日経ＢＰコンサルティング、「首都圏 災害拠点病院Ｗｅｂサイト ユーザビリティ調査２０１１」の結果を発表

日経ＢＰコンサルティング調べ
―「首都圏　災害拠点病院Ｗｅｂサイト　ユーザビリティ調査２０１１」―
「障害者への配慮」で低さが目立つ
低視力の人向けに文字コントラストを確保しているサイトはわずか８％


　株式会社日経ＢＰコンサルティング（東京都港区）は、首都圏にあるすべての災害拠点病院を対象に、病院Ｗｅｂサイトのユーザビリティとアクセシビリティを評価した「首都圏（東京・埼玉・千葉・神奈川）災害拠点病院Ｗｅｂサイト　ユーザビリティ調査２０１１」の結果をまとめた。評価ランキングで目を引く点は、神奈川県の市立病院が健闘していること。上位１０サイトに、茅ヶ崎市立病院（ランキング１位）、藤沢市民病院（同２位）、大和市立病院（同６位）、横浜市立市民病院（同７位）の４病院が入っていた（参考資料：総合スコア　ベスト１０）。

　全病院サイトの平均点は６０．２点。都県別では神奈川県の平均点が６３．８点と高く、一方、埼玉県は５５．９点と低かった（参考資料：都県別　平均スコア）。

　今回、評価軸として四つのカテゴリー（※）を設けたが、その一つ「アクセシビリティ」の評価点の低さが目立った（参考資料：カテゴリー別平均スコア）。病院サイトは視覚障害者やマウス操作のできない人がアクセスすることを考え、他のサイト以上にアクセシビリティに配慮する必要がある。ところが、「老視（老眼）や白内障といった低視力（ロービジョン）の人に配慮して文字のコントラストを確保する」「画像を確認できない人向けに代替テキストをつける」「新規ウィンドウは開かない」といったアクセシビリティの基本ができていないサイトが多かった。例えば文字のコントラストを十分に確保しているサイトは８％しかなかった。公共性の高いサイトとして「独立行政法人Ｗｅｂサイト　ユーザビリティ調査２０１０／２０１１」（全１０４独法サイトを調査）を例にとると、３２％が適切な配慮をしていた。３２％という数字も決して高い数字ではないが、今回の数字はさらに低い。災害拠点病院サイトのアクセシビリティ対応はまだこれからといっていい。

　なお、Ｗｅｂページのアクセシビリティに関してはＪＩＳが基準を定めている（※※）。今回の調査では、２０１０年に改正された最新のＪＩＳ　Ｘ　８３４１－３：２０１０を参考に審査基準を作成した。

※　トップページ・ユーザビリティ、サイト・ユーザビリティ、メインコンテンツへのアクセス、アクセシビリティの四つ
※※※　Ｗｅｂページのアクセシビリティに関するガイドラインにはＷ３Ｃ（Ｗｅｂ技術の標準化団体）が規格化したＷＣＡＧ　２．０がある。日本ではこのＷＣＡＧ　２．０と国際協調した規格を作成しＪＩＳ　Ｘ　８３４１－３：２０１０とした。以前のＪＩＳ（２００４年公示）に比べて達成基準を明確に提示しているため診断がしやすくなり、個々のＷｅｂサイトがどの程度アクセシビリティに配慮しているか数値で示しやすくなった

　東日本大震災の際は、医療関連情報を知らせるＷｅｂページがいくつもアップされ活用されるなど、ネットは、大災害時の情報発信・収集手段として再認識されている。平時においてもネットから医療情報や病院情報を得たいと思う利用者が増えている。病院サイトに対しては、単に交通アクセスや外来診療の受付時間を確認したい人から、医師の専門性や経歴、受けることができる検査や治療方法をチェックして病院選びの参考にしたい人まで、人々の要望は多岐にわたる。病院はそうした人々の期待に応える、使い勝手のよいＷｅｂサイトを提供しているだろうか――。今回の調査は、そうした疑問からスタートし、優れた病院サイト構築の指針を提示することを目的に診断したものである。

