◇職場の無理解、支援不足…退社・降格多く、収入も激減
「実家に帰って家業でも手伝っていればいいのに」
０５年７月、進行の早いスキルス胃がんで入院、手術した鈴木富幸さん（４０）＝東京都小平市＝は、職場復帰直後、上司が聞こえよがしに言った一言が忘れられない。
当時、都内の製版会社で課長を務めていた鈴木さんは、手術で胃と脾臓（ひぞう）を全摘出。１０月に復職したが、３週間に１度の抗がん剤治療や、胃の摘出に伴うめまいや倦怠（けんたい）感などの後遺症で、午後出社や遅刻が続いていた。君はもう戦力でない－－。上司の言葉にそんなニュアンスを感じた。
翌年１月。上司は業績悪化と鈴木さんの体調を理由に「平社員」への降格人事を打診し、同時に「降格前の課長職で辞めれば、傷病手当の支給額も多い」と露骨に退社を促した。
社員約４０人の中小企業。広告不況を背景に経営は悪化していた。「リスクを抱えたがん患者は、会社のお荷物なのか」。上司への反発もあり、２月の降格を前に退職した。
求職活動で訪れたハローワーク。希望は正社員採用だったが、担当者はがんの既往症と年齢を理由に派遣契約を勧めた。その後、知人の紹介でデザイン会社の営業職に就いた鈴木さんは「治療で病が治っても経済的保障がないと生きていけない。がんに限らず、病気を理由に働く機会が奪われるのはおかしい」と訴える。
＊
会社を辞めずに済んでも働き方の見直しを迫られ、収入が減るケースも多い。
建材メーカーの主査だった八田幸一さん（４４）＝大阪府岸和田市＝は０２年８月、急性リンパ性白血病を発病。翌年に骨髄移植手術を受け、夏に退院した。
会社側と話し合った結果、いったん退職し、０５年１０月からパート社員に「降格」して働き始めた。「できれば正社員のまま働きたかった」が、筋肉の衰えや骨密度の低下など抗がん剤の副作用が強く断念した。
雇用契約は１年更新。平日の週３日、午後に出社し、約４時間半、パソコンのデータ集計などを行う。労働条件は正社員と同じだが、ボーナスや退職金はない。手取り４００万円だった年収は約７５万円に激減した。
自宅に母（７１）と２人暮らし。医療費の自己負担は月約３万円。「貯金や退職金などを少しずつ切り崩して補っているが、このままの年収では生活していけない」。八田さんは月５万円の障害年金の給付を申請中だ。
＊
「一番大切なものを手放してしまいました」。桜井なおみさん（４２）＝東京都豊島区＝は、設計会社を退職した３年前を振り返る。
「緑にかかわる仕事がしたい」。いったん入学した大学の薬学部を中退し、翌春、他大学の園芸学部に入り直した。９０年春、希望通り、公園施設などの設計を通じて街の緑をデザインする会社に就職した。
繁忙期は明け方まで仕事し、寝袋で仮眠をとり何日も泊まり込んだ。主任にも昇進。激務だが、充実感に包まれていた。そんな時、定期健診で右胸に乳がんのしこりが見つかった。
０４年７月に手術後、休職。翌年４月に復職したが、月１～２回は治療や検査で休まざるを得なかった。ホルモン療法や手術の影響で、ほてりやうつなどの更年期障害に悩まされたほか、仕事に欠かせないパソコンのマウスが握れなくなっていた。「もう以前のようには働けない」。自ら退職を申し出た。
会社員の夫（４８）との２人暮らし。治療費は自分が払うと決めていた。３カ月間、パートで働いた。時給９５０円。多い時は月約７万円かかる治療費などを払えば、手元にわずかしか残らなかった。
ハローワークで社団法人日本植木協会の正職員の求人を見つけ、「園芸の知識が生かせる」と応募した。採用枠１に対し１００人近くが応募し、最終面接に６人残った。女性は１人だけ。「がんを理由に不採用になるかも」。迷ったが「乳がん」は伏せた。
採用が決まり、出勤初日、初めて上司に打ち明けた。「君はたまたまがんになったが、病気はお互い様。自分のペースで仕事をこなして」。雇用契約の破棄も覚悟したが「キャリアだけを評価して採用してくれた」。肩の力がふっと抜けた。
