～スポーツはいかに障害者の社会参加を促進してきたか？～

ドイツでは「車いすスポーツの父（教皇）」と呼ばれ、障害者スポーツの権威であるストローケンデル博士を講師に迎えます。

一般社団法人コ・イノベーション研究所

 

一般社団法人コ・イノベーション研究所（本社：東京都墨田区、代表理事：橋本大佑）は、COILセミナー VOL.13『【2020共生社会】×【スポーツ】×【障害者の社会参加】～スポーツはいかに障害者の社会参加を促進してきたか？～』を、2018年3月5日（月）18時30分より、東京国際フォーラムガラス楝会議室にて開催致します。ぜひ、取材のご検討頂けますようよう、ご案内申し上げます

 

COILセミナーvol.13
【共生社会】×【スポーツ】×【障害者の社会参加】
～スポーツはいかに障害者の社会参加を促進してきたか？～

障害者スポーツの歴史は、障害者の社会参加の歴史でもあります。スポーツは障害当事者の心身にポジティブな影響を与え、大規模な大会の実施は一般の障害者に対する理解を促進してきました。しかし、大会の高度な競技化によって、大会を実施するだけでは障害当事者のスポーツへの参加が促進できなくなったことが指摘されています。

そのため、東京2020を契機として共生社会を実現するためには、改めてスポーツの可能性を見直し、大会の実施を通したスポーツ活動の促進を通して障害当事者の社会参加を促進する必要があります。

今回のCOILセミナーでは、障害者スポーツの黎明期から国際的に大きな貢献を果たしてきたホルスト・ストローケンデル博士を講師として招聘し、これまでの障害者スポーツの歴史や現在のご活動の紹介などを通して「スポーツと障害者の社会参加の促進」について迫ります。

＜開催概要＞
日時　2018年3月5日（月）18時30分～20時00分（開場18時10分）
会場　東京国際フォーラム　ガラス楝会議室4FG402
講師　ホルスト・ストローケンデル博士
通訳　橋本　大佑（一般社団法人コ・イノベーション研究所　代表理事）
主催　一般社団法人コ・イノベーション研究所
協力　公益社団法人日本フィランソロピー協会
定員　80名
セミナー参加費
超早割（1月28日まで先着20名）3,240円
早割（2月11日まで先着20名）3,780円
前売　4,320円
当日　5,000円
チケット申し込み　　Peatix  http://ptix.at/GZyFG1
※介助者の方は無料です。

＜セミナーの流れ＞
18時30分～18時35分　開会
18時35分～18時50分　第一部　講演『障害者スポーツとは？』
　　　　　　　　　　　講師　橋本　大佑（一般社団法人コ・イノベーション研究所）
18時50分～20時20分　第二部　基調講演
　　　　　　　　　　　『スポーツはいかに障害者の社会参加を促進してきたか？』
　　　　　　　　　　　講師　ホルスト・ストローケンデル博士
20時20分～20時30分　質疑応答・閉会
21時00分～22時30分　懇親会

※障害のある女性のスポーツ実施率が高いドイツの実践例を通してアクセシビリティと
　スポーツ参加の関係性を学びます

＜講師紹介＞
基調講演講師:ホルスト・ストローケンデル博士

1941年12月8日生まれ（76歳）。1980年代前半に執筆した「車いすスポーツのための機能的なクラス分け」という博士論文が車いすバスケットボールの基礎となり、今日のパラリンピックにも大きな影響を与えた。ドイツの車いすバスケットボール代表チームのヘッドコーチを長く務め、国際車いすバスケットボール連盟技術顧問、国際ストーク・マンデビル車椅子スポーツ連盟役員などを歴任するなど国際舞台で活躍するとともに、ドイツ国内では車いすスポーツ指導者の養成に取り組み、ドイツ国内に300以上車いすスポーツの地域クラブが設立される下地を作った。2006年にケルン大学を退職してからも精力的に世界各国で指導者養成講習や講演を行う。ドイツでは「車いすスポーツの父（教皇）」と呼ばれ親しまれている。