　対象とした災害拠点病院は、東京都７０病院、埼玉県１３病院、千葉県１９病院、神奈川県３３病院。具体的な医療機関名は（参考資料：対象病院）に示した。

（橋本　敏彦＝日経ＢＰコンサルティング　クロスメディア本部Ｗｅｂコンサルティング部次長）

災害拠点病院：災害医療を行う医療機関を支援する病院のこと。指定を受けるためには、建物が耐震耐火構造であること、応急収容するために転用できる場所があること、近接地にヘリポートが確保できること、などの条件を満たす必要がある。


首都圏（東京・埼玉・千葉・神奈川）　災害拠点病院Ｗｅｂサイト　ユーザビリティ調査２０１１：購入のお問い合わせは、日経ＢＰコンサルティング　コンサルティング本部マーケティング部（お問い合わせは、電話：０３－６８１１－８３０８、もしくはお問い合わせフォーム）


＊調査概要
　ユーザビリティに関しては、Ｆｏｒｒｅｓｔｅｒ　Ｒｅｓｅａｒｃｈ　Ｉｎｃ．（米国）が開発したサイトのユーザビリティ診断ツール「ウエブサイト・スコアカード」をベースに、日経ＢＰコンサルティングが病院サイトに必要な項目を考慮に入れて、審査基準を作成した。アクセシビリティに関しては、２０１０年に改正されたＪＩＳ　Ｘ　８３４１－３：２０１０を参考にした。これら審査基準に従い、調査員が実際に病院サイトを閲覧しながら調査を進めた。審査対象ページは原則としてトップページおよびトップページにリンクのあるページ。調査対象サイトは首都圏（東京・埼玉・千葉・神奈川）にある１３５の災害拠点病院である。東京都立多摩総合医療センターと東京都立小児総合医療センターは一体として災害拠点病院の指定を受けている施設であるが、Ｗｅｂサイトは個別に運用しているため、それぞれのサイトを診断した。また、千葉県救急医療センターは外来診療を行っていないため、外来を前提にした審査項目は「減点なし」とした。調査実施期間は２０１１年４月中旬～５月下旬。


＊スコアの算出方法
　審査基準は全部で３８項目。審査項目は四つのカテゴリー（診断軸）に分類した。それぞれ「トップページ・ユーザビリティ」「サイト・ユーザビリティ」「メインコンテンツへのアクセス」「アクセシビリティ」――である。各審査項目について、問題がなければ「１」点、問題がある場合には「０」点と採点し、採点後、それぞれのカテゴリーでスコアが１０点満点となるようにした。総合スコアは、カテゴリーのスコアに重み付けをして１００点満点となるようにした。具体的には、「トップページ・ユーザビリティ」「サイト・ユーザビリティ」はスコアに３を乗じ、「メインコンテンツへのアクセス」「アクセシビリティ」はスコアに２を乗じて、合計点を総合スコアとした。


＊カテゴリー（診断軸）について
　・「トップページ・ユーザビリティ」は、トップページの使い勝手を評価するカテゴリー
　・「サイト・ユーザビリティ」は、サイト全体が使いやすい構造になっているかどうかを評価するカテゴリー
　・「メインコンテンツへのアクセス」は、おもに受診する人にとって必要と思われる情報が掲載されているか、トップページから探しやすいかどうかを評価するカテゴリー
　・「アクセシビリティ」は、マウス操作ができない人や視覚障害者が情報にアクセスしやすいように配慮しているかどうかを評価するカテゴリー


＊調査報告書について：首都圏（東京・埼玉・千葉・神奈川）　災害拠点病院Ｗｅｂサイト　ユーザビリティ調査２０１１
　Ａパック：総合報告書（Ａ４冊子）＋ＣＤ－ＲＯＭ＋個別報告書：価格２３１，０００円（税込）　
　Ｂパック：総合報告書（Ａ４冊子）＋ＣＤ－ＲＯＭ：価格１２６，０００円（税込）
　Ｓパック：Ａパック＋個別報告会：価格４２０，０００円（税込）
　商品の詳細は、　http://consult.nikkeibp.co.jp/consult/sales/hospital2011/


