歩きスマホ

先日、朝地下鉄のコンコースを歩いていると、すぐ前にスマホをしながら若い女性が歩いていた。
ふと、女性が何かを落とす。女性はその事に気が付かないで歩いて行く。落としたのはケースに入ったミントキャンディーだった。拾い上げて声をかけようとしたが、周りは騒がしく、歩きながら前の女性の肩をポンポンと叩く。
女性は歩きスマホを咎められると思ったのか、シカトしてスマホを見入っている。2,3回叩いても振り向かないので、少し強く叩くと、物凄い険しい表情で振り返る。
「落としましたよ」そう言ってミントキャンディーを差し出すと、おもいきり表情を作り直して礼を言ってきた。
その女性は咎められると思ったのだから歩きスマホが悪いことは自覚しているのだろう。だったら止めればいいのにと思う。
僕は『歩きスマホ』はやらないが、歩きスマホをしている人の何と多いことかと思う。人混みでは何度かぶつかりそうになったこともある。本人は自分だけは大丈夫だと考えているのかもしれないが、それは周りが気を使って避けてくれているだけなのだ。もしかしたらこの次歩きスマホをしたときは目の不自由な人に怪我をさせてしまうかもしれない。

食品ロス

明日は節分。ここ何年か恵方巻を食べるのがすっかり定着したように思う。
だが、この恵方巻は、時期を過ぎると大量の売れ残りが廃棄処分となり、問題となっている。農林水産省は、あまり作り過ぎないようにと、業界へ異例の通達を出したそうだ。毎年、恵方巻の廃棄処分は推定10億円分に上る。
日本で廃棄処分になる食品は年間646万トン、これは東京都が1年間に消費する食品の量に匹敵する。世界で年間に援助される量が380万トンなので、その倍である。
食品ロスは日本だけではない。世界中で1年で捨てられる食品の量はおよそ13億トン、これは食品総量の3分の1に当たる。
日本での食品ロスの主な要因は業界の商習慣だ。スーパーやコンビニなどの小売店では欠品を許さない。機会損失により本来売り上げがあったはずの数字が失われるからである。メーカーが欠品を出すと、売価保障というペナルティーが科せられる。ひどい場合は取引停止に追い込まれる。メーカーとしては食品ロスを覚悟して多く作らないと商売が続けられないのだ。
3分の1ルールという奇妙な業界の商習慣もある。これは、製造から賞味期限の最初の3分の1までを小売店への納品期限、次の３分の1までを消費者への販売期限とする慣習である。たとえば、賞味期間が3カ月の食品ならば、製造してから1カ月以内に小売店に納品し、次の2カ月の間に消費者に売らなければならない。その期限を過ぎると、返品や廃棄処分となる。海外でも一定のルールはあるが、日本のこの3分の1ルールは最も厳しいという。特に廃棄処分が多いのはクリスマスケーキや恵方巻などの期間限定品だ。
コンビニでは、賞味期限が近くなった弁当などの安売りを事実上認めておらず、売れ残りが大量に廃棄される。
食品ロスは業界による廃棄処分が要因であり、消費者は関係ないと考える人が多いかもしれないが、消費者にも廃棄処分を減らすことはできる。
よくスーパーなどで、パンなどの食品を棚の奥から取る人を見かける。賞味期限がなるべく長い商品を買いたいと考えるからだと思うが、この行為は間違いなく廃棄処分を増やしている。賞味期限が近付くと増々売れなくなり、やがて売れ残ってしまう。そしてこれは廃棄処分を増やすだけではなく、値段の上昇にも繋がるのである。例えば1割売れ残ると、売る側としては1割値上げせざるを得ない。
食品ロスは全て消費者がそのコストを払っているのだ。

