1900年代に撮影された、アメリカ先住民（ネイティブ・アメリカン）の写真

カラパイア1月21日（土）22時30分

　1900年代に撮影された、アメリカ先住民（ネイティブ・アメリカン）、通称インディアンの肖像写真が海外サイトにて紹介され、話題となっている。これらは現代の私たちから見ると単なる昔のポートレートに見える。だが実は民族の記録写真のあり方に一石を投じた歴史的な作品なのだ。
　当時のアメリカではインディアンたちのネガティブな印象を与える情報が流布しており、彼らに偏見を抱いていた人々も大勢いた。彼らの誇り高い姿をとらえたこれらの写真は、野蛮で攻撃的な部族といった極端な偏見を改めるきっかけにもなった。
　白人との戦いや政策に翻弄され、滅亡が危ぶまれたインディアンの人々。彼らの本来の姿を後世に伝えようとした写真家たちの希少な記録がこちらだ。
【インディアンへの関心と名刺写真の流行】
　これらの写真は1900年代のアメリカにおいてインディアンの生活に関心が集まったことを反映している。これらは19世紀半ばに人気を博した名刺サイズの小さな写真で、アメリカの各家庭が著名人の顔を知るのにも役立った。
　従来の肖像写真に比べ大量生産が容易で、均一サイズである上に安価な名刺写真はコレクションの対象となった。また一部は政治や社交行事、それらを推進する人々の記録にもなったという。
1. ウォルピ（米アリゾナ州）の少女。綿製の衣服をまとい金属のビーズと鈴のチョーカーをつけている (1900年頃)
2. ホピ族の蛇の司祭 (1900年頃)
3. ネズ・パース族の男性 (1904年頃)
4. チーフ・レッドクラウドの息子ジャック・レッドクラウド（1822-1909年）
　ヘッドドレスをつけ、彼らの領土にボーズマン・トレイルという道を設けた白人たちと戦ったスー族の男性 (1904年)
image credit:Gerhardt Sisters/Library of Congress/Corbis/VCG
via Getty Images
5. ナバホ族の神、ハスコガンの姿を具現化したもの。エドワード・S・カーティスが1907年に出版した「 The North American Indian」の第1巻に掲載された
image credit:Edward S. Curtis/Library of Congress/Corbis/VCG
via Getty Images
6. シャイアン族の女性 (1905年頃)
7. ハッシュバードという名の慈悲深い女性神のマスクをかぶったナバホ族の男性 (1905年頃)
8. カウ・クラーという名のトリンキット族の女性。ポトラッチという祭事の舞踏衣装を着ている (1906年)
9. 2つのホイッスルという名の男性。エドワード・カーティスの著書「Two Whistles - Apsaroke」に掲載された(1900年代後半)
10. スー族の戦士のヘッドドレスをつけた少年 (1907年1月1日)
11. 3人の老人。毛織物を羽織ったり、鳥形のヘッドドレスや骨のネックレスをつけている (1907年)
12. メディシン・クロウという名のクロウ族の男性。鷹のヘッドドレスやイヤリング、貝のビーズなどの装飾品をつけている (1908年頃)
13. クロウ族の戦士。1909年に出版されたエドワード・S・カーティスの著書「The North American Indian」に掲載された
image credit:Edward S. Curtis/Library of Congress/Corbis/VCG
via Getty Images
【時代に影響を与えたインディアンの記録写真】
　こうした写真は19世紀の後半から20世紀初めにかけ、先住民をテーマにした肖像写真に変化をもたらした。
　彼らの衰退の様子を残す目的で写真家が記録したこれらの作品は、アメリカ政府と部族間の紛争期間を示す役割も果たした。そして20世紀半ばになると当時"消えゆく人種"とみなされていたインディアンへの政治的な同情を引き起こすきっかけにもなったという。
https://news.biglobe.ne.jp/trend/0121/kpa_170121_9652211496.html

アイヌ新法「総合的検討さらに」 札幌で民族文化祭

北海道新聞01/22 05:00

舞台でクリ〓セ（弓の舞）を演じた平取町の子どもたち　※〓は小さい「ム」
　北海道アイヌ協会（加藤忠理事長）の創立７０周年を記念する「アイヌ民族文化祭」が２１日、札幌市内で開かれた。政府が検討を進めているアイヌ民族の生活・教育支援などを目的とした新法について、北大アイヌ・先住民研究センターの常本照樹センター長ら研究者が語り合った。
　常本教授は、今年で施行２０年となるアイヌ文化振興法について「アイヌ文化を盛んにすることは全国民の文化を豊かにする。受益者を特定する必要がなく、法律になじむ内容だった」と評価した。その上で、新法について「生活向上が目的ならば、アイヌ民族だけが受益者となる。全国的な実施方法も検討しなければならない」と指摘。予算措置や現行制度の運用改善と合わせた「総合的な検討」をさらに進める必要があるとの考えを示した。
　舞台では、日高管内平取町の小中学生による「二風谷アイヌ語教室子どもの部」がウポポ（座り歌）やアンナホーレ（鳥の踊り）などを披露。参加者は盛んに手拍子を送っていた。
http://dd.hokkaido-np.co.jp/news/society/society/1-0360369.html