第一部講師及び第二部通訳紹介　橋本　大佑

（一般社団法人コ・イノベーション研究所　代表理事/ドイツ障害者スポーツ協会公認リハビリテーションスポーツ指導者B）
筑波大学で障害児教育を学んだ後、渡独。日系企業に勤めながらストローケンデル博士に師事し、リハビリテーションスポーツ指導者資格（車いすスポーツ）を取得。2009年に日本に帰国した後、2013年に独立。2016年、一般社団法人コ・イノベーション研究所を設立し、代表理事に就任。スポーツを通じた障害者の社会参加促進に取り組み、国内外で障害者スポーツの指導法や、障害理解に関する講師を務める

＜今回のセミナーのテーマにある背景＞

●障害者スポーツの分類には「3つ目のスポーツ」がある
　一般的なスポーツは、心身の健康の維持・増進のために行う「余暇スポーツ」と、特定の目的のためにその範囲を越えて行う「競技スポーツ」に分類される。
　しかし、障害者スポーツには「障害者の社会参加を促進するためにツールとして活用するリハビリテーションスポーツ」という3つ目の分類がある。リハビリテーションスポーツには身体訓練として行われる医療における取り組みだけではなく、退院後の孤立を予防し、更なる社会参加を促すための心理的な変化をもたらすことを目的とした地域での取り組みがあり、健康保険の適用範囲が限定された現在では、この地域でのリハビリテーションスポーツが重要度を増している。

●「競技スポーツ」の啓蒙は、障害者スポーツ人口の獲得にはつながらない
　2011年のワールドカップで女子サッカーのなでしこジャパンが優勝したことがきっかけで女子のサッカー人口が増加してことが知られている。国際的な「成果」によって「メディアによる広報」が促進することで競技の知名度が上がり、「競技人口が増え（普及）」、それが将来的な「強化」につながり、さらなる「成果」をもたらす、というように「成果」⇒「広報」⇒「普及」⇒「強化」⇒「成果」という競技発展には正のスパイラルモデルがある。
　しかし、これは障害者スポーツには当てはまらない。メダルを取ったや近年のオリパラブームで大きく取り上げられた競技で、大きく競技人口が増えているという話はない。実際にパラスポーツとして知られるパラリンピック競技種目が実施できる障害者は、障害者全体の一部でしかなく、我々がオリンピック選手を見て「スポーツがしたい！」と思わないように、多くの障害者もパラリンピック選手を見て「スポーツがしたい！」と思わないことはロンドンパラリンピック以降に行われた障害当事者向けの調査でも明らかになっている。
（ロンドン大会実施後にイギリスで1014名の障害当事者を対象に行われた調査ではパラリンピックを見て「スポーツをしたい！」と感じた人は約10％にとどまった）
　スポーツ庁が公開している障害者のスポーツ実施率も19.2%（平成27年度調査）であり、平成25年の18.2%からほとんど増えていない。これは障害者スポーツにおいては、「こういう競技がある」ということを知った後、実際に「やってみる」までに多くのハードルがあるためである。
　そしてそのハードルを解消して継続的なスポーツ実施を促すために必要なものこそが「リハビリテーションスポーツ」である。

●ドイツでは地域のリハビリテーションスポーツに健康保険が適用される
　ドイツでは、多くの先進国と同様、高齢化による医療費の増加により、中途障害者の入院期間が非常に短くなっている。従来1年から2年程度入院できた脊髄損傷者も現在では3ヶ月で退院を余儀なくされる（日本でも同様）。この短期間では心理的に障害の受容は難しく、退院後の引きこもりは大きな課題となっており、国内の調査でも脊髄損傷を受傷した中途障害者の自殺死亡率は一般の13倍と報告されている。
スポーツ活動をきっかけに外出の機会を作り、失った自尊感情を取り戻すことを目的に、ドイツの地域でのリハビリテーションスポーツは医療行為として認められ、健康保険が適用される。しかし、医療行為の一環として実施されるスポーツであり、スポーツ経験も十分でない（場合によっては苦手意識の強い）方の場合、ちょっとした失敗で二度と参加しなくなってしまうことも多い。身体に動作制限があり、心理的にも自信や動機付けが十分でない人安全に継続参加を促すための場を作って運営し、現場指導をするには特別なノウハウが必要となる。

