仕組みとアプローチ － 能登地方と前田利家 そして加賀前田百万石

　大地震が発生した能登半島ですが、ここは前田利家が国主としてスタートした所なのですね。

引用開始（一部抜粋）

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%89%8D%E7%94%B0%E5%88%A9%E5%AE%B6

前田 利家（まえだ としいえ）は、戦国時代から安土桃山時代にかけての武将・大名。加賀藩主・前田氏の祖。豊臣政権の五大老の一人。俗に「加賀百万石の祖」とも称されるが、実際に前田家が百万石を超えるのは利長・利常ら利家の息子たちの世代からである。

（中略）

能登国主
天正9年（1581年）、織田信長より能登一国を与えられ、七尾城主となり23万石を領有する大名となった。旧加賀藩領（石川県・富山県）では、この時点で「加賀藩」が成立したと解釈され、利家は初代藩主とされている（しかし、近年では徳川氏へ従属した利長を「初代加賀藩主」とする解釈もなされている）。

翌年、難攻不落ながら港湾部の町から離れた七尾城を廃城、港を臨む小山を縄張りして小丸山城を築城した[7]。

引用終了

　信長から与えられた国を江戸時代まで存続出来た武家はそう多く有りません。
　殆どは秀吉か家康に与えられたか、或いは島津氏のように元々国主だったケースです。
　このためなのか、信長の越前攻略後は歴史的にこの地方は安定していたようで、更に特に江戸時代から西廻航路（北前航路）と言う当時では海上ルート大動脈の拠点となっていた為、繁栄していたようです。
　その為か歴史的な街並みが多く残っているようで、見るからに重たそうな瓦屋根の家でもそれなりに昔からの建物でも作りが良くてある程度の地震には耐えていたものの、それが仇になったのかどうかはわかりませんが、今度のようなこれまでに無いような大地震で多くが倒壊してしまったと言うケースも少なくないようです。
　

仕組みとアプローチ － 津波の予想など結局できないのではないか、と考思う理由

　能登半島地震では地震発生後に早々と津波警報が発令し、早めに避難できた人も多かったようですが、あまりにも津波到達が早くて逃げ遅れたケースも有ったようです。
　津波の原因についてはどうも富山湾の海底地すべりによる面が大きく、それで異常に早く到達したという説が多くなってきているようです。
　実は東日本大震災の時も大規模な海底地すべりが大津波の一因で有ったとする説も既に有ります。
　実際にどの程度が大津波の要因となっているのかは定かではありません。
　津波の要因には他にも有って、例えばAと言う場所で発生した津波と、Bと言う場所で発生した津波が別ルートで回り込んで、あるエリアで合成波となって高い津波となるケース、或いはAと言う場所で発生した津波だけであっても津波のルート1とルート2に別れ、それがあるエリアで再び合流するような感じになって高い津波となるケースなども有ります。
　いずれにしても現状では地震波からでしか津波の初期予想はしていませんが、津波の要因は上記のように地震波では殆ど捉えられない海底地すべりや崖崩れ、或いは震源の正確な広さや形状、更に津波の発生源の数と進行方向など多々な要因で高い津波になる事が有り、なので結局のところ「津波の予想などできない」と言う事になると思うのですがでどうでしょう。

仕組みとアプローチ － 後でわかった 輪島市内の観測点で震度７を観測

　令和6年能登半島地震では輪島市内の観測点で震度７を観測していた事がわかりました。

引用開始（一部抜粋）

https://www.jma.go.jp/jma/press/2401/25b/20240125_sindo_tsuika.html

令和６年１月25日

概要
一連の「令和６年能登半島地震」における、令和６年１月１日16時10分の最大震度７を観測した地震において、震度データが入電していなかった３カ所の震度観測点のデータを入手し、輪島市内の観測点で震度７を観測していたことがわかりました。

本文
震度５弱以上と推定され震度データが入電していなかった３カ所の震度観測点について、本日、データを入手し確認しましたので、お知らせします。

○ 観測点名
○ 推定されていた震度（注）
　　○ 今回入手した震度
　輪島市門前町走出＊（わじましもんぜんまちはしりで） 　　６強 　　　　　７（計測震度6.5）
　能登町松波＊（のとちょうまつなみ） 　　６強 　　　　６強（計測震度6.2）
　能登町柳田＊（のとちょうやなぎだ） 　　６弱 　　　　６弱（計測震度5.8）
　＊：石川県所管の震度観測点です。
　注：上記の観測点における推計震度分布図での推定値であり、
　　　観測される震度との間には誤差が含まれ、１階級程度ずれることがあります。

引用終了

　激しい揺れで通信が途絶えたと言うのはわかる気もするのですが、これって被害想定に影響して初動対応の遅れにもつながるケースが出て来るのではないでしょうか？
　最大震度が想定より大きかった地区が有るだけでなく、例えばマグニチュードの算出だって各観測点の震度から計算されるのですから。
　地震や地割れ、津波、地滑りや土砂崩れなどで地震計のデータについて通信障害が発生し得ると言うのはどうにかならないでしょうか。
　対策として各地震計の設置場所から衛星電話で通信する、と言うのは流石に無理でも何カ所か近距離の地震計をローカル通信で拠点となる通信システム設置場所にデータを送り、そこからまとめて衛星電話でリアルタイムで各地震計のデータを気象庁に送るとか、にしないと。