米国の研究機関であるＶｉｅｗ Ｒｅｓｅａｒｃｈ Ｃｅｎｔｅｒが7月、アジア圏の各国の世論調査を発表した。調査結果によると、アジア諸国の中で日本に対しては、中国と韓国だけが特に日本を嫌っていることが明らかになった。一方、アジアの国々は「日本に良い印象を持っている」が80％以上を超えた。また、「日本の反省の態度が不十分である」は10％未満だった。
日本のマスコミは報道しないのはなぜか？思うに、反日で食べてきたからだ。彼らの現在の立場は「反日」で構築したからだ。１９８０年代、ソ連が健在のころは、「朝鮮半島の唯一の国家は北朝鮮」とし韓国は米国の傀儡国家として記事を書いてきたのが、朝日新聞、毎日新聞などとそのグループのＴＶ局である。ソ連が崩壊すると自らのアイデンティティを支えていた「共産主義」が共に崩壊した。そのショックは凄いものがあったそうだ。朝日新聞を辞められた記者の方の発言が本になっている。
故に、その救いが今まで国家として認めていなかった韓国の「反日」に乗っかった。と、書かれていた。朝日新聞内に居られた方の、今で言う「内部告発」である。
インターネットが普及する前であったため、何とか左翼系マスコミはこの不祥事を隠すことができたが、現在、同じことは困難である。尖閣ビデオによる代々木公園発の４,０００人以上のデモ、報道した日本のマスコミはない。フジＴＶから韓流ドラマのスポンサーである花王まで行われた１４,０００人以上の謙韓デモ、報道した日本のマスコミは無かった。ＣＮＮやＡＰなどの外電をインターネットにより見て知った。
最早、ＢＢＣの日本の好意度ランキングのアンケート結果は流石に読売新聞及び日本ＴＶ系列のバラエティ番組で報道されたが、他社はどうだったのか？
福田内閣の組閣の時、麻生外務大臣に朝日新聞社が「アジアについて・・・」と質問し、麻生大臣が「・・・・・朝日新聞か、君が言うアジアは中国と韓国のことだろう？」と切り替えしたことは印象深い。
何れにしろ、反日左翼マスコミは最早インターネットによりその嘘が暴かれてしまっている。部数減少の新聞や視聴率が下がるＴＶは、国民のマジョリティを形成でいない。
