最近盛んにネット上にある、２０１０年１１月２３日に起きた北朝鮮による韓国の延坪島砲撃事件、北朝鮮の砲撃に韓国軍は何もできなかった。韓国ご自慢のK-9自走砲も故障でロクに稼動せず反撃もできなかった事件をご記憶か？しかも日本は民主党の管政権下、ここに色々な憶測を呼ぶ原因があるようだ。
しかし、あながち憶測とは言い切れない分部がある、韓国が対馬侵攻のため軍を移動した所を狙われたという意見がある。
中国人民解放軍、米軍、韓国軍の当時の動きから見るに否定するのが少々難しい。
まして日本は民主党政権下、韓国の傀儡政権と疑われている。シャープの不振は、民主党政権の異様な「円高（１ドル＝７８円）」による。
延坪島砲撃事件前に、米国・支那・南北朝鮮が軍を大規模に動かしていたのだ。
「実際の規模は、北朝鮮国境背後に30万近い中国軍と、韓国北西部国境には約10個師団の北朝鮮軍、そして東シナ海には米空母機動部隊が展開するという大規模なものだった」と。余命さんは、南朝鮮が、朝鮮傀儡政権である日本民主党を政権与党にすることに成功し、日本の機密情報を入手出来る環境を手中にして、対馬侵攻を企てた結果起きた事件だったと書いている。
その驚くべき議論をお目に掛ける。
ーー以下「妄想時事日記4/6」より抜粋編集ｑａｚｘ
延坪島砲撃事件も、利害関係を理由に日本マスコミは全て沈黙しています。
延坪島砲撃事件については、一度簡単にアップしていますが、今回は詳述します。
2009年民主党が政権を取ってから国家機密のたれ流しが始まりました。
2010年1月、韓国では、国籍法、兵役法を改正。大統領令を強化、実質、これは対日開戦準備法でした。
2010年7月、中国でも同様に国防動員法が制定され、これも実質対日開戦準備法でした。
中韓の対日開戦準備の流れに米軍と自衛隊は警戒態勢を強化、情報収集を進めていました。
2010年10月なかば、米軍事衛星が成都軍区における軍の移動を探知。続いて瀋陽軍区、北京軍区の移動も探知します。
米軍は対日開戦を疑い、日本に警告します。しかし当時の菅政権は何らの手も打ちませんでした。
対日戦の直接担当である東海艦隊に動きがなく、第2砲兵も動いていないことから対日開戦準備でないこと、そして中国への問い合わせで、韓国軍が南下したため北朝鮮が軍を動員したことが判明しました。
韓国軍の南下に対して、米は警告しますが、韓国は平時統制権をたてに部隊を戻しませんでした。
この韓国の行動について、米は中国と協議し、利害が一致したことから、予定されていた韓国砲撃演習にあわせ23日、北に延坪島を砲撃させ、むりやり韓国軍を引かせたのでした。
日本では、この砲撃戦は、偶発的なものとして、実に小さな扱いで処理されました。
しかし実際の規模は、北朝鮮国境背後に30万近い中国軍と、韓国北西部国境には約10個師団の北朝鮮軍、そして東シナ海には米空母機動部隊が展開するという大規模なものだったのです。
戦争だといって叫んでいるうちは実際の戦争は起きません。秘匿された軍の動きこそ危険なのです。しかし、万単位の軍の移動は隠しきれるものではありません。
個々の動きを検証してみましょう。
旅大戦区では艦隊に出動準備命令と待機命令。成都軍区からの部隊移動、北京軍区からと、直接担当の瀋陽軍区の部隊集結と大混乱でした。
ここで注目すべきは、この動きは全く報道されていないことです。
動員の内容は概略わかっています。瀋陽軍区15万。成都軍区7万。北京軍区2万です。
ここで不思議なことに気づきます。朝鮮国境の担当は瀋陽軍区です。そこに成都軍区と北京軍区の部隊が動員された謎について。
事情通によりますと、北京と瀋陽軍区は不仲なので、瀋陽軍区だけの軍団の集結移動は北京にとっては怖かったのでしょう。
「敵は本能寺にあり」朝鮮国境に向かうはずの軍が北京に進軍なんてことがおきたら漫画ですからね。
旅大戦区艦隊の準備命令に北海艦隊まで動員してしまいました。中国は複雑ですね。
一方、米軍は秘匿された韓国陸軍2ヶ師団の理由なき南下と、28日からの東シナ海における演習を装った対馬侵攻を疑い、日本に警告します。
それを、菅政府が無視したことから自衛隊は北沢防衛大臣抜きに独自に陸海空統合幕僚監部ＪＴＦを設置し、陸自は国内治安に備えました。
もし侵攻があれば25日か26日が予想されたことから、米中で、北による砲撃は23日と決定されたと聞いております。
この件もし、米軍将校クラブで機会があれば聞いてみるといいですね。
「延坪島砲撃？ああ、あれは韓国の対馬侵攻作戦さ。失敗したがね」という答えが返ってくるでしょう。
この事件は自衛隊に決定的な変化をもたらしました。
一つは民主党政権への不信感増大。
一つは反日マスコミへの憎悪感の増大です。
2009年民主党政権発足後、国家機密がたれ流しされ、中韓との関係が戦争が現実に起こりうるレベルにまで緊張しました。
そんな緊迫した中でも、マスコミは、中韓の対日開戦準備法を報道しなかったのです。
また菅政権がなんの対策も取らなかったことから、国を守るために命をかけて仕事をしている現場の自衛官から、売国奴と認識されてしまったのです。
当ブログではその辺の感情をできるだけぼかして記述しておりました。
しかし、漏洩したと思われる自衛隊文書を覗くと、それにはマスコミは直接の殲滅破壊とあり、民主党をはじめとする反日勢力は民兵が担当、殲滅掃討とあります。
確かに、戦争が予想される状況で、敵の開戦準備状況を意識して隠蔽するマスコミの行為は完璧な外患誘致罪で死刑確定です。
政治家や弁護士などの反日勢力は民兵が担当し、その処理は法でなく国民感情に任せるということですね。
自衛隊の殲滅感情が理解できず、違和感を抱いていた方もこのような事情があったのだわかれば納得できるでしょう。
突然でてきた民兵という言葉はちょうどいいタイミングです。
在日朝鮮人たちは、2015年7月までに、住民登録をすることによって、通名及び在日特権が剥奪されることに成ります。
もし彼らが、住民登録期限を無視して、住民登録をしなかった場合、現実問題として、韓国本国からは棄民され、日本からは不法滞在による強制送還命令を受けます。
これらの処置に対しては、彼らによる、人道・人権・差別にすり替えての徹底抗戦という開き直りが予想されるのです。
在日朝鮮人たちによる、徹底抗戦を阻止し、不法滞在者をあぶり出し、彼らを強制送還するためには、ある意味、超法規的な組織が必要であるということです。
別途、後述します。
対馬侵攻作戦の真偽なんてどっか飛んでいってしまいますね。つづく
2014-04-06 14:28
これが本当だとすると、マスコミは最早日本のためには害にしかならない存在であるということか？
今話題の７月９日問題の火付け役がこの余命氏である。「虚言」と非難されているがその真贋はもう直ぐハッキリする。少なくとも現状氏の予測どおりに在日の暴力団組長が逮捕されたり、民団が各地に説明会を行ったりしている。この事実は否定できない、故に在日への徴兵や資産の没収も非常に高確率である。
