今般の新型コロナウイルス禍は、謎に満ちています。そもそも、新型コロナウイルスというウイルスそのものの発生源は、WHOによる調査を経ても未解明の状態にありますし、同ウイルスへの感染によって発症する全身に及ぶ様々な症状や後遺症についても全てが把握されているわけでもありません。また、人工物であることがはっきりしているワクチンの成分や効果でさえ、開発者の認識をも越える未知な部分が残されているのです。そして、ワクチン接種に注目しますと、何故、イスラエルが世界第一位のワクチン接種率を達成したのかという疑問もあります。
イスラエルは、発生地である中国の武漢から遠く離れた中東に位置しており、地理的な側面から見れば、新型コロナウイルスのパンデミック化によって甚大な被害が生じるとは思えない国です。仮に、ワクチン接種が緊急性を要するほど、イスラエルの感染拡大が危機的な状況にあったとすれば、それは、イスラエルと中国との間の他の諸国とは比較にならないほどの活発な人的な交流があったことを示しているとも言えましょう。
ユダヤ系の多いIT分野をはじめとした先端技術分野にあって、中国との交流は活発であったのでしょうが、実際には、イスラエルの感染率は’世界第一’ではありませんでした。イスラエルが世界第一の接種率を記録した理由は、むしろ、アメリカの製薬会社との結びつきに求めることができます（アラブ諸国に囲まれているイスラエルが国防意識からワクチン全国民接種体制を整えてきたとする説もあるものの、そうであれば、自国での開発・生産を目指したのでは…）。同国は、ファイザー社からワクチンの大量供給を受ける見返りとして、自国民のワクチン接種に関するデータを同社に提供することを約束したとされているからです。言い換えますと、イスラエルは、臨床試験における第三相を経ずして緊急承認された同社のワクチンの被験者として、自国民をファイザー社に差し出したとも言えましょう。
ここに、国民の命をコロナから救い、経済・社会活動を再開させるのが目的とはいえ、自国民を安全性の確認されていないワクチンの事実上の‘人体実験’に供するイスラエル政府の判断は正しかったのか、という問題も生じてきます。しかも、ポスト・コロナの時代はコロナ以前の時代への回帰ではなく、ワクチン・パスポートといったITを活用したデジタル国民管理体制の導入をも意味しかねません。コロナワクチンからデジタル監視体制への‘国家改造’においても、イスラエルは他の諸国に先んじているのです。あるいは、ファイザー社に提供される国民のワクチン・データはイスラエル政府とも共有され、同国のワクチン・パスポートシステムにフィードバックされるのかもしれません（コロナワクチンには、マイクロチップ混入説が囁かれている…）。
比較的接種率の高いアメリカはワクチン・パスポートの導入には消極的なようですが、イギリス、並びに、EUでは、同制度の本格的な導入が検討されているそうです。ワクチン接種が、海外の製薬会社やIT企業とも結託した国民デジタル監視体制への導火線であり、その接種率の高さが’体制移行’への進捗度を示しているならば、ワクチンの接種率の低さは、国民にとりましては必ずしも’悪い事’ではなくなります。人体にまで及ぶ政府による監視ストレスや威圧に国民が晒されることなく自由を享受し、個々人の人格が尊重され、人としての尊厳を保つことができる空間が維持されるのですから。ワクチン接種率の低さこそ、国民の自由度や幸福度の高さを示す指標となるかもしれないのです。
日本国は、そのワクチン接種率の低さから’ワクチン敗戦’とも揶揄されていますが、上述したリスクを考慮すれば、むしろ、接種率の低さを肯定的に捉える見方があっても然るべきように思えます。遺伝子ワクチンにはアナフィラキシーや血栓の形成などの短期のみならず、中長期的な未知のリスクもありますので、ワクチン接種＝プラス評価は時期尚早なように思えるのです。近い将来、評価が逆転する可能性もあるのですから。
