仕組みとアプローチ － 世界的ＥＶカーへのシフト でも車内エアコンのエネルギーはどうするのか？

　７月２９日の記事、サブタイトル「世界的ＥＶカーへのシフトとトヨタの今後、そして災害対策 」の補足ですが、ＥＶカーは暖房期間、冷房期間共にエアコンのエネルギー源をどうするのでしょうか？
　エンジン方式なら排熱などの利用で暖房、エンジンの直接駆動で冷凍サイクルのコンプレッサーを運転できますが、ＥＶカーだとバッテリーに蓄えられたエネルギーでそれらをやりくりする事になります。
　エンジン駆動車でもエアコンを入れるとすぐにエンジンの負荷が増えた事がわかるケースが多いのですが、そうするとＥＶカーではそんなエネルギーを一体どうするのでしょうか。
　自動車は走るだけではない。特に狭い日本などでは自動車は中に居て快適な空間を楽しむもの、と言う側面が強いです。
　それは災害時に生存できる環境を創出するツールとしての自動車にも通ずるのですが、こう言った観点では「今後はＥＶカー」と言っても現状では疑問です。
　わかりやすく言えば、ＥＶカーで冬は寒い車内で厚着などで対応できるのか？　夏はクーラーを最小限にしてでも車に乗りたいと思う人が果たしてどれだけいるのか？と言う事です。

仕組みとアプローチ － 自動車やトレーラーハウス、コンテナなどの耐震性と住居としての可能性

　耐震性と言うと建物についての事なのですが、自動車やトレーラーハウス、コンテナ、船舶などについては耐震性がどれだけとかの観点はあまりデータとして注目されていません。
　ですがこれらが震度７とかの地震で（横倒しになったかどうか、或いは上から落下して来たもので潰れたとかは別として）車体や構造物自体が倒壊したと言う話は聞いた事が有りません。
　そもそも荒れた道路を走る自動車、荒れた海を航行する船舶やそれに積まれたコンテナなどは震度７クラスと同等の加速度を想定されているケースが殆どなのではないでしょうか。
　なのでこれらがもっと住宅に活用されても良いのではないか、と筆者は考えています。
　そして後で安全なエリアに住宅ごと移動が必要となった時に比較的容易な点も防災上は有利と考えています。
　津波や地震が日本より少ない米国でトレーラーハウスやキャンピングカーがかなり普及しているのに、日本ではそれ程でもない、と言う事を以前にも書きましたが、自動車メーカーなどがこの分野で今後更に力を入れる(但し国の政策次第）価値は十分有るのかも知れません。
　

仕組みとアプローチ － 台風5号の通過 そして「台風一過の地震晴れ」 は今回どうなるのか

　台風5号は今後西日本から順次日本列島を通過して行く予想のようですが、果たして以前に記事にした「台風一過の地震晴れ」は再現性があるのかどうか？について考えてみたいと思います。
　笑えない「台風一過の地震晴れ」・・・と言うサブタイトルは、メインタイトルが「自然災害 仕組みとアプローチ」の頃、2016年8月22日に記事にしましたが、今回はどうなるのか？です。
　まず月齢から言うと８月８日が小さい方ではあるのですが満月、そして今回の台風5号は移動速度が遅いほうのようなので、雨天曇天の期間が長いエリアが多い、と言う事で台風通過前から通過中に雨天曇天であった時間が長いエリアが多かった場合は、宇宙からの影響がその期間遮られ、それにより地殻のストレスはどちらかと言うと貯まりやすいという傾向はあるかと考えれられます。
　そして台風5号通過後は晴天になった時、或いはその残存影響で直後から数日後に発震、と言う可能性は考えられるかと思います。
　ただそれが大地震なのか。中小の地震の多発なのか、そして更にはスロースリップの多発で済んでしまうのか？と言うのは筆者にはわかりません。　
　以前にも記事にしましたが、ＥＭＳＣでＭ６以上の地震空白は現在も続いています。
　これを地球全体の地震静穏化と見るのか、それとも総合的な或いはタイミング不一致によるトリガー不足で発震が無かったと見るのかと言う事になって来ますが、どうも良くわかりません。
　Ｍ７以上の地震も最近の

