快気分析

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仕組みとアプローチ -  「 新型コロナウイルス感染リスク指標としての二酸化炭素濃度」には注意すべき点が有る

2020-11-28 07:55:57 | 新型コロナウィルスやパンデミック
 新型コロナウイルス感染リスク指標として二酸化炭素濃度が最近特に注目されています。
 ただこれについての注意点はいくつかあるので記事にしてみました。
 その一つは、「確かに二酸化炭素濃度は密集度の目安にはなるが、決め手にはならない。密集度が低くて二酸化炭素濃度が例えば500ppm程度であっても新型コロナウイルスを多く含んだ飛沫や浮遊粉塵などを吸ってしまえばそれはアウトになるケースも有る」と言う事です。
 ウィルスは何も均一に空気中に浮遊しているわけでは有りません。
 ウィルスを1000個体含んだ飛沫、エアロゾル、浮遊粉塵などはその粒子の数が数個でも総ウィルス数としては数千個体となります。
 またそれら飛沫、エアロゾル、浮遊粉塵などが服や肌、髪などについて、そこでウィルスが暫くの時間生き残り、そして人から十分離れた時にマスクを外した時などでこれらが舞い上がって吸い込まれる、と言うケースも有るはずです。
 二酸化炭素濃度は密集度の目安にはなるが、決め手にはならないもう一つの理由は、以前にも書きましたが換気を多くしていて仮に二酸化炭素濃度が500~600ppm程度であっても、その換気をする際には多くが全熱交換機を介しています。
 この全熱交換機はローター型と静止型がありますが、特にローター型は外気と(室内からの)排気にエレメントが交互に接する事によって全熱交換をしているわけで、排気に含まれる新型コロナウィルスが全熱交換機のエレメントを介して導入する外気に戻ってしまうケース、と言うのはある程度考えなくてはならないでしょう。
 また静止型全熱交換機についても、このエレメントは別に高性能フィルターとかではないのですから、エレメントを透過したウィルスが導入する外気にある程度は入る事も有るかと思えます。
 また11月のような中間期のやや低めの気温の時には、全熱交換機を介しないでそのまま外気を導入、排気を排出する事も状況次第では可能ですが、しかしこれも12月から3月、6月~9月あたりでは外気と排気の全熱交換をしないと無理な事も多く、仮に全熱交換機を使わない換気方式に切り替えるとかなりの冷暖房、加湿除湿などのエネルギーが必要となり、その費用がかなりになるか、或いは空調設備設計上、温湿度を適正範囲にする空調が無理になるケースも有るかと思えます。
 またこれまでも(略称)ビル管法で建物の室内の二酸化炭素濃度は1000ppm以下とされてきましたが、それは新型コロナウィルス感染拡大では無かった時の基準であり、今では感染リスクを少なくするには600ppm以下とかに基準を低くしなければならず、それだけ換気量がかなり多く必要となり、それだけエネルギー費用がかかるわけです。 
 と言うわけで二酸化炭素濃度を低めにする事が必ずしも新型コロナウィルス感染リスクが殆ど無くなると言う事ではなく、また二酸化炭素濃度を低めにする為に室内を換気するには特に夏、冬に相当なエネルギーが必要となってしまうのです。
 これが自宅にいれば仮に二酸化炭素濃度は1000ppm以下と言う基準に従うとしても950ppmとかで良いわけですから、ずっと省エネとなります。
 


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