おはようございます。株式会社リンクアンドイノベーション 中小企業診断士の長岡力（ながおかつとむ）です。
昨日は中小企業白書（2014年版）の44ページ「第1-1-36図 企業物価指数の長期推移」をみましたが、今日は48ページ「第1-1-39図 仕入価格10％上昇、完全転嫁のケース」をみます。
下図は、価格転嫁力指標についての考え方を見たものです。
この図の通り、仕入価格の上昇分をすべて販売価格に転嫁できれば、売上高に販売価格の上昇率を乗じた額(売上増加額)は、材料費に仕入価格の上昇率を乗じた額(仕入増加額)と一致します。
このとき、売上高から材料費を除いた額(付加価値額)の値上げ前後の変化率(＝価格転嫁力指標の変化率)もゼロ(価格転嫁力は不変)となります。
企業が仕入価格の上昇分をすべて販売価格に転嫁しようとした場合、必要な販売価格の上昇幅は、売上高に占める材料費の割合によって決まります。
では、具体的に製造業の価格転嫁力はどのようになっているのか、明日、見ていきます！
昨日は中小企業白書（2014年版）の44ページ「第1-1-36図 企業物価指数の長期推移」をみましたが、今日は48ページ「第1-1-39図 仕入価格10％上昇、完全転嫁のケース」をみます。
下図は、価格転嫁力指標についての考え方を見たものです。
この図の通り、仕入価格の上昇分をすべて販売価格に転嫁できれば、売上高に販売価格の上昇率を乗じた額(売上増加額)は、材料費に仕入価格の上昇率を乗じた額(仕入増加額)と一致します。
このとき、売上高から材料費を除いた額(付加価値額)の値上げ前後の変化率(＝価格転嫁力指標の変化率)もゼロ(価格転嫁力は不変)となります。
企業が仕入価格の上昇分をすべて販売価格に転嫁しようとした場合、必要な販売価格の上昇幅は、売上高に占める材料費の割合によって決まります。
では、具体的に製造業の価格転嫁力はどのようになっているのか、明日、見ていきます！