桜井さんは「がん患者は体力レベルが少し下がっただけで、キャリアを積み、高い職能をもつ人たちを活用しないのはもったいない。就労人口が減る中、がん患者をはじめ病を抱える人たちを、社会がどう受け入れるか真剣に考える時期にきている」と指摘する。
現在の年収は設計会社の約３分の２に減ったが、再び社会とつながれたと実感できる。一度は手放した「大切なもの」の重みをかみしめている。
＊
日本人の２人に１人ががんになり、３人に１人ががんで死ぬ時代。働き盛りの世代にとってがんは人ごとでないが、職場の無理解や支援不足などから、転職や離職に追い込まれるケースも多い。治療を受けながら、がんと仕事の両立を模索する人たちを３回にわたって紹介する。
◇「仕事続けたい」７５％－－うち３１％離職
東京大医療政策人材養成講座が昨年３月に行った調査によると、がん患者の４人に３人が「現在の仕事を続けたい」と希望しているのに対し、実際はこのうち３人に１人が転職していた。治療中や治療経験のあるがん患者４０３人（男性４０人、女性３６３人）に尋ねた。
がんと診断された時点で「これまでの仕事を続けたい」が７５・９％だったが、このうち３１％が診断後に仕事が変わった。内訳は解雇１４人▽依願退職２３人▽廃業８人－－など。
収入が「下がった」は３８・７％だった。調査時点で働いていた２８０人のうち、「仕事継続に不安」は６１・１％。不安なく続けるため「同僚や上司の理解が必要」と答えた人は６８・６％に上った。
調査に加わったＮＰＯ法人キャンサーネットジャパンの柳沢昭浩事務局長は「（調査後の不況到来で）がん患者の就労をめぐる現状はさらに厳しさを増している可能性が高い。育児や障害者、メンタルヘルスなどに比べ、がん患者への職場のサポートは遅れており、安心して働き続ける環境づくりが急務だ」と話している。
「実家に帰って家業でも手伝っていればいいのに」
０５年７月、進行の早いスキルス胃がんで入院、手術した鈴木富幸さん（４０）＝東京都小平市＝は、職場復帰直後、上司が聞こえよがしに言った一言が忘れられない。
当時、都内の製版会社で課長を務めていた鈴木さんは、手術で胃と脾臓（ひぞう）を全摘出。１０月に復職したが、３週間に１度の抗がん剤治療や、胃の摘出に伴うめまいや倦怠（けんたい）感などの後遺症で、午後出社や遅刻が続いていた。君はもう戦力でない－－。上司の言葉にそんなニュアンスを感じた。
翌年１月。上司は業績悪化と鈴木さんの体調を理由に「平社員」への降格人事を打診し、同時に「降格前の課長職で辞めれば、傷病手当の支給額も多い」と露骨に退社を促した。
社員約４０人の中小企業。広告不況を背景に経営は悪化していた。「リスクを抱えたがん患者は、会社のお荷物なのか」。上司への反発もあり、２月の降格を前に退職した。
求職活動で訪れたハローワーク。希望は正社員採用だったが、担当者はがんの既往症と年齢を理由に派遣契約を勧めた。その後、知人の紹介でデザイン会社の営業職に就いた鈴木さんは「治療で病が治っても経済的保障がないと生きていけない。がんに限らず、病気を理由に働く機会が奪われるのはおかしい」と訴える。
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会社を辞めずに済んでも働き方の見直しを迫られ、収入が減るケースも多い。
建材メーカーの主査だった八田幸一さん（４４）＝大阪府岸和田市＝は０２年８月、急性リンパ性白血病を発病。翌年に骨髄移植手術を受け、夏に退院した。
会社側と話し合った結果、いったん退職し、０５年１０月からパート社員に「降格」して働き始めた。「できれば正社員のまま働きたかった」が、筋肉の衰えや骨密度の低下など抗がん剤の副作用が強く断念した。
雇用契約は１年更新。平日の週３日、午後に出社し、約４時間半、パソコンのデータ集計などを行う。労働条件は正社員と同じだが、ボーナスや退職金はない。手取り４００万円だった年収は約７５万円に激減した。
