色覚補正レンズで不便軽減 色覚障害者をサポート

「信号で赤と黄が区別しずらい」「野菜やマグロの鮮度がわからない」「イチゴやトマトが緑から赤になるのがわからない」－。色覚障害者が日常生活で感じる不便の解消、軽減をサポートしようと、４月に設立されたネオ・ダルトン（大阪市中央区、足立公社長）が、色覚補正レンズと色感度測定機の取り扱いを本格化している。

　同社によると、色覚障害の多くは緑の感度が強いことによるものだといい、強すぎる色を他の色の感度まで弱くすることで、視界はやや暗くなるが、本来の色の見え方に近づくという。

　同社の色覚補正レンズは、赤・青・緑の光の三原色の透過率を１枚のフィルターで調節する特殊なもの。それぞれの目に合った透過率になるように感度の強すぎる色の光をカットし、コントロールすることで、本来の色のバランスに近づける。

　また、同社の色感度測定機は、赤と緑の感度だけでなく、緑と青の感度が測定できることが特徴。同社によると、32種類の補正レンズを用意しているが、実際には12種類で98％の補正が可能だという。

　日本眼科学会によると、日本では男性で20人に１人、女性で４００人に１人の割合で、約３００万人が色覚障害者といわれている。２００２年に学校での色覚検査が中止されたため、色の見え方が他人と違うと感じながら、色覚障害を自覚しない子どもたちが増えており、今後、進学や就職に伴って、大きな不便を感じたりする可能性があるという。

　自身も色覚障害のある足立社長は「色覚障害のある人たちの選択肢が広がり、あきらめなければならなかった夢に進むきっかけとなればうれしい」と話す。簡易測定は７月に開設した同社ホームページ（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｎｅｏ－ｄａｌｔｏｎ．ｃｏｍ）でも可能だ。

　
補正レンズと測定機の説明をする足立社長

大阪日日新聞 -2012年7月22日

いのちのありか展:知的障害者らの作品１２０点を展覧 秋田できょうまで ／秋田

　秋田市新屋大川町の秋田公立美術工芸短大キャンパスにある大学開放センター「アトリエももさだ」で、知的障害者らの作品約１２０点を展覧する「いのちのありか展−生きる力がここに！−」が開かれている。観覧無料で、２２日まで。

　これらの作品は人間の尊厳、生きる喜びを表した生の芸術（アウトサイダーアート）と言われる。実質的に県内初となるアウトサイダーアート展は、４月に設立された「つちのあかりプロジェクト」（学生ら３５人）が主催した。

　自ら歩き、自閉症の小野崎晶（あき）さん＝大仙市＝のアクリル画などを集めた同プロジェクト代表の安藤郁子・工芸美術学科助教は「秋田県でアウトサイダーアートを広めるためにも、埋もれた才能のある方たちを発掘して行きたい」と意欲を燃やす。

　問い合わせはアトリエももさだ（０１８・８８８・８１３７）へ。最終日の２２日は、午後４時からシンポジウムがある。参加費無料。

毎日新聞　2012年07月22日　地方版

スポーツ通じ障害者ら交流／丸亀で大会

　丸亀市障害者スポーツ大会（同市障害者スポーツ振興実行委員会主催）が２１日、香川県丸亀市金倉町の市民体育館であり、参加者はスポーツやゲームを通じて交流を深めた。

　大会は、市内の障害者施設利用者らがスポーツに親しみ、たくましく生きる力を育むとともに、障害者に対する社会の理解を目的に毎年開催。１６回目となる今回は障害者施設など１０団体から約４００人が参加した。

　大会では、玉入れや風船割り、ウルトラクイズなど８種目を実施。「うちわんパタパタシュート」は、丸亀市特産のうちわで風船をあおいで敵陣に入れる競技で、参加者はゲームを楽しみながら懸命にうちわをあおいでいた。


ゲームを楽しむ参加者ら＝香川県丸亀市金倉町、市民体育館

四国新聞 -2012/07/22 09:55

障害者団体、車いす視点で復興提案

　全国の障害者が８月、被災地を車いすなどで旅行し、道路や建物の段差などをなくすバリアフリーの必要性を訴える活動を岩手県沿岸部で行う。障害者の視点から、復興に向けた街づくりや防災計画を提案するのが狙いだ。

　こうした活動は「ＴＲＹ（トライ）」と呼ばれ、兵庫県の障害者団体などが１９８６年に行ったのが始まり。その後、全国に活動が広まり、街のバリアフリー化などを訴えてきた。

　昨年３月の震災では多くの障害者が津波の犠牲になり、避難生活を余儀なくされたことから、障害者に配慮した防災や街づくりにつなげようと、岩手県の障害者団体などが同県での開催を呼びかけた。

　８月１９～３０日、津波で大きな被害を受けた宮古市田老地区から陸前高田市の「奇跡の一本松」までの約１５０キロを車いすや徒歩で移動する。１日の移動目標は１０～１５キロで、避難所となった公民館などに宿泊し、道路や建物に車いすが通れない段差がないかなど課題を洗い出す。

　参加者は身体や視覚、知的に障害がある人で、約３０人（１９日現在）が参加を希望している。実行委員会の川畑昌子事務局長（４９）は「震災では避難所や仮設住宅がバリアフリーになっておらず、利用できない障害者もいた。そうした人々への配慮が必要だ」と話す。

　参加者や介助ボランティアを募集中で、申し込みは原則２５日まで。１日単位の参加も可能。問い合わせは実行委（０１９・６３６・０１３４）へ。

（2012年7月22日 読売新聞）