●ストローケンデル博士の50年間の先進的な取り組み
　ドイツにおける障害者スポーツの普及も、全てが上手くいっているわけではない。しかし、今回招聘するストローケンデル博士の所属する車いすスポーツ連盟では350以上の地域クラブを管轄し、そこで7000人以上が週に1回以上のスポーツを実施している。障害者の多くは中途障害者であるため、若年層のスポーツ人口は非常に低く、ドイツ全体の障害者のスポーツ人口の中で21歳以下の割合は8%程度であるが、車いすスポーツ連盟では約25%の登録者が21歳以下である。このように通常スポーツへの導入が難しい層へのスポーツの普及に大きく成功してきた背景には、「地域での社会参加を促すためのリハビリテーションスポーツ」の場作りや運営、現場指導ができる人材を育成してきた歴史があり、その中心となったのがストローケンデル博士である。
 

●スポーツは共生社会の実現のツールとなり得る
　一般の障害への理解を高めることはパラリンピックの大きな効用である。しかし、それだけでは障害者自身の社会参加を促すことができないことは歴史が証明している。共生社会実現のため、障害者の社会参加を促進するためには、今こそ「地域でのリハビリテーションスポーツ」が必要である。本セミナーでは、ストローケンデル博士を招き、スポーツが障害者の社会参加や権利獲得にどのような役割を果たしてきたか、東京2020に向けてリハビリテーションスポーツを含めた障害者スポーツはどのような役割を果たしていくのか、議論を深める。

 

＜COILセミナー＞
　コ・イノベーションセミナー（COILセミナー）では、人格と個性を尊重して支え合い、多様性を相互に認め合える「共生社会」を解決すべき社会課題として捉え、多様なステークホルダーを巻き込み、解決につなげることで、社会的な価値だけではなく、経済的な価値を創出することを目的として、専門的な知識を持つゲスト講師の講演や、東京２０２０に関する最新トピックス、新しい時代における人材開発や組織開発に関するセミナーを実施します。

 

【2020共生社会】×【スポーツ】×【障害者の社会参加】

障害者ら避難支援 想定ごとに判断 阪神大震災から２３年 横浜・瀬谷で

　災害時、障害者やお年寄り、子どもら社会的弱者が避難所へ向かう際にどう手助けすればいいかをゲームを通して学ぶ防災講座が十六日、横浜市瀬谷区役所で開かれた。約六千四百人が亡くなった阪神大震災から十七日で二十三年になるのを前に、支援方法などについて考えた。

　区と区内の福祉施設、特別支援学校などでつくる「区障害者地域自立支援協議会」の主催。区職員や市消防隊員、施設職員ら約三十人が参加した。

　講座では、民間会社が開発した避難行動訓練ゲーム「ＥＶＡＧ（イーバグ）」を使った。川や崖などを含む架空の地図と家族状況が記されたカードを参加者が選んでシミュレーションするゲームで、台風で豪雨災害の危険が高まったと想定。自宅にとどまるか避難するかは、地形と家族の状況を考えながら参加者が判断した。

　自宅で塾を開いている想定の男性は「保護者が迎えに来るまで避難せず、子どもたちとその場にとどまった」と報告。これに対し「二階、三階建てなら上階への避難もあり得る」「大型商業施設が近くにある想定。そこへ行けば良かった」といった意見が出た。日ごろから顔の見える近所付き合いをしておく重要性を指摘する声も多かった。

