのは棚に上げて被害者のふりをしようとしています。
散々偏向報道をしておいて抗議されると被害者のふりをするという、日本の既存マスコミと似たようなことをしています。
こういうところが既存マスコミが嫌われ信用されない原因なのだと思います。
ヒラリー氏とトランプ氏どちらが良いかはさておき、既存マスコミによる世論操作、世論誘導が通用しなかったという点で凄く興味深い大統領選挙でした。