古地図で江戸時代を歩こう 全国の名所案内など多数紹介 津・石水博物館で館蔵品

産経ニュース　2017.1.22 07:04
　古地図で街道歩きの気分を楽しむ館蔵品展「江戸時代を歩こう！」が津市垂水の石水博物館で開かれている。全国の名所案内など旅にまつわる資料約５０点のほか、北海道の名付け親として知られる松阪出身の探検家、松浦武四郎の蝦夷地探査の集大成「東西蝦夷山川地理取調図」が来場者の目を引いている。２月５日まで。
　会場の「東海道を歩こう！」コーナーでは、「旅中必携　五街道中独案内記」（１８５１年）など折り畳んで携帯する「折本」を展示。現代のガイドブックで、街道の名所が数多くの絵図で紹介されている。
　「三都を楽しもう！江戸・京・大坂」コーナーの「花街名物記」（江戸後期）は、江戸の遊郭、吉原の遊女が節句に羽織る衣装や花かんざし、商売道具の「香の枕」や「見世煙草盆」などを描いた江戸土産だ。ほかに、お伊勢参りなど社寺参詣の旅を紹介したコーナーもある。
　松浦武四郎の「東西蝦夷山川地理取調図」（１８５９年）は、断片をつなぎ合わせた大きさが横３・６メートル、縦２・４メートルで、近世近代を通じて最大の地図という。北方領土の国後島や択捉島なども網羅され、約９８００のアイヌ語の地名が書き込まれている。
　関連イベントとして、松浦武四郎記念館の山本命主任学芸員による講演会「炎の旅人　松浦武四郎」が２２日午後２～３時半、津市大谷町の県立美術館講堂で開かれる。無料。石水博物館（（電）０５９・２２７・５６７７）へ要申し込み。
http://www.sankei.com/region/news/170122/rgn1701220008-n1.html

伝統舞踊愛らしく 札幌でアイヌ民族文化祭

読売新聞　2017年01月22日
　アイヌ民族文化祭が２１日、札幌市中央区の道民活動センター「かでる２・７」で開かれ、延べ約６００人が伝統舞踊などを楽しんだ。
　北海道アイヌ協会が昨年、創立７０年を迎えたことを記念して、千葉大文学部の中川裕教授が「アイヌ語復興の課題と展望」と題して講演。中川教授は「アイヌ協会の公的刊行物などにアイヌ語を使う必要がある」などと持論を述べた。記念報告として、北海道大の中村睦男名誉教授ら３人が、北海道開拓の経過や、現在、国が検討しているアイヌ民族に関する法律制定について、それぞれ解説した。
　文化公演では、平取町の二風谷アイヌ語教室に通う子どもらが、スクリーンを使ったアイヌ語の紙芝居や、伝統舞踊を披露。愛らしい演舞に会場から盛んな拍手が送られた。
　前日の２０日には、同協会の「創立７０周年記念祝賀会」が同市内で開かれ、高橋はるみ知事が、「長い歴史の中で培ってきた伝統や知恵は道民の財産。アイヌ文化の振興や生活向上の施策推進に努めるとともに、新法制定に向けた国への働きかけを協会と取り組んでいきたい」と祝辞を述べた。
http://www.yomiuri.co.jp/hokkaido/news/20170122-OYTNT50009.html

起業希望者に移住体験セミナー 白老で来月９日

苫小牧民報　 （2017年 1/21）
　白老町の不動産業者などで組織するしらおい移住・滞在交流促進協議会は、来月９日に実施する起業希望者向け移住体験セミナーの参加者を募集している。参加者負担は白老までの交通費と朝食のみで宿泊と昼食、夕食は主催者負担で指定の場所になる。先着５人で広く参加を呼び掛けている。
　白老町では２０２０年に国立アイヌ民族博物館を中心とする「民族共生象徴空間」が開設。年間１００万人の来館を見込み、集客力の向上や滞留滞在機能の強化などを進めている。今回のセミナーはその一環で、地域の魅力などを体感し、移住と起業を具体的にイメージしてもらおうと小樽市の取り組みを参考に企画した。
　滞在中は空き店舗や空き家視察をはじめ、先輩移住起業者の事業所巡り、医療機関や学校など生活環境の視察、起業セミナーなどを予定している。希望があればスケジュールの一部参加にも対応する。
　白老町ではここ数年、町外からの移住を含め１０件ほどの起業があり、その動きは象徴空間開設を見据えて加速する見通し。町も今年度実施した創業支援事業の継続に向けて関連事業費を来年度予算案に盛り込む予定で、積極的な移住促進の取り組みを進めている。
　担当者によると、１９日現在で３人がセミナーに参加する見通しといい、希望者に早めの参加を呼び掛けている。申し込み締め切りは１月２７日。
　問い合わせは白老町経済振興課観光グループ　電話０１４４（８２）８２１４。
http://www.tomamin.co.jp/20170146893