◆訪問診療、在宅医療に／もし家に帰って、ケアする医師やその他の専門家が決まっていないという空白期間中に何か起きたら大変なことに／ともかく当事者になって進めていく段階に一気に来た

　昨日までは、ちょうど2週間前に名大病院に緊急的に入院したことやその後のことなどを、一部は自分の整理もかねて、一部は心配してくださる人たちへの状況報告、それと私よりは軽症かもしれない、あるいは重症かもしれない人たちへの報告・・・そんないろんな思いで書いてきた。

　★今日は、家に帰ってからのことの一般的なことの導入を専門業のひとの解説などを借りたりして、自分の認識としたい。
　議員として行政のことに関わってきたつもりでも、いざ自分自身のこととしてみる立場になると、知らないことだらけで「認識は違うんだなぁ」という予感が早くも私をおおう。

　★ともかく当事者になって進めていく段階に一気に来た。
　それは、「身体的には、今にすぐに訪問診療、在宅医療」が必要ということではない(私が、勝手にそう思っているだけかも・・・)。
　例えば病院の中は自由に散歩してよい・・・
　しかし、今の制度上、主治医は「あとが決まらないと退院させられない」旨。

　こちらも、それくらいのことは分かるので、この一週間、訪問診療、在宅医療関係の話を進めてきた。
　私たちの場合は「どこで、どのように」とはお互い以前から了解していた。
　今は私は病院に居るので、パートナーが進めてくれている。
　★ただ、訪問診療、在宅医療といっても相手方のクリニックや関係者側が了解してくれるか・・・(と、この部分は進行形・・)

　入院しているなら退院してからでよいではないか、・・という意見が当然に出ようが、
「あとが決まらないと退院させられない」という先の医師の意見、・・・★もし家に帰って、ケアする医師やその他の専門家が決まっていないという空白期間中に何か起きたら大変なことになる、・・・そういう視点が不可欠なことを知るべし。

　・・・かくして、今日は次を見ておく
　　　★≪訪問看護とは？　サービスの内容や利用条件、費用をまとめて紹介／LIFULL介護≫
　
　なお、昨7月22日の私のブログへのアクセスは「閲覧数2,279　訪問者数871」。

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●【はじめての方へ】訪問看護とは？サービスの内容や利用条件、費用をまとめて紹介 　　　　LIFULL介護 訪問看護とは病気や障害を持った方が住み慣れた地域やご家庭で、その人らしい療養生活が送れるように支援するサービスです。 地域の訪問看護ステーションから、看護師や理学療法士・作業療法士等がその方が生活する場所へ訪問し、医療的ケアを提供します。 訪問看護の目的は、自立への援助を促し、その方らしい療養生活を支援すること。 今回は、そのサービス内容や費用について説明します。 訪問看護とは 訪問看護とは看護師などの医療関係者が自宅に訪問して、主治医の指示に基づき、療養上必要な世話や医療行為を行う看護サービスです。厚生労働省によると、平成31年4月時点で訪問看護の利用者数は約54万人に上り、訪問看護の利用者数は年々増加しています。 ちなみに訪問看護と似たような言葉に在宅看護や訪問介護などがありますが、違いは以下のとおりです。 名称 概要 訪問看護 ／　健康悪化の防止・回復が目的に医療関係者が自宅を「訪問」して世話や治療行為を行う 在宅看護 ／　自宅療養中に「家族」が行う看護やケアのことを指す。かかりつけ医と相談のうえ、在宅で看護やケアを行う 訪問介護 ／ホームヘルパーなどが自宅を訪問して、患者さんの日常生活を「サポート」する。サービスに医療行為は含まれない 訪問看護では、以下のようなサービスを受けられます。 ・・・・・・(略)・・・その他がん末期や、老衰、疾患による終末期にも自宅で過ごせるよう、医療的ケアを受ける方もいます。 訪問してくれる人 訪問看護で自宅に訪問にくるのは、地域の訪問看護ステーションや医療機関から派遣される看護師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などの医療従事者や福祉関係者です。・・・(略)・・・最終的な判断は患者の主治医が行いますが、支援内容についてまずはケアマネジャーと相談のうえ決めることになります。 介護保険または医療保険が適用 訪問看護を受ける際、患者となる人の年齢などの条件により、以下のように介護保険と医療保険のどちらを利用できるかが異なります。 保険の種類 対象者 介護保険 65歳以上の要支援・要介護認定を受けている方（第1号被保険者）。 または40～64歳の方で介護保険上の「特定疾病※後述」による要支援・要介護認定を受けた方（第2号被保険者） 医療保険 上記以外の方。また介護保険の対象者であっても厚生労働省が指定する難病を持つ場合にも医療保険が適用される。 適用されるかどうかはケアマネジャーに相談 いずれの場合も主治医からの「特別訪問看護指示書」が必要です。そのため、まずは担当のケアマネジャーに相談して、主治医の指示を仰ぎましょう。ちなみに上記の保険は併用できません。 患者の状況の変化によって、介護保険から医療保険に、医療保険から介護保険に切り替わります。 もし要介護認定を受けていて、医療保険も適用可能な状況にある場合は、介護保険制度が優先されます。 40～64歳の方が訪問看護を受けられる「特定疾病」とは 介護保険が適用される訪問看護を利用できるのは原則「65歳以上」の方です。ただし、40～64歳の方でも下記の特定疾病をお持ちの方は、介護保険適用で訪問看護を受けられます。 がん末期 医学的根拠をもとに進行性で治癒が困難だと医師が判断した状態にあるがん（悪性新生物） 訪問看護の訪問頻度／訪問看護の訪問頻度は、対象の保険が医療保険か介護保険かによって下記のように異なります。 頻度・・・(略)・・・ 訪問看護にかかる費用／訪問看護の費用は、訪問時間の長さによって異なります。 看護の内容による費用目安・・・(略)・・・ 訪問看護は公的保険である介護保険、医療保険により自己負担額を軽くすることができます。上記の表にも、介護保険を利用して自己負担が1割になった場合の金額を掲載しました。 ・・・(略)・・・ まずは利用する方がどんな療養生活を望んでいるかを把握し、介護が必要であればまず地域包括支援センターへ相談、介護認定を受けておきましょう。 介護保険が適用されれば自己負担は基本的に１割です。ただし介護度により介護保険で負担してもらえる限度額が変わってきますので、注意が必要です。 難病や終末期の場合は主治医に相談をし、医療保険で訪問看護サービスがうけられるかを相談してみましょう。 医療保険適応の場合は、１割〜3割が自己負担になりますが、病気の種類や状態によって変わってきます。詳しくは訪問看護ステーションに確認をしましょう。 ・・・(略)・・・ その方にとって一番良い在宅療養のカタチを見つけていくことです。それには、訪問看護を依頼する事業所の選び方も重要となります。 この記事の制作者　森 裕司 監修者：森 裕司（介護支援専門員、社会福祉士、精神保健福祉士、障がい支援専門員）　株式会社HOPE　代表取締役