湖畔人です。
本日二回目、追記です。
大統領選で知ることになったyoutube上のオピニオンリーダー4名、
①日本語のアクセントがチャーミングで見識の高い日系風のユーチューバーの方、
②中華系サムライユーチューバーの方、
③加国の猫好きユーチューバーの方、
後は、
④早めに負けを受け入れ若干叩かれた面白いYのKさん、
まぁ、皆、推し政党の海外通の方の番組内で知ったのですが、
彼らの番組は今も日々見ています。
①日本語のアクセントがチャーミングで見識の高い日系風のユーチューバーの方、
②中華系サムライユーチューバーの方、
③加国の猫好きユーチューバーの方、
後は、
④早めに負けを受け入れ若干叩かれた面白いYのKさん、
まぁ、皆、推し政党の海外通の方の番組内で知ったのですが、
彼らの番組は今も日々見ています。
その中で気になったTOPICSは、まず中共の海警法ですね。
これは、中共が自分の領海だと思う海域に他国(日本の)の船なりがいた場合、取り締まりに武器使用の権限が与えられると言うもので2月1日から始まります。尖閣は自国領と言う中共ですから、尖閣付近の漁船や海保がエライ事になる可能性があります。これは中華系サムライユーチューバーの方と面白いYのKさんが指摘していましたが、特にYのKさんは実質尖閣は取られたも同然と言い、自衛隊を出すと戦争とみなされるから、あくまで海保レベルで処理すべきで、しかし中共の海警局の船はデカく頑丈で実質軍艦であり、武器もあれば何より屈強で体当たりされると大概の船は大破する、だから、日本政府は海保の船を体当たりされてもビクともしないような頑丈な船にし、武器使用も可能にする法整備もして、海保を支援すべきだ。でないと海保も漁船も皆拿捕され、刑務所行きとなるか、攻撃を食らい撃沈なんて事もあり得るぞ!と警鐘を鳴らしています。全く同意ですね。政府はコロナも大事ですが国境を守る彼等を守らないとね。ホント。急ぎ対応が要りますね。
次は、USのGAME STOP騒動です。
これは、加国の猫好の方と、日系風のユーチューバーの方が取り上げていた件ですが、これは、どうもこんな話です。
今アメリカは空前の株高ですが、ロビンフット等スマホアプリで株取引が簡単に出来る状況が出て来ており、素人が手軽に株取引が出来る事がこの株高の背景にあるようなのです。
一方、投資のプロ、ヘッジファンド達は、"ゲームの小売は、今後はオンライン販売が主流なんだから、実店舗を多く抱えるGAME STOPの様な小売店は今後オワコンとなるだろうし、今後GAME STOPの業績はじり貧になり、多分株価も下がっていくだろう、だから、このGAMESTOPの株を空売りで大量に予約し、株価を売るタイミングには多分株価も大分下がっているようだから、きっと大もうけが出来るだろう、だからGAMESTOP株を大量に空売りするんだ!"と企んでいるようだ。GAMESTOPは狙われているぞ、と言う話があったようなのです。その情報を掴んだ方が、素人トレーダー達が集う掲示板サイトでこの情報を拡散し、それを見た多くの素人トレーダー達が、”じり貧のGAME STOPで大儲けをしようとするなんて不道徳だし、そんなヘッジファンド達はけしからん。いつも自分達ばかり勝ち逃げして、一般人には迷惑をかけてばかりいる気に入らないヘッジファンド達に、今回はGAME STOP株を皆で沢山買う事で高値を保ち、ヘッジファンド達に大損をこかせ一泡吹かせてやろうぜ!”と声掛けをし、大いに盛り上げり、GAME STOP株は空前の高値をキープし、結果、ヘッジファンド達は大損をコクことになりそうな状況が出て来ているようなのです。
ただ、その過程で、プラットフォームを提供しているロビンフットが素人トレーダー達の邪魔だてをし、GAME STOP株を一時買えなくし、ヘッジファンドを助け、素人トレーダーたちを困らせようとしたようなのです。それに怒った素人トレーダーたちは"違法!"と声を上げ、結果、ロビンフットはGAME STOP株をまた買えるようにしたようなのですが、素人トレーダーたちの怒りは収まらず、ロビンフッドのアプリの評価は激下がりしたようです。でもGoogleは、またデータを操作して、評価を高評価に戻した、なんて事があったようなのです。まるで大統領選挙時の情報操作のようです。FacebookもFacebook上の素人トレーダー達が集う交流ページを閉鎖したようです。まさに、大統領選挙時にバイデン側の選挙不正を主張するページを削除したのと一緒です。BIGTECHは市民の敵ですね。
今回の騒動は、一般素人トレーダー達(多分多くは中流階級の方々)が、自腹で10万円強を払ってまでして、ヘッジファンドを困らせる事に賛同し、実施し、結果素人達がほぼヘッジファンドを打ち負かす寸前になっている。市民が既得権益者達に戦いを挑み勝ちそうなんですから痛快ですね。これは、ある意味自分から見ると既得権益者達がズルで大統領選に勝利した事へのリベンジを一部達成しようとしている、とも見えなくもないです。面白いですね。
今後是非同様にGAFAの代わりになるようなプラットフォームが出て来たなら、その際は是非皆でそっちに移ってもらってGAFAの力を削ぎ、一方的な世論形勢に風穴を開け、状況を逆転出来ると面白いですよね。
日本も是非各TV局と各新聞と政府(野党にも)にNOを言えるような状況を出現出来るとよいですよね。参考になります。
日本も是非各TV局と各新聞と政府(野党にも)にNOを言えるような状況を出現出来るとよいですよね。参考になります。
では。
湖畔人