猿の狩人。木に登り、吹き矢で猿を狩るという生活により扁平足へと進化したアマゾンの部族

BIGLOBEニュース-カラパイア1月25日（水）9時0分

　エクアドル東部の熱帯雨林に澄むウアオラニ族の人々は、狩り中心の暮らしをしており、メインの獲物は猿である。
　彼らは木登りの名人で、樹上で猿を待ち伏せしては、毒を塗った吹き矢で仕留める。4,000人にも満たない彼らは、非常に平らな足という珍しい遺伝子プールを持つ。中には指が6本ある人もいるのだ。
　ウアオラニ族が暮らすのは、ペルー国境の近くでアマゾン川へと注ぐナポ川からそう遠くない場所だ。彼らはワオラニ族、ワオダニ族、ワオ族とも呼ばれるアメリカ先住民族で、その言語はエクアドルで広く話されるケチュア語をはじめ他の言語と一切つながりがない。
　猿の肉を主要な食料としているが、ペッカリーというイノシシのような動物やオオハシという鳥、女性が森で採取する植物も食べる。
　文明国家で暮らす人にとっては驚きの光景だが、これが彼らの日常である。
収穫はペッカリー。村の女と子供が出迎える
　部族は4,000人しかおらず、必然的に近親交配が起きる。伝統的に性別によって役割が分かれており、男（左）は狩猟、女（右）は子育てを受け持つ。
　エクアドルには300種の猿が生息しており、いずれも絶滅危惧指定はされていない。猿は森の恵みを食べて生きている。
　長い間木登りをして生きてきたウアオラニ族の足は、それに応じて進化しており、ほとんどの人は扁平足である。こうした遺伝子プールのために足の指が6本ある者も多い。
　獲物のオオハシ（左）、もう一方のオウムは食べるのではなくペット（右）。
ウアオラニ族の写真を撮影したのは写真家のピート・オックスフォード氏だ。
彼らに受け入れられたおかげで、彼らの持つすべてを分かち合ってくれます。残念ながら、自分はそれに応えることができず、寝泊まりしていたテントには鍵をかけねばなりませんでした。ウアオラニ族にとってPCのケーブルはペッカリーの死体を縛るのにちょうど良かったみたいですが、私にとっては壊れては困りますので
　ハンモックの上でペッカリーが焼き上がるのを見つめる子供。ペッカリーはラテンアメリカに広く分布するイノシシのような動物だ。
　鳥の羽でネックレスを作る男。旅行者に民芸品を売っていくばくかの金を稼いでいる。
　南アメリカに住む多くの部族と同じく、ウアオラニ族は耳たぶを伸ばし、骨や木で作った耳飾りを身につける習慣がある。男女ともに行なっている。
　「世界は同一化が進んでいます。自分はそれがとても嫌で、できるだけ大昔の古代文化を後世のために記録しようとしています」とオックスフォード氏。
　狩りに向かうウアオラニ族の動画https://www.youtube.com/watch?v=XbJlMkG1JQo
Huaorani, Traditions Of The Jungle Warriors. HD (New Documentary!)
via:dailymail/ translated hiroching / edited by parumo
https://news.biglobe.ne.jp/trend/0125/kpa_170125_2330405388.html

五輪までに国立公園の魅力アップ 英虞湾や慶良間など

日本経済新聞　2017/1/25 13:18
　東京五輪・パラリンピックが開かれる2020年までに訪日客の受け入れ態勢を重点整備する８つの国立公園について、環境省は魅力向上策をまとめた。伊勢志摩（三重）ではリアス海岸が続く英虞湾のパノラマを楽しめる「天空カフェテラス」を整備。霧島錦江湾（宮崎、鹿児島）でホテルを誘致し、慶良間諸島（沖縄）ではサンゴ礁の保全・再生活動の体験プログラムを実施する。
　既に策定済みの阿寒（北海道）や阿蘇くじゅう（熊本、大分）など５カ所での取り組みと併せ、国立公園を訪れる訪日客を現在の２倍以上の１千万人にする目標だ。
　伊勢志摩では入り江と岬が無数に点在する優美な景観を望む展望台に、民間が経営するカフェを誘致。海女小屋と連携して海の幸を楽しんでもらい、景観保全のため太陽光発電施設の規制を検討する。
　霧島錦江湾では訪日客向けに上質なホテルを誘致し、個室露天風呂も整備。高千穂峰などで登山と神話を融合させたツアーを実施する。慶良間諸島ではサンゴ礁などの保全のため、環境協力税の徴収を検討。阿嘉島などで自然保全の体験プログラムを実施する。
　このほか、阿寒ではマリモの観察ツアーを解禁し、アイヌ文化を体感してもらう。阿蘇くじゅうでは広大な草原を維持するために営まれてきた野焼きなどの継続支援、サイクリング環境の整備に取り組む。
　魅力向上策は、地元自治体や観光関係者が中心となって検討していた。環境省は16年度第２次補正予算と17年度予算案で、８カ所での重点整備費用などに計約200億円を計上している。〔共同〕
http://www.nikkei.com/article/DGXLASDG24H15_V20C17A1CR0000/