　区は実際の地形などに近付けた「イーバグ瀬谷区版」を作成中。年度内に完成させ、地域の研修などで使う。　

お年寄りや子どもらを安全に避難させる方法を考える参加者

2018年1月17日　　　東京新聞

助かった命つなぐ福祉避難所 地元住民も関心を

　神戸新聞社が兵庫県内４１市町に行った福祉避難所の調査結果から、確保は必ずしも順調に進んでおらず、周知も徹底されていない現状が明らかになった。その中で、今回は積極的な取り組みを進めている明石市や播磨町などの事例を紹介する。（新開真理、貝原加奈）

　明石市は、市立総合福祉センターの一角を福祉避難所として確保した。広さ約１００平方メートルの畳敷きで、災害時には高齢者や障害者ら最大３３人が避難できる。そこから徒歩２０分の倉庫には、紙おむつなどを備蓄。昨年９月には福祉・介護用品の供給に関する協定も結んだ。

　同市は調査に「９カ所を確保し、計４１０人が受け入れ可能」と回答した。約８割の自治体が確保目標を示さない中で、南海トラフ巨大地震の被害想定と、支援が必要な市民の名簿登録者数などから目標を５００人と設定。「その８割を受け入れられる」とはじく。

　だが、せっかくの計画は、どれほど伝わっているのだろうか。視覚障害がある市内の７０代男性は「取材を受けて、市のホームページで、自宅近くに福祉避難所が新設されたことを初めて知った」と語る。

　すし詰めの一般避難所でつえを使って人をよけ、トイレに行くことを想像するだけで不安になる。だからこそ福祉避難所の情報は自宅に郵送するなど、確実に届けてほしい。支援内容や備品についても知りたい。一方、「多くの障害者は関心が低い。人任せでは変わらない」とも思う。

　　　　□　　　□

　播磨町は昨夏、「災害時ケアプランの作成等に関する研究会」をスタートさせた。防災と福祉部門の職員らが参加。自力での避難が難しい人の「個別計画」作りを少しでも前進させようと検討を重ねる。

　姫路市や小野市などは福祉避難所の開設・運営訓練を実施。明石市や豊岡市、宝塚市は協定を結んだ施設などと意見交換の場を設ける。福崎町は、福祉避難所として要件を満たす施設が地元に新設されるたび、協力の可否を調査している。災害で助かった命をつなぐ。住民の関心の高まりも期待される。

【急がれる個々のニーズ把握】

　今回の調査結果から分かった課題を、福祉防災学が専門の立木茂雄・同志社大学教授に聞いた。

　－福祉避難所を増やすため、多くの自治体で民間施設との協定締結が進む。

　「東日本大震災で、事前に協定を結んでいた仙台市で受け入れが円滑だったことを受け、国は締結の働き掛けを強めている。施設側の職員の意識が高まり、費用負担の心配もなくなるというメリットはあるが、数合わせになっては意味がない。家族の有無や必要な支援など個々のニーズを把握し、積み上げて初めて実効性がある」

　－福祉避難所を周知していない市町があった。

　「深刻だ。自力での避難が難しい人の意思を確認し、行き先などを決めておく『個別計画』の策定は非常に遅れているので、全く情報が届かない恐れがある。混乱を避けたいのだろうが、仙台市のある福祉避難所は入り口に２４時間“関守”を置き、来訪者に施設の性格を説明して理解を得ていた。一方、熊本地震では福祉避難所に一般の人らが押し掛け、高齢者が入れない例があった。周知しないで得られるメリットより、発生するデメリットの方が大きい」

　－「確保目標なし」という回答が８割にも上った。

　「各市町の戸惑いの表れでは。だが災害時でも合理的な配慮の提供を行政に義務付けた障害者差別解消法は施行されている。東日本では、宮城県での障害者の死亡率が突出していた。福祉が充実し在宅生活が進む一方、災害時の視点が欠けていたことが一因と思われる。福祉と防災の縦割り解消は急務だ」