カフェでの食事持参について

昼食のあとにセルフサービスの安いカフェに行くことがよくある。そこで、以前は目にしなかったが最近よく見かける光景。
特に女性に多いように思うが、カウンターで飲み物を注文してテーブルに座る。そこで、恐らく家から持ってきたであろうラップや銀紙に包まれたおにぎりやサンドイッチをカバンから取り出して食べ始めるのである。これはどうなのだろう？
飲み物は注文しているので店側も文句は言いにくいのか、注意されているところを見かけたことはない。確かに、飲み物一つでも注文すれば客であり、店のテーブルに座る事には何の問題もない。だが、食べ物もその店で注文するのがマナーであるように思う。店側には食べ物のメニューもちゃんとあるのだから。
客の言い分は想像できる。飲み物はちゃんと注文しているのだからお店に損はさせてないでしょ、と。
もちろん、そういう客も注意されれば止めるとは思うが、注意されなければいいというものでもないように思う。昼休みの時間は店員も忙しく、注意したくてもなかなか手が回らないのかもしれないし、昼休みが終われば、恐らく店を出て行くはずなので、あまり目くじらを立てるより、たとえ飲み物だけの注文でも客を失うよりいいと判断しているのかもしれない。だが、そういう客は一度許容してしまうと次からは注意しにくい。1人を許すと、それを見た他の客が持ち込みOKだと思い、結果、本来店へ注文していた食べ物の数が減り、売上げも減少してしまうことになる。
飲食店は店で食べ物を注文してほしいから一生懸命にメニューを考えて、ちゃんと清掃をしてお客を待っているはずである。
飲み物を注文する場合は、客は飲み物を店内で飲む権利を含む代金を払っているが、言い換えれば、その飲み物だけをテーブルで飲む権利だけであると考える。持ち込みの食べ物はNGなはずだ。
万が一、食中毒が出た場合、店側が提供した飲み物に原因があるのか、持ち込んだ食べ物に原因があるのかが分からなくなり、例え持ち込みの食べ物が原因であったとしても店の評判に関わることになる。
店は持ち込みの食べ物は店内で食べないよう注意すべきであり、そういう客が増えないように張り紙をすべきである。
コーヒー一杯で何時間も粘る客もマナー違反かもしれないが、それはまた別問題。最近では「店内での昼寝や勉強などはご遠慮下さい」などの張り紙を散見する。

縮小ニッポン「未来の年表」

『週刊現代』7月22,29日号に『縮小ニッポン「未来の年表」』と題された記事が掲載されていた。予測ではなく必ず起きる「現実」だそうである。
国土が狭く、資源を持たない日本は、「人」こそが、強さの源泉だったが、その人口は減り続けている。強みを失った国で何が起きるのか。その未来姿の年表をご紹介する。

2018年　♦18歳人口が減り始め、国立大学が倒産の危機へ

2019年　♦IT技術者が不足し始める

2020年　♦女性の2人に1人が50歳以上になる

　   　　 ♦東京都内で40万戸以上のマンションが築30年を超える

　　　　 ♦大人用紙おむつの国内生産が乳幼児用と同じになる

2021年　♦介護離職が大量発生

2022年　♦高齢者のひとり暮らしが激増

2023年　♦企業の人件費がピークに

2024年　♦日本人の3人に1人が65歳以上に

2025年   ♦東京都の人口が減少に転じる

　　　    ♦介護士が38万人不足する

　　　　 ♦労働者の6人に1人を医療、介護が吸収し、経済全体が減速する

2025年　♦約700万人が認知症に

2027年　♦輸血用の血液が不足する

　　　　 ♦コンビニが24時間営業できなくなる

2030年  ♦年間死者数が160万人に達し、火葬の順番待ちのための遺体ホテルが繁盛する

　　　　 ♦日本人の2人に1人が退職者になる

　　　　 ♦サービスに必要な人材が確保できず、地方の百貨店、銀行、老人ホームが消える　　

　　　　 ♦ヘルスケア産業の規模が現在の倍以上に

　　　　 ♦北海道内の半数以上の市町村で’05年に比べて人口が約4割減少する

　　　　 ♦75歳以上のひとり暮らしが約429万世帯に

2031年　♦日本の18歳人口が100万人を下回る(2014年は118万人)