アイヌ料理の魅力発信/２月１２日

釧路新聞　2017年01月25日
　なじみの薄いアイヌ料理への理解を深めてもらおうと「アイヌフードシンポジウム」が、２月１２日に釧路市阿寒町の阿寒湖アイヌシアターイコロで開かれる。阿寒アイヌ工芸協同組合（西田正男代表理事）が初めて実施するイベントで、基調講演やパネルディスカッション、試食会と盛りだくさんな内容で、食を通じたアイヌ民族の世界観の一端をアピールする。アイヌ文化振興・研究推進機構の国内文化交流助成事業として実施する。北海道の郷土料理「三平汁」の元になっているのがアイヌ料理の「オハウ」とされるなど、道民の食とアイヌ民族との結び付きは深く、同組合では「アイヌの食文化を学んでもらう良い機会になれば」としている。
http://www.news-kushiro.jp/news/20170125/201701251.html

【ＪＡＰＡＮ ｓｔｙｌｅ】訪日客誘致へ国立公園整備 環境省、８カ所の魅力向上策発表

SankeiBiz-2017.1.25 05:59
　環境省は２４日、東京五輪・パラリンピックが開かれる２０２０年までに、訪日客の受け入れ態勢を重点整備する８つの国立公園の魅力向上策を発表した。伊勢志摩（三重）で、リアス海岸が続く英虞湾のパノラマを楽しめる「天空カフェテラス」を整備。霧島錦江湾（宮崎、鹿児島）でホテルを誘致し、慶良間諸島（沖縄）ではサンゴ礁の保全・再生活動の体験プログラムを実施する。
　既に策定済みの阿寒（北海道）や阿蘇くじゅう（熊本、大分）など５カ所での取り組みと併せ、国立公園を訪れる訪日客を現在の２倍以上の１０００万人にする目標だ。
　伊勢志摩では入り江と岬が無数に点在する優美な景観を望む展望台に、民間が経営するカフェを誘致。海女小屋と連携して海の幸を楽しんでもらい、景観保全のため太陽光発電施設の規制を検討する。
　霧島錦江湾では訪日客向けに上質なホテルを誘致し、個室露天風呂も整備。高千穂峰などで登山と神話を融合させたツアーを実施する。慶良間諸島ではサンゴ礁などの保全のため、環境協力税の徴収を検討。阿嘉島などで自然保全の体験プログラムを実施する。
　このほか、阿寒ではマリモの観察ツアーを解禁し、アイヌ文化を体感してもらう。阿蘇くじゅうでは広大な草原を維持するために営まれてきた野焼きなどの継続支援、サイクリング環境の整備に取り組む。
　魅力向上策は、地元自治体や観光関係者が中心となって検討していた。環境省は、１６年度第２次補正予算と１７年度予算案で８カ所での重点整備費用などに計約２００億円を計上している。
http://www.sankeibiz.jp/macro/news/170125/mca1701250500002-n1.htm

トランプ、想像を絶する環境敵視政策が始まった──排ガス規制の米EPAに予算削減要求とかん口令

ニューズウィーク日本版　2017年1月25日（水）21時22分　ジェシカ・ワプナー
Trump Freezes Grants, Approves Pipelines and Considers Sharp Budget Cuts At the EPA