　－先進地の取り組みは。

　「大分県別府市は市長が福祉・防災部局の連携を重視し、県社会福祉協議会の職員を市の危機管理部門の職員に採用した。住民と、地域社会との付き合いが薄い障害者をつなぐなど、実績を上げている」

2018/1/17 　　神戸新聞NEXT

障害者にスキルを 就労支援へ前橋に事業所 ワークスタジオ群馬

　一般社団法人ワークスタジオ群馬（前橋市天川大島町）は、障害者の就職に必要な技術を教える就労移行支援事業所「ワークスタジオ前橋」を同所に開設した。一般的な事務能力を養成するだけでなく、焼き鳥・総菜製造販売の昭和食品（同市上大島町、赤石貴正社長）と提携し、工場で作業訓練をするのが特徴。障害者雇用促進法が改正され、４月から法定雇用率が2.2％に上がるのを見据え、高いスキルを習得させて就職を後押しする。

　同事業所（笠井勇哉所長）は現在、精神・発達障害者や難病を抱える人ら18～50歳の13人が利用している。

　障害者の仕事は軽作業が中心だが、より高度な業務をこなせる能力開発を通じて収入アップにつなげる。服装は基本的にスーツで、あいさつを徹底するなどビジネスマナーを習得させる。笠井所長らが講師を務め、仕事を進める上での考え方やパソコンを使ったプレゼンテーション資料の作成方法などを学ぶ。

 

障害者にパソコンの操作を教える笠井所長

2018/01/17　　　上毛新聞ニュース

障害ある暮らし、多彩に 統合失調症当事者が編集人

障害者ウェブマガジン

　障害者を取り巻く環境を「Ｄカルチャー」と名付け、障害を持つ人のあこがれとなるようなライフスタイルを紹介するウェブマガジン「Ｄ．ｃｕｌｔｕｒｅ」（http://disability-culture.jp/)が人気を呼んでいる。編集人は統合失調症当事者。著名人インタビューや体験ルポ、漫画、制度解説など、硬軟織り交ぜたコンテンツをそろえ、障害の有無に関わらず楽しめると評判だ。

 　「Ｄカルチャー」は「障害（ｄｉｓａｂｉｌｉｔｙ）文化」の意味。障害をポジティブに、ジャーナリスティックな視点とエンターテインメント性の両面から捉えた新感覚の媒体を目指している。 <iframe class="teads-resize" style="height: 0px !important; width: 100% !important; min-height: 0px !important; margin: 0px; display: block !important; border-image: none; padding: 0px !important;"></iframe>

　編集人の桐谷（きりたに）匠さん（５７）＝ペンネーム＝は、業界紙記者やコピーライターの職歴を持つ。仕事のストレスなどから４０代初めに統合失調症を患い、１０年間ひきこもるように過ごした。「何もかも失った」と悲観する中、助けになったのは、障害がある人たちのネット上での発信。勇気をもらった一方、知りたい情報が網羅されたサイトがないとも感じた。

　「それなら自分が読みたいものを作ろう」と、旧知の編集プロダクション経営者、山中俊幸さん（５８）と「障害文化センター」を設立。２０１６年２月にウェブマガジン発行を始めた。デザインも工夫した。

　これまでインタビューで取り上げたのは、俳優のリリー・フランキーさん、作家の辺見庸さん、漫画家の卯月（うづき）妙子さんら。連載の執筆陣には、元パラリンピック陸上選手の花岡伸和さん、弁護士、発達障害があるフリーペーパー編集長ら、多彩な顔ぶれが並ぶ。統合失調症の漫画家の新連載も春に始まる予定だ。

　フェイスブックとも連動し、１０００近い「いいね」が付く記事も。ネットの双方向性を生かし、読者参加型の企画も検討中という。桐谷さんは「障害者は誰かを感動させようと思って生きているわけではない。等身大の姿を知ってほしい」と話す。

 

ウェブマガジン「D.culture」で当事者や家族に役立つ情報発信を続ける桐谷さん

 

毎日新聞　　　2018年1月17日