自宅に母（７１）と２人暮らし。医療費の自己負担は月約３万円。「貯金や退職金などを少しずつ切り崩して補っているが、このままの年収では生活していけない」。八田さんは月５万円の障害年金の給付を申請中だ。
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「一番大切なものを手放してしまいました」。桜井なおみさん（４２）＝東京都豊島区＝は、設計会社を退職した３年前を振り返る。
「緑にかかわる仕事がしたい」。いったん入学した大学の薬学部を中退し、翌春、他大学の園芸学部に入り直した。９０年春、希望通り、公園施設などの設計を通じて街の緑をデザインする会社に就職した。
繁忙期は明け方まで仕事し、寝袋で仮眠をとり何日も泊まり込んだ。主任にも昇進。激務だが、充実感に包まれていた。そんな時、定期健診で右胸に乳がんのしこりが見つかった。
０４年７月に手術後、休職。翌年４月に復職したが、月１～２回は治療や検査で休まざるを得なかった。ホルモン療法や手術の影響で、ほてりやうつなどの更年期障害に悩まされたほか、仕事に欠かせないパソコンのマウスが握れなくなっていた。「もう以前のようには働けない」。自ら退職を申し出た。
会社員の夫（４８）との２人暮らし。治療費は自分が払うと決めていた。３カ月間、パートで働いた。時給９５０円。多い時は月約７万円かかる治療費などを払えば、手元にわずかしか残らなかった。
ハローワークで社団法人日本植木協会の正職員の求人を見つけ、「園芸の知識が生かせる」と応募した。採用枠１に対し１００人近くが応募し、最終面接に６人残った。女性は１人だけ。「がんを理由に不採用になるかも」。迷ったが「乳がん」は伏せた。
採用が決まり、出勤初日、初めて上司に打ち明けた。「君はたまたまがんになったが、病気はお互い様。自分のペースで仕事をこなして」。雇用契約の破棄も覚悟したが「キャリアだけを評価して採用してくれた」。肩の力がふっと抜けた。
桜井さんは「がん患者は体力レベルが少し下がっただけで、キャリアを積み、高い職能をもつ人たちを活用しないのはもったいない。就労人口が減る中、がん患者をはじめ病を抱える人たちを、社会がどう受け入れるか真剣に考える時期にきている」と指摘する。
現在の年収は設計会社の約３分の２に減ったが、再び社会とつながれたと実感できる。一度は手放した「大切なもの」の重みをかみしめている。
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日本人の２人に１人ががんになり、３人に１人ががんで死ぬ時代。働き盛りの世代にとってがんは人ごとでないが、職場の無理解や支援不足などから、転職や離職に追い込まれるケースも多い。治療を受けながら、がんと仕事の両立を模索する人たちを３回にわたって紹介する。
◇「仕事続けたい」７５％－－うち３１％離職
東京大医療政策人材養成講座が昨年３月に行った調査によると、がん患者の４人に３人が「現在の仕事を続けたい」と希望しているのに対し、実際はこのうち３人に１人が転職していた。治療中や治療経験のあるがん患者４０３人（男性４０人、女性３６３人）に尋ねた。
がんと診断された時点で「これまでの仕事を続けたい」が７５・９％だったが、このうち３１％が診断後に仕事が変わった。内訳は解雇１４人▽依願退職２３人▽廃業８人－－など。
収入が「下がった」は３８・７％だった。調査時点で働いていた２８０人のうち、「仕事継続に不安」は６１・１％。不安なく続けるため「同僚や上司の理解が必要」と答えた人は６８・６％に上った。
調査に加わったＮＰＯ法人キャンサーネットジャパンの柳沢昭浩事務局長は「（調査後の不況到来で）がん患者の就労をめぐる現状はさらに厳しさを増している可能性が高い。育児や障害者、メンタルヘルスなどに比べ、がん患者への職場のサポートは遅れており、安心して働き続ける環境づくりが急務だ」と話している。