政府は、成長戦略の中核に女性の活躍を据える。
理化学研究所の女性博士論文について不正を認定した早稲田大の調査委員長の男性弁護士は データ管理のずさんさ、注意力の不足、論文作成に対する真剣味の欠如などがあった が 学位の授与は法律行為であり、心情的におかしいと思っても取り消せない。
男性弁護士が女性博士を断罪すればセクハラと非難され、安倍の政治はパワハラで男性弁護士を痛めつけるだろう。
男と女を中性として扱えないなら、男と女は人間として明確に相違する教育を徹底すべきだろう。
性に目覚める頃の高等教育を男女共学にして以来、祖国は狂った。
