遠い太鼓

去年のいまごろ、ジャズ・ピアニスト、バド・パウエルのことを書き、その中でバドの葬式に一役買ったジャズ・ドラマー、マックス・ローチにちょっとだけふれた。そのマックス・ローチが享年83歳で鬼籍に入ってから、今年でちょうど10年になった。

18歳のとき、マックス・ローチはもうニューヨーク・ハーレムのモンローズ・アップタウン・ハウスというクラブでドラムを叩いていた。そのときアルト・サックスを吹いていたのがチャーリー・パーカーである。1950年ごろにはマイルス・デイビスの「バース・オブ・クール」に参加した。

1953年カナダのトロントで演奏して評判になった『ジャズ・アット・マッセイ・ホール』は、「これがビーバップの誕生だ」とされる記念碑的な録音になった。そのセッションでドラムを叩いていたのもマックス・ローチだ。 マッセイ・ホールのセッションには、チャーリー・パーカー、 ディジー・ガレスピー、 バド・パウエル、 チャールズ・ミンガスらが参加していた。ベースのチャールズ・ミンガスとはピアノのデューク・エリントンを交えたトリオで「マネー・ジャングル」（1963年）を制作した。このアルバムのなかの Very Special という曲が、私は好きである。

才気煥発なミンガスとローチがデューク・エリントンに激しく挑みかかる。これに対してエリントンが、ピアノが壊れるのではないかと心配になるほどの強さで鍵盤をたたいて、ミンガスとローチの2人に応じる。やがて曲が進むうちに、デューク・エリントンが2人の曲者・ローチとミンガスを従えて演奏している姿が鮮明になってくる。

マックス・ローチがクリフォード・ブラウンと組んだ1954年から1956年にかけての演奏も大好きだが（マックスのドラミングよりクリフォードのトランペットがもっと好きだが）、惜しいことにクリフォード・ブラウンが1956年に事故死して、ローチ＆ブラウンの演奏は聞けなくなった。ローチ＆ブラウンのコンボでピアノを弾いていたのが、バド・パウエルの弟のリッチー・パウエルで、クリフォード・ブラウンはリッチー・パウエル夫妻の車に同乗していて事故に遭った。この交通事故でクリフォード・ブラウンとリッチー・パウエル夫妻の3人が死んだ。1956年のことだった。

クリフォードとリッチーの2人を突然失ったマックス・ローチはふさぎ込んで深酒をし、喪失感から立ち直るのに数年かかった。クリフォード・ブラウンの死から4年。マックス・ローチは1960年に、人種問題と政治問題を詰め込んだ、難解なアルバム We Insist!  Freedom Now Suite をリリースした。

曲目を並べただけで、アルバムの政治性がはっきりとわかる。

 Driva' Man,

Freedom Day,

Triptych: Prayer, Protest, Peace,

All Africa,

Tears for Johannesburg.  

アルバムに盛り込まれているのは、1950年代から始まったアフリカ系アメリカ人による人種差別に対する異議申し立てと、アフリカへの関心の高まりだ。

なかでも、Tears for Johannesburg　は当時の南アフリカ政府に対する抗議を込めた曲だ。1960年、南アフリカ政府の人種差別政策に抗議するためにシャープビルの警察署前に集まった人々に対して警官が発砲し200人以上の人が死傷した。シャープビル事件と呼ばれている。事件が起こった3月21日は現在では南アフリカの「人権の日」、国連の「国際人種差別撤廃デー」になっている。

ニューヨーク・タイムズ紙のマックス・ローチの訃報を読むと、マックスが『ダウンビート』に「社会的な意味を持たないものは、今後二度と演奏しない」と、このアルバムのリリース後に語っている。We Insist!  Freedom Now Suite でテナーサックスを吹いたスウィング・ジャズの大物・コールマン・ホーキンスは抗議のサックスを激しく吹き鳴らした。その激しさは2年後になっても残っていて、コールマン・ホーキンスのニューヨーク・ビレッジゲートでのライブ『ホーキンス！　アライブ！』の「ジェリコの戦い」でその政治的音色を使った。

We Insist! Freedom Now Suite にはあふれるばかりの政治性があるが、それとみあうだけの音楽性があるか？　そう問い詰められると、今となっては即座にイエスと言えない。音楽に政治的メッセージをつぎ込んで、なおかつその音が心にしみるようにする工夫は難しい。

だが、We Insist! Freedom Now Suite を聞くと、半世紀前の1960年代のアメリカ社会がはっきりとした輪郭で蘇ってくる。私の知人のアメリカ人夫婦は大学生時代に公民権運動支援のためにアメリカ南部に出かけ、そこで知り合い、恋におちた。そして子どもをうみ育て、何冊かの本を書き、彼らの子どもが結婚して子どもを生み、2人はジジババになった。マーティン・ルーサー・キング牧師は公民権運動を指導し、1964年にノーベル平和賞を受賞し、1968年に暗殺された。ケネディー大統領暗殺によって副大統領から昇格したジョンソン大統領は、人種差別や貧困問題を解消すべく「偉大な社会計画」を唱えたが、一方で、アメリカをベトナム戦争の底なしの泥沼に引きずり込んだはてに、政治から引退した。アメリカがベトナムから撤退したのは1970年代になってからである。