購入のお問い合わせは、
　日経ＢＰコンサルティング　コンサルティング本部マーケティング部（お問い合わせは、電話：０３－６８１１－８３０８、もしくはお問い合わせフォーム）


　＃参考資料は添付の関連資料を参照


● 関連リンク
（株）日経ＢＰコンサルティング　ホームページ

日本経済新聞 (プレスリリース)

介護上場企業、大手優位が鮮明に- 11年3月期決算

　介護事業を手掛ける上場企業の2011年3月期決算は、10年3月期に引き続いて増収を達成する企業が多かった。しかし、利益面で見ると、売り上げ規模の大きい企業は増益基調だった一方、相対的に小さい企業は軒並み営業減益と、大手の優位性が目立つ結果になった。

　「10年3月期に介護企業の業績は劇的によくなったが、今回はその好調な流れが続いた。あまり大きなサプライズはなかったと言えるのではないか」―。みずほ証券エクイティ調査部の渡辺英克シニアアナリストは、11年3月期決算をこう総括する。実際、介護事業を手掛ける上場企業13社（一部企業は介護関連部門のみ）の11年3月期決算をキャリアブレインが集計したところ、売上高の合計は前期比13％増の3687億1600万円、営業利益は36％増の262億3000万円＝表＝。10年3月期決算（売上高は13％増の3276億4400万円、営業利益は95％増の192億3800万円）の増収・増益基調を引き継いだ。

　11年3月期決算をサービス別に見ると、「特に、訪問介護の業績が改善された」（渡辺氏）。業績好調の要因は、09年度の介護報酬プラス改定や同年10月にスタートした介護職員処遇改善交付金の効果など。職員の待遇改善などによって各社はホームヘルパーを採用しやすくなり、訪問介護の潜在的な需要が表に出始め、結果として拠点を積極的に拡大できるようになった。また、06年度の介護報酬マイナス改定、07年度のコムスン・ショックなどが影響し、各社が一時、新規開設を控えたため、1事業所当たりの稼働率が上がったことも、好調な業績につながった。

　全体としては増収・増益基調にあるものの、11年3月期の営業利益を企業規模別に集計すると、「大手の優位性が鮮明な状況も浮かび上がる」（いちよし経済研究所企業調査部の柳平孝アナリスト）。売上高が200億円以上の7社の営業利益を合計すると、前期比44％増の240億9700万円となった。中でも、最大手ニチイ学館のヘルスケア事業は81％増の65億円、セントケア・ホールディングは59％増の13億3300万円と大幅に伸びた。営業減益になったのは、介護未経験者や障害者の雇用に伴う補助金を営業外収益に計上した一方、その人件費を売上原価に計上したジャパンケアサービスグループのみだった。

　これに対し、売上高が100億円に満たない6社の営業利益の合計は、14％減の21億3300万円。シップヘルスケアホールディングスを除く5社が営業減益となった。
　主な要因は、拠点の積極的な新規開設に伴う先行投資の増大だ。日本医療事務センターは、当初計画の7か所を上回る9か所を新設した上、12年3月期に新設する分の費用も前倒しで計上したため、営業利益は76％減の5800万円まで落ち込んだ。シダーも拠点の新規開設やリニューアルなどに伴う設備投資費用がかさみ、営業利益は45%減の2億2500万円になった。
　こうした傾向について、柳平氏はこう指摘する。
「大手企業では、これまでも継続的に新規開設などの設備投資を続けていた。それが最近になって拠点の稼働率が向上しており、投資回収期に入ったと言える。一方、相対的に規模の小さい企業は、投資余力との兼ね合いから最近になって積極的な新規開設を始めたため、11年3月期は先行投資費用がかさみ、営業減益になっている」

　12年3月期決算はどうか。キャリアブレインが13社の予想を集計したところ、売上高ベースで10％増の4067億600万円、営業利益ベースで22％増の318億8300万円となった。11年3月期に比べて伸びは鈍化するものの、増収・増益基調は変わらないと見込まれる。ただ、企業規模別で見ると、売上高200億円以上の7社の営業利益予想が25％増の300億6100万円なのに対し、100億円に満たない6社では15％減の18億2200万円と、「利益面で大手企業が優位な状況は今期も続く」（柳平氏）見通しだ。

