定性データ連携と情報戦、ボッチャ銀メダルの要因

パラリンピックのアナリティクス事例（後編）

多くのスポーツでデータを集め、分析し、競技力向上につなげるということが当たり前になっている。それは、障害者スポーツの現場も同様だ。オリンピック競技とパラリンピック競技にはまだまだ環境面での隔たりがあるが、スポーツアナリティクスにおいては、どのような違いがあるのか。「スポーツアナリティクスジャパン2016（SAJ2016）」（開催は2016年12月17日）で、日本スポーツ振興センター　ハイパフォーマンスサポート事業（パラリンピック）パフォーマンス分析担当の渋谷暁享（しぶやとしゆき）氏が語った、オリンピック競技とパラリンピック競技の違い、そしてパラリンピックでのアナリティクス事例の後編を談話形式でお伝えする。

限られた時間の中で最適なサポートを

　パラリンピック競技に対して具体的にどのようにサポートをしてきたか、事例をご紹介していきます。

　2016年に開催されたリオデジャネイロ・パラリンピックで、私はボッチャの日本代表に帯同していました。当初、代表チームからは、（1）各選手の投球動作のフィードバック、（2）海外チームと日本チームの戦術比較、（3）BC3クラス^＊1 のランプ^＊2 の精度の確認、（4）海外選手の戦術的、動作的特徴のピックアップという、大きく4つのデータ収集と分析を求められていました。

　ただ、私がボッチャのパフォーマンス分析の担当となったのは、その1年前の2015年で、それほど多くの時間はありませんでした。そのため、（1）と（2）、さらに（4）のうち海外選手の戦術のピックアップに絞って分析を行っていきました。

他分野スタッフが持つ定性データも活用

　中でも注力したのが、「海外チームと日本チームの戦術比較」です。基本的には、各国の選手がどのような投球をする傾向にあるのか、国別に色分けをしてマッピングしていきます。そして、映像データから国別、選手別のボール位置を集約し、要望に応じてさらに詳しく分析します。収集したデータは、試合時にテキストや口頭で伝え、試合に活用していきました。

　また、心理ケアスタッフや栄養サポートスタッフなど、他分野のサポートスタッフと連携し、戦術に応じた専門サポートにも取り組みました。例えば、エンジンがかかるまで時間を要する対戦国の場合、先制点を取ってプレッシャーをかけることで試合を有利に運ぶことができます。そうした時、日本代表ではどの選手がプレッシャーに強くてミスが少ないか、私が持つデータと、選手の心理面を把握しているスタッフの考えを統合し、その選手を起用することを提案しました。

海外チームの戦術分析の図。渋谷氏の場合、「ダートフィッシュ」という映像分析ソフトウェアを用いて分析しているという

 

＊1 　ボッチャはBC1〜BC4までの4つのクラスに分かれて競技が行われる。BC1は車いすの操作ができず、四肢や体幹に麻痺がある脳性麻痺者、もしくは下肢で車いす操作が可能な脳性麻痺者のクラス。BC2は上肢で車いす操作が可能な脳性麻痺者のクラス。BC3は投球不可のため介助者によって勾配具（ランプ）を使用して競技するクラス。BC4はBC1、2と同等の機能障害がある脳性麻痺以外の重度四肢麻痺者のクラス

＊2 　BC3クラスで使用される、滑り台のような形をした勾配具

事前の大会では得意戦略隠す

　結果的に、ボッチャの日本代表チームは混合団体（脳性まひ）で銀メダルを獲得することができました。アナリティクスの観点からメダル獲得の要因を考えると、情報戦を制することができたのが大きかったと感じています。

　本番に向けて他国のデータを集めると同時に、日本の戦術についてもデータを集め、日本の得意な戦術を検討していきました。さらに、パラリンピック本番前に行われた国際大会ではあえて日本の得意戦術を隠し、別の戦術で戦いました。そして、パラリンピック本番で得意戦術を解禁。当然、他国はその戦術についてのデータは持っていませんから、混乱した状態で戦うことになり、日本は有利な展開で大会を勝ち進むことができたのです。

選手のレベルアップはもちろんのこと、効果的なトレーニング、そして複数大会を使った情報戦に成功したことが銀メダルの要因になったと渋谷氏

オリンピックで効果的な手法、必ずしも流用できず

　今回パラリンピックに帯同したことで、パラリンピアンをサポートするにあたって注意すべきことや、オリンピック競技との違いを実感しました。例えばコミュニケーションの面。選手に情報を伝えるとき、具体的に伝えるのではなく、あえて抽象的に伝えた方が素早い理解につながることがあります。

　また、同一の競技であっても選手の視点は異なります。さらに、介助者やガイドの存在が勝敗を左右する競技もあります。選手や指導者だけでなく、彼らにもしっかりとアプローチし、正確に情報を伝えることが重要なことを実感しました。

　機材においてもオリンピックとパラリンピックで違いがあると前回述べましたが、選手たちへのアプローチ手法においても異なる点は多くあります。データの扱い方や、それの使い方など、オリンピックでは効果的であっても、そっくりそのままパラリンピックにも生かせるわけではないのです。