＜オバマが承認しなかったパイプライン計画にゴーサインを出すだけでなく、大気汚染対策や温暖化対策など既存の枠組みも撤廃して時代を逆行する＞（写真は、ダコタ・アクセス・パイプラインが近くを通る予定のノースダコタ州キャノンボール。パイプライン建設に反対する先住民スタンディング・ロック・スー族とその活動家の住居やテントが見える）
　ドナルド・トランプ新大統領が選挙戦中に掲げた反環境的な公約は、冗談ではなかったことが明らかになってきた。環境保護団体や専門家は衝撃を隠しきれない。
　トランプの大統領就任から3日後、米ニュースサイトのアクシオス（Axios）は、環境保護局（EPA）に対し8億ドル以上の予算削減と科学的データの取り扱い変更を求める内部メモを公開した。EPAは、自動車の排ガス規制などを通じて温暖化ガスの削減に努めてきた、泣く子も黙る監督官庁。それがもう新政権に頭を押さえられているようだ。
【参考記事】VWだけじゃない、排ガス不正
　アクシオスによると、この内部メモを書いたのはトランプのEPA移行チームを率いるマイロン・エベル。石油会社などが出資する米シンクタンク「コンペティティブ・エンタープライズ・インスティチュート」で環境政策の立案を主導してきた。地球温暖化には懐疑的だ。
【参考記事】世界初の「海に浮かぶ都市」、仏領ポリネシアが建設合意
　だがそれもトランプが掲げる環境敵視政策の序章に過ぎない。米非営利メディア・プロパブリカ（ProPublica）は月曜、EPAが政権側から、補助金の支給や既存契約をすべて凍結するよう通達を受けたと報じた。そうなれば環境関連の研究や工業地帯の環境再生、大気汚染のモニタリングや教育にまで影響が及ぶ。エベルはプロパブリカの取材に対し、凍結は「政権が望まない規制をなくすためだ」と言った。
環境規制当局に「かん口令」
　トランプは火曜の朝、環境保護などの理由から環境保護団体や先住民らが激しく反対してきた「キーストーンXLパイプライン」と「ダコタアクセスパイプライン」の2つのパイプライン計画を認める大統領令に署名した。両パイプラインとも、オバマ政権が環境上の理由で昨年までに却下したプロジェクトだ。
　EPAの対外的な顔も変わりそうだ。本誌の取材に対して「現在、報道担当者はメディアの取材を受け付けていない」と、エネスタ・ジョーンズ報道官は回答した。メディア対応が中止されたのは、ホワイトハウスの公式ホームページから気候変動に関する記述が削除された数日後だった。EPAの職員に対し、取材に応じないよう通達があったと報じられている。いつ再開されるかは不明だという。
【参考記事】CO2からエタノールを効率良く生成する方法、偶然発見される
　トランプがEPA長官に指名したオクラホマ州司法長官のスコット・プルイット（まだ上院で承認されていない）は、EPAを相手にこれまで20件以上の訴訟を起こしてきた男だ。
　アクシオスは月曜、エベルが推し進めるEPA予算凍結の中身について、州政府や先住民に対する補助金5億1300万ドルの削減、約1億9300万ドルの気候変動関連プログラムの廃止、その他の環境保護プログラムとその運営にかかる約1億900万ドルの歳出削減が含まれると伝えた。
エベルは、新規・既存の石炭や天然ガスの火力発電所を対象に温室効果ガスの排出規制を定めた「大気清浄法（CAA）」や、保護対象水域への汚染物質の排出を許可制にした「水質浄化法（CWA）」、チェサピーク湾に排出される汚染物質の総量を規制する「日間最大排出量（TMDL）」などの規制に軒並み反対しているという。
　メモでは、EPAが科学的な研究に出す補助金の廃止も求めていた。「長年アメリカの雇用を破壊してきた偏見に満ちた反エネルギー対策」を排除するために、EPA内の意思決定プロセスを改革し、連邦政府及び州政府の規制や決定をくつがえせないようにさせる提言もあったと、アクシオスは伝えた。
　環境は大丈夫なのか。米コロンビア大学サビン気候変動法センターのマイケル・バーガー事務局長は、環境規制の多くは容易に変更できないとみる。例えば、温室効果ガスの排出が気候変動を引き起こすと結論付けたEPAの2009年の報告書「危険状況調査の結果（Endangerment Finding）」。発表以来、米政府による環境政策の指針となってきた見解をトランプ政権が取り消したり無視したりするのは、裁判所が認めない限り不可能だという。少なくとも数年間は。
異常気象に備えることもできない
　だがオバマ前大統領の大統領令を、トランプの大統領令で撤回修正することは可能だ。米オンラインメディア、ヴォックスが伝えたところによれば、国有地での石油掘削を禁じる措置も撤回の対象に挙がっている。オバマ政権下の環境政策の一部は、法律ではなく大統領令によるもので、オバマの思い入れは強いが撤回も簡単なのだ。環境諮問委員会が、新しい建築工事などを評価する際に、気候変動への影響を防ぐために作られた指針が良い例だ。「あれが撤回されれば悲惨だ」とバーガーは言う。例えば、気候科学者が予測した海面の上昇や非常に強い暴風雨などの災害に対して、耐久性がない建物が建設されてしまう恐れがある。
　米環境保護NGOエンバイロンメンタル・ワーキング・グループ（EWG）のケン・クック代表は、「環境や公衆衛生、科学に対する殺戮行為」と、反対すると声を上げた。エベルの内部メモから、人命も救ってきた重要な環境保護対策を、新政権がぶち壊そうとしている意図が読みとれると、クックは言った。
　はっきりしているのは、環境敵視政策に特定の被害者はいないということだ。地球全体が、トランプ新政権の過ちの責めを負うことになる。
http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2017/01/epa.php