■24時間訪問サービス、「市場性高くない」との見方も
　6月15日の改正介護保険法成立に合わせ、新規事業の積極展開を開始する企業も現れ始めた。
　来年度に創設される新サービス「定期巡回・随時対応型訪問介護看護」（24時間訪問サービス）をめぐっては、ジャパンケアサービスグループが拠点整備を積極的に進める方針を表明した。現在、東京都世田谷区内で実施している現行の訪問介護と夜間対応型訪問介護を組み合わせた24時間サービスの拠点を、来年3月末までに都内28区市、横浜市、大阪府豊中市、仙台市、札幌市などにも広げる予定だ。

　ただ、24時間訪問サービスに対しては、「あまり市場性が高いサービスではないだろう」（渡辺氏）と懐疑的な見方もある。
「そもそも要介護度の高い人は、特別養護老人ホームなどの介護施設や介護付有料老人ホームに入っている場合が多い。施設などに入っていなくても、鍵を預けたヘルパーが深夜、家に入ることに対し、同居している家族が抵抗感を抱くケースもあるかもしれない」（同）
　また、柳平氏は「厚生労働省が推進してきたサービスであり、来年度の創設時にはそれなりの介護報酬が付く可能性もある」としながら、「来年度、あるいは15年度以降の介護報酬改定で低い報酬が設定されるリスクも否めない。拙速に新事業に手を出すべきではない」とも話す。

■高齢者住宅へのニーズ、高まる可能性も
　「サービス付き高齢者向け住宅」の創設を盛り込んだ改正高齢者居住安定確保法（改正高齢者住まい法）が今年4月に成立したことも、各企業の動向に大きな影響を与える可能性がある。柳平氏は、高齢者住宅を展開する際に事業者が優遇税制や補助金を受けられる点をメリットに挙げ、「今後は高齢者住宅業界がさらに活性化するだろう」と分析する。実際、介護付有料老人ホームをメーンに手掛けるメッセージは、高齢者住宅「Cアミーユ」の供給数を今後5年間で約5倍の1万室（200棟）に拡大する方針を発表している。

　また、渡辺氏は、現在の介護保険制度の枠組みの中において、中・低所得で要介護度の高い人向けのサービス量が圧倒的に足りないと分析。今後はこれらの層を中心に中度の要介護者の需要も高まるとみて、高齢者住宅や低価格の有料老人ホームへのニーズが増すと指摘する。特に高齢者住宅は「介護サービスに比べてビジネスモデルがつくりやすい」（渡辺氏）こともあり、建設や不動産を手掛ける企業の参入が続出することも考えられるという。
　さらに渡辺氏は、今年3月に発生した東日本大震災の影響で、食事提供や安否確認といった生活支援サービスを受けられる高齢者住宅などに対するニーズが高まる可能性があると指摘する。震災後に発生したガソリン不足や計画停電などにより、多くの高齢者が普段の自宅での生活に不安を感じたとみられるためで、渡辺氏は「自宅よりも安心感を得やすく、入居を検討する人が増えることも考えられる」と話している。



（ 2011年06月27日 16:46 キャリアブレイン ）

タウンたうん：「がんばらんば隊」が全体集会－－長崎 ／長崎

　県内２１市町で１４年に開催される国体（長崎がんばらんば国体）と全国障害者スポーツ大会の学生広報ボランティア「がんばらんば隊」の全体集会が２６日、長崎市の県美術館で開かれた。２０人がそろいのＴシャツと帽子姿で参加。マスコット「がんばくん」の着ぐるみを身につけＰＲするメンバーもいた。

　「がんばらんば隊」は昨年１１月に発足。当初は県内３大学の１４人が今年３月まで１２回のイベントに参加して両大会をＰＲ。今年度は６大学４４人が登録。この日の集会は県が主催。新メンバーが初めて顔をそろえ、大会を盛り上げる方法などを話し合った。