2033年　♦全国の3戸に1戸が空き家になる

2034年　♦全国の水道管が次々と破裂する

2035年　♦青森県の人口が97万人に(2016年10月1日の人口1,293,619人)

　　　　 ♦男性の3人に1人が生涯未婚に

　　　　 ♦人口の3人に1人が高齢者の「超高齢社会」に

2035年　♦首都圏でも「限界団地」が広がる

　　　　 ♦東京都の合計特殊出生率が0.99に低下する

　　　　 ♦子供の数(15歳未満)が減る自治体が99.8％を占める

　　　　 ♦人口の50％が独身者になり、ひとり暮らし世帯が4割を占める「ソロ社会」に

2036年　♦首都圏のバス、電車の本数が激減する。タクシーが(激減し)拾えなくなる

2039年　♦所得税が50％になる

　　　　 ♦年間死者数が170万人でピークに(2017年の死者数役130万2000人

2040年　♦自治体の半数が消滅の危機に

　　　 　♦東京都の人口の33％が高齢者となる

　　　　 ♦日本経済の潜在成長率がマイナスになる

　　　　 ♦高齢者と若い女性が大都市圏に集中する

　　　　 ♦救急車の搬送数が激増する

2042年　♦高齢者数が4000万人でピークに(2016年は約3461万人)

2050年　♦団塊ジュニア世代がすべて75歳以上に

　　　　 ♦日本のGDPが世界7位まで落ち込む

　　　　 ♦世界的な食糧争奪戦に巻き込まれる

2053年　♦人口が1億人を割り込む

本誌では、縮小する日本をどうすればいいのか。対策は多くはないが、その時を漫然と迎えるのではなく、今すぐ覚悟を決め、国を挙げて備える必要に迫られている。と結んでいる。

スケープゴーティング

『スケープゴーティング』の著者釘原直樹氏がラジオで著作について話していた。

AとBの二人がコイントスをしたとする。
両者が同じ面を出したら報酬がもらえ、不一致の場合は罰金を支払うというような状況があったとする。
Aが最初にコイントスをした結果が表。
次にBが裏を出したとすると、何と86パーセントの人がBに責任があると回答する。
Bが責を負うべきだとした割合は92パーセントにもなった。実際には統計学的に原因となる割合はAもBも同じであるにも関わらず調査の結果上記のようになったのである。つまり、2番目にコイントスをした人が外した場合、2番目にコイントスをした人が悪いと考えてしまう傾向がある。
リレーで最も速い選手をアンカーにするのもこのような現象と関係する。アンカーは結果に責任があると考えられやすい。考えてみれば、リレーはメンバーのタイムの合計で争われるため、結果の責任はメンバー全員にあるはずである。
このようなことから事件や事故が発生した場合、マスメディアで最初に非難攻撃のターゲットになった者よりも時間経過後にターゲットとして浮かび上がった者に対しての方が責任追及の程度は激しいものになると考えられる。
後に出てきた人の方が実際にはそうでなくても一連の流れの結果を変えることができるだろうと思われることを可変性知覚と呼ぶ。
いじめなども、最初にターゲットにされた者をかばい、後にターゲットにされた者の方がよりバイアスがかかる傾向がある。
非難攻撃のターゲットにされた者は最近の者の方がより記憶に残りスケープゴートにされやすいのである。

ヘイトスピーチ、それは本当は自分にコンプレックスをもっている人がヘイトスピーチを行うことによって優越感に変えたいという心理がある。それは錯覚であるにも関わらずである。ヘイトスピーチを無くすためには他のスケープゴートを見つけることが手っ取り早いがそれは基本的な問題解決にはならない。
人の心理にコンプレックスがある限りヘイトスピーチは無くならないのかもしれないが、錯覚であると自覚することによって減らすことは可能かもしれない。

スケープゴートに対して攻撃をする人は複数である。数が多ければ多いほど罪悪感から解放されてしまう。それだけ責任感が薄れてしまう。

それに関連して、面白い実験結果を紹介していた。
綱引きで個人の引っ張る力を測定すると8人ほどで1人の時の半分の力になってしまうそうである。