ひどい雨だ。新聞をとりに玄関脇の郵便受けまでゆくのに傘がいる。郵便受けには少しだが雨がしみこんでいた。
雨除けのポリ袋に包まれた新聞を取る。近頃はめっきり少なくなった郵便物だが、今日は珍しく１通の封筒が挟まっていた。
日本年金機構からの「４月からの年金額改定通知書・年金振り込み通知書」だ。
年金受給者にとって年金は命の綱、増額の改定通知だ。これは朗報。急いで開封する。だが、開けてみると物価上昇分の増額分とありながら、ずいぶんとその額が少ない。消費税の増税分や生鮮食品の円安による上昇分には到底及ばない。この通知、嬉しくもあり、またがっかりとでもいうところだろうか。
改定通知書に次のような説明がついていた。（原文のまま）
平成２７年４月分としてお支払いする年金額からは３月末までの額に比べ+０．９%の増加となっております。
〇年金額は物価が上昇すれば増額し、物価が下落すれば減額する仕組みとなっています。（物価スライド）
〇ただし、現在の年金は、過去に物価が下落したにもかかわらず、年金額を据え置いたことで、本来の水準よりも0.5％高い水準となっており、これを解消する必要があります。
〇また、平成１６年の法律改正により、少子高齢化が進む中で、現在のバランスを確保するため、現役被保険者数の減少と平均寿命の伸びに基づいて緩やかに給付水準を調整（マクロ経済スライド）することとされています。
読んでみて何か割り切れない気がしてきた。通知された0.9％が、はたして物価スライドに見合う妥当な額なのだろうか。どう考えても過去にさかのぼっての年金減額が必要だったのだろうかとふと思った。
４月２９日「２０１３年１０月に始まった公的年金の減額は『生存権を保障した憲法に違反する』」として、年金受給者計１５４９人が国を相手に減額の取り消しを求める訴訟を各地で起こした。今後も各地で提訴し、７月末までに原告は４５都道府県で計約３千人になる見込みという。
大部分の年金生活者の生活は苦しい。収入は２月に１度受け取る年金だけ。医療保険や介護保険料は見直しのたびに増額され、消費税の増税もあった。受取る年金は年を経るごとに実質目減りしている。
自分も、訴訟の原告の一人になろうかなと考えた。