 　ふつふつと煮えたぎる湯にふつふつと思う　人のなす業（わざ）のいくつか

　　　　　　（『時　小野フェラー雅美歌集』短歌研究社　2015年）

 

（2017.12.20　花崎泰雄）

 

 

だんまりはあんまりだ

トランプ米大統領が12月6日、エルサレムがイスラエルの首都であると認め、テルアビブの合衆国大使館をエルサレムに移転するとの大統領布告に署名した。

布告にはこんなことが書かれている。合衆国の外交は筋の通った現実主義に立脚し、それは明白な事実を正直に認めることで始まる。連邦議会は1995年にエルサレム大使館法を可決し、合衆国がエルサレムをイスラエルの首都と認め、駐イスラエル合衆国大使館をエルサレムに移転するよう求めてきた。立法化から22年、今がその時だと判断した。この遅れていた現実の承認は、合衆国とイスラエルとパレスチナ人の平和希求にとってともに有意義である。

トランプ大統領は、スラエルとパレスチナの双方が受け入れられる和平交渉へ向かって引き続き努力すると言明したが、多くの国の首脳がトランプ大統領を非難した。

新聞を拾い読みすると、当然のことだが、中東地域では、パレスチナ自治政府のアッバス議長が、パレスチナとイスラエルの和平プロセスはもちろん、中東地域全体、ひいては世界に危機をもたらす、と批判した。ヨルダン国王のアブドゥラ2世、サウジアラビアのサルマン国王が懸念を表明、トルコのエルドアン大統領は越えてはならない一線だ、と発言、イランの最高指導者ハメネイ師は、米国は中東政策を行う資格がないと批判した。

ヨーロッパでは英国のメイ首相がトランプ大統領の決定に同意しないとし、フランスのマクロン大統領もエルサレムはイスラエルとパレスチナ双方の首都であると発言、ドイツのメルケル首相も支持しないことを表明した。ロシア、中国も政府高官が米大統領の決定に懸念を表明した。

トランプ大統領のゴルフ友達である日本の安倍首相は、今のところ、だんまりを続けている。毎日新聞によると、河野外務大臣はトランプ氏の中東和平促進への努力を評価すると前置きしたうえで、情勢悪化を懸念していると発言した。菅官房長官は「予断を持って発言することは差し控えたい」といつもの調子だ。

識者の中では田中明彦・政策研究大学院学長が面白いことを言っている。「北朝鮮問題には米国の責任ある関与が不可欠で、日米の足並みが乱れているとの印象を北朝鮮に与えるのはリスクが高い。エルサレム首都認定は米国内の支持者向けで、ある意味で内政問題。（日本政府が）トランプ大統領を表だって批判するのはリスクが高いと考えるのは当然だ。パレスチナ問題に強い利害を持つ欧州諸国とは事情が異なる」。

田中学長のコメントの笑えるところは、中東和平の主導的仲介者としてふるまってきた米国が、これまでのスタンスをちゃぶ台返しにするような態度に出たことについて、ある意味で内政問題だという見立てである。内政問題のために世界の安全保障を顧みないトランプ大統領の外交音痴の恐ろしさを知らないわけではないだろうに。次に、日本は北朝鮮の脅威があるから、パレスチナに利害を持つヨーロッパ諸国のようにトランプ大統領を非難するのは得策ではないという判断である。ヨーロッパは北朝鮮の脅威から遠いが、北朝鮮がこの9月に核実験を行った際、ドイツのメルケル首相とフランスのマクロン大統領は、北朝鮮を厳しく非難する共同声明を出した。安全保障問題を世界規模で見ていることの証左である。米国が激しくイスラエル寄りに舵を切った今回のエルサレム首都承認も、北朝鮮の核ミサイルに劣らない世界の安全保障上の重要問題なのである。外交政策には利己的な面が強く出てくるが、それがあまりにも見え見えだと、日本ってなんて身勝手な国なのでしょう、と国際社会に不信感をもたれる。

北朝鮮の核とミサイルは、米国と対等な立場で米朝関係を交渉するための北朝鮮の道具である。核とミサイルの標的は米国である。日本が北朝鮮の脅威をひしひしと感じるのは、日本が米国の忠実な子分であることと、地理的に米朝の間にあることによる。中国やロシアが世界戦略の一環として、日本に核ミサイルの照準をあてていることは十分懸念されるが、政府もメディアもそのことを喧伝しない。つまり、米中関係、米ソ関係がまだ最悪の事態になっていないから、米国の子分である日本国も大きな不安を感じなくてすむのである。

ここで突然、話は変わるが、天皇の生前退位の日程が正式に決まったさきごろの皇室会議では、新聞報道によると、退位日に関していくつかの異なる意見が出たらしいのだが、詳しい記録は公開されなかった。

朝日新聞によると、菅義偉官房長官は会議の詳細なやりとりを公表しない理由について、「国民がこぞってお祝いすべき日に関するものであって、どなたがどのような発言をされたかを明らかにすることは必ずしも好ましくない」と皇室会議が合意したためだと強調した。詳細な記録については「作成しない」と明言した。詳細は菊のカーテンの奥に奉納された。

日本国憲法1条　天皇は、日本国の象徴であり日本国民統合の象徴であつて、この地位は、主権の存する日本国民の総意に基く。

 （2017.12.9　花崎泰雄）