クラス分けなどルール的な違い、選手の視点の違いなどによって、「オリンピックで生かせるものが100%パラリンピックにも生かせるわけではない」と渋谷氏

強化の鍵は「スタッフ間の連携強化」

　では最後に、これからのパラリンピック競技のサポートについてお話をします。

　かつては、我々サポートスタッフが土台となり、指導者の方々が選手に技術を伝える、ピラミッド的な構造でアスリートは強化されていくものだと考えていました。しかし、パラリンピックの場合、その他にガイドや介助者の人々もアスリートに関わることになりますので、サポートスタッフ間の連携はオリンピック競技よりも重要性が増します。そのため、指導者、ガイド、介助者、そしてサポートスタッフが常にリンクし合うことで、初めてアスリートの強化を果たすことができます。

　もちろん、オリンピック競技でもスタッフの重要性はどんどん高まっていますし、実際、団体競技などではこうした連携を当たり前にできているものもあります。ただ、パラリンピック競技の場合はまだまだ十分ではありません。これからパラリンピアンを強化していくために、いかにスタッフ間の連携を密に取れるかが鍵になってくると考えています。

2017/01/23　　　日経テクノロジーオンライン

ロジテック、FM/AMラジオとワンセグTV音声を聞けるポータブルラジオ

ロジテックINAソリューションズは19日、ワンセグTV音声対応のFM/AMラジオ「LRT-1SA01P」を発売した。Web限定で販売し、直販価格は6,980円(税込)。

LRT-1SA01P(イメージ)

ワンセグTVの音声が聞けるFM/AMラジオ。災害時の情報収集ツールに最適としている。ワイドFMに対応し、AMラジオが受信しにくい場所や災害時にAM放送の電波が届きにくい状況でも、FM放送用の周波数(90～95MHz)でAMラジオを聴くことができる。

本体は丸みのあるデザインで持ちやすく、高低差のあるボタンで押しやすい設計とした。ボタンを識別できる凸文字を用い、視覚障害者にも配慮。サイドにあるスイッチで、音声出力をイヤホンかスピーカーに切り替え可能。

電源には単4形乾電池×3本を使用。使用可能時間はワンセグ音声の受信時で約24時間、FMラジオ時で約19時間、AMラジオ時で約33時間。ラジオ音声周波数は、AM:504kHz～1710kHz、FM:76MHz～95MHz。本体サイズは約W57×D105×H15mm、重量は約56g。

2017/01/23　　　マイナビニュース

迫力の攻防 電動車いすサッカー

　サッカーＪ１の横浜Ｆ・マリノスが主催する電動車いすサッカーの大会が２１日、横浜市港北区の障害者スポーツ文化センター「横浜ラポール」で開かれた。競技の普及と交流、選手育成を目的に１４回目。Ｊ１クラブが主催する唯一の電動車いすサッカー大会といい、熱戦が繰り広げられた。

　横浜市内をはじめ、長野、岐阜、埼玉、千葉県内の計８チーム４４人が出場。今回から最大時速６キロのクラスに加え、国際ルールの同１０キロのクラスが実施され、迫力ある攻防が続いた。普及のための体験会も開かれた。

　ことし７月に米国で開かれる第３回ワールドカップの日本代表候補、三上勇輝さん（２７）＝横浜クラッカーズ＝は、今大会に第１回から出場している。「小さいころから出ているこの大会が毎年楽しみ。日本代表でも結果を残したい」と話していた。

 

熱戦が続いた電動車いすサッカーの横浜Ｆ・マリノスカップ＝横浜市港北区の横浜ラポール

 2017年01月22日　　　ニフティニュース

障害ある子のＩＴ支援実例 東大先端研で報告会

　学校での学習や生活に困難のある障害児をタブレット端末などのＩＴ機器を使って支援する「魔法のプロジェクト２０１６　魔法の種」（ソフトバンク、エデュアス、東京大学先端科学技術研究センター主催）の事例報告会が２１日、同センター（目黒区）であった。

　「読み書きや計算ができない」「重度障害でコミュニケーションができない」――。２００９年に始まったこのプロジェクトは、そんな困難を抱える全国の小中高校や特別支援学校の児童生徒と教員の２人１組を対象に毎年、参加者を公募。「ｉＰａｄ」などの情報端末を１年間貸し出し、学習や生活支援に生かす研究をしてきた。これまでにのべ約４００組が参加し、１６年からは新たに教職をめざす大学生と大学院生も入った。

　報告会には全国から約３５０人が参加した。どんなアプリをどう与えたら効果的だったか、学校の定期考査ではどんな配慮をしたか、など具体的な２６事例が発表された。そのほかの事例もポスター展示された。

　障害者差別解消法が昨年４月に施行されたが、試験での配慮はもちろん、情報端末の持ち込みも受け入れてもらえない学校もある。報告した教師の一人は「『前例がないのでできるかわからない』という言葉が聞こえない社会に早くなってほしい」と話した。

　１７年度の募集詳細は「魔法のプロジェクト」のサイト（http://maho-prj.org/）で。締め切りは２月２８日。

 

児童・生徒の事例などが報告された＝目黒区の東大先端科学技術研究センター

2017年1月23日　　　朝日新聞