　石山雅彦・大会総務課長（５６）は「柔軟なアイデアや行動力で２つの大会を盛り上げて」と要望。長崎大１年の狩野美咲さん（１８）は「女子レスリングに出たかったが、国体競技に含まれていないのでボランティアとして参加したいと思った」。長崎ウエスレヤン大１年の末永涼子さん（１８）は「いろんな人とかかわって国体を広めたい」と語った。

毎日新聞　2011年6月27日　地方版

仙台で被災 小松さん初出場

障害者クライミング世界選手権大会

　目が不自由な仙台市太白区の鍼灸(しんきゅう)マッサージ師小松範明さん（３８）が、７月１８、１９日にイタリア・アルコで開かれる「障害者クライミング世界選手権」に初出場する。自身が経営する鍼灸院が東日本大震災で損壊し、一時は出場をあきらめたが、仲間に支えられて優勝を目指す。

　小松さんは気仙沼市出身。中学生の頃、網膜の細胞が傷つき視力が徐々に落ちる進行性の難病「網膜色素変性症」を発病した。目が不自由でもできる仕事に就こうと考え、地元の高校を卒業して鍼灸師になった。２０歳代半ばにはほぼ視力を失った。

　突起のある壁をよじ登るスピードや登った高さなどを競う「クライミング」に出会ったのは３年前。後に結婚する典子さん（３１）に誘われ、視覚障害者のクライミング参加を支援する東京のＮＰＯ法人「モンキーマジック」（小林幸一郎代表）の講習会に参加した。

　小松さんは幼い頃からスポーツはあまり好きではなかったが、手探りで突起を探し、手や足をかけて登っていくおもしろさに引かれた。体が軟らかく、手足が長いこともクライミングにはうってつけだった。めきめきと力をつけ、昨年１２月に千葉県習志野市で開かれた視覚障害者の国際大会では出場２試合目ながら３位の好成績を収め、小林代表らとともに世界選手権を目指すことになった。

　そんな時に起きた大震災。経営する鍼灸治療院の壁などが壊れ、しばらく施術ができず収入が激減した。仙台市内の練習施設もしばらく使えなくなり、小松さんは世界選手権への出場を断念したいと小林代表に伝えた。だが、小林代表は「震災があったからこそ、あきらめない日本人の姿を見せるべきだ」としてＮＰＯのホームページなどでカンパを呼びかけ、小松さんのイタリアへの旅費を工面するなどバックアップ。小松さんは５月から練習を再開し、大舞台に備えている。

　小松さんは「震災でスポーツどころではない人がたくさんいるなか、世界を舞台に競えるのは本当にありがたい。優勝して、被災者を勇気づけたい」と張り切っている。


世界選手権優勝に向けて練習する小松さん（仙台市若林区で）

（2011年6月27日 読売新聞）

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片品、乗り入れツアー開始

　尾瀬国立公園を障害者や介護が必要な人にも楽しんでもらおうと、片品村は２６日、マイカー禁止区間の「富士見下～富士見峠間」（約６キロ）に低公害の１０人乗り介護タクシーを乗り入れるツアーを始めた。車を降りた後は、ガイドと一緒に数メートルの階段と約１キロのなだらかな上りの木道を歩き、見晴らしの良いアヤメ平まで行ける。

　この日は、車いすやつえをついた４７～９６歳の１３人と付き添いの家族ら５人が参加し、村職員約１０人に車いすを持ち上げられたり、体を支えられたりしながら散策。霧が立ちこめ、視界は悪かったが、「これがサンショウウオの卵ですよ」などとガイドの説明を受け、歓声をあげていた。

　原発事故の影響で福島県南相馬市から片品村に避難中の住民５人も招待。そのうちの１人、水戸チヨシさん（８２）は「今日のために１日２キロ、坂道を歩く練習をしてきました。今日は不思議と腰も痛くない」とにっこり。約５年前から車いす生活を送る東京都新宿区の春田文夫さん（６９）は「尾瀬は３５年ぶり。まさかもう一度来られるとは。感動です」と満喫していた。

　村は改善を重ねながら、月１～３回程度実施していく。次回は来月下旬の予定。問い合わせは同村（０２７８・５８・２１１０）へ。

（2011年6月27日 読売新聞）