引用開始（一部抜粋）

https://www.emsc-csem.org/Earthquake/?filter=yes

2017-07-17 23:34:16.4 54.55 N 168.84 E 30 7.7 KOMANDORSKIYE OSTROVA REGION
2 V 2017-01-22 04:30:23.8 6.20 S 155.10 E 150 7.9 BOUGAINVILLE REGION, P.N.G.
2017-01-10 06:13:47.9 4.48 N 122.59 E 630 7.3 CELEBES SEA
2017-01-03 21:52:31.3 19.33 S 175.85 E 10 7.0 SOUTH OF FIJI ISLANDS
20 VI 2016-12-25 14:22:26.2 43.39 S 73.86 W 30 7.6 ISLA CHILOE, LOS LAGOS, CHILE
2016-12-17 10:51:09.9 4.49 S 153.49 E 83 7.9 NEW IRELAND REGION, P.N.G.
2016-12-08 17:38:46.9 10.71 S 161.36 E 40 7.8 SOLOMON ISLANDS
2016-11-24 18:43:48.1 11.96 N 88.89 W 10 7.0 OFF COAST OF CENTRAL AMERICA
2016-11-13 11:02:58.4 42.69 S 172.97 E 10 7.9 SOUTH ISLAND OF NEW ZEALAND
2016-09-01 16:37:58.6 37.45 S 179.24 E 26 7.0 OFF E. COAST OF N. ISLAND, N.Z.
2016-08-29 04:29:59.6 0.05 S 17.82 W 20 7.1 NORTH OF ASCENSION ISLAND
2016-08-19 07:32:23.9 55.34 S 31.95 W 20 7.5 SOUTH GEORGIA ISLAND REGION
2016-08-12 01:26:36.4 22.49 S 173.09 E 20 7.1 SOUTHEAST OF LOYALTY ISLANDS
2016-07-29 21:18:30.2 18.58 N 145.51 E 267 7.7 PAGAN REG., N. MARIANA ISLANDS
2016-05-28 09:46:58.9 56.26 S 26.96 W 70 7.2 SOUTH SANDWICH ISLANDS REGION
2016-04-28 19:33:24.4 16.04 S 167.48 E 30 7.0 VANUATU
2016-04-16 23:58:37.2 0.40 N 79.89 W 20 7.8 NEAR COAST OF ECUADOR
2016-04-15 16:25:06.5 32.78 N 130.68 E 10 7.0 KYUSHU, JAPAN

引用終了

　と言うわけで、環太平洋では千島列島以西の北半球、特には中緯度以北は、熊本地震以来は長らく空白域となっています。
　これをどう捕らえるのか？と言う事になってくるのですが、「発震に関係するようなプレートや近くの動きや方向が、カムチャッカ、アリューシャン方面にシフトしている」　のであれば、今後は日本に「空白期間を埋めるような地震は特に起こりやすいと言うほどでもない(但しゼロと言うほどでもない）」と言う事にもなるでしょうし、「発震の関係するようなプレートや近くの動きや方向がカムチャッカ、アリューシャン方面にシフトしている」、と言う事が「無い」のであればやはり「地震空白期間を埋めるような地震は特に起こりやすい(但し100％と言うほどでもない）」と言う所ではないでしょうか。
　ただＭ７以上とかに限定せず、中規模以上の地震を含め、台風5号通過後数日間までは月齢や地震空白期間の観点も含めて総合的に判断すれば、「通常よりは中規模以上の地震は平均よりどちらかと言えば要注意」かと考えられます。

仕組みとアプローチ － 台風５号と暴風や高波、大雨リスク対策

　台風５号については現状で次のニュースの通りです。

引用開始(一部抜粋）

https://news.goo.ne.jp/article/jiji/nation/jiji-170804X239.html



台風５号、奄美接近へ＝６日に九州方面か、暴風大雨警戒

06:06時事通信

　強い台風５号は４日朝、奄美大島の東海上を西へ進んだ。４日夜から５日朝に奄美地方に接近する見通しで、気象庁は九州南部も含め、暴風や高波、大雨に警戒するよう呼び掛けた。５号は６日から７日にかけては九州に接近し、上陸する恐れもある。

引用終了

　今回のように明らかに豪雨などのリスクが高いとわかる場合は、事前に避難などをするケースが多いかも知れませんが、それも地域次第かも知れません。
　到底豪雨などが考えられなかったエリアで突然のようにまた線状降水帯、ゲリラ豪雨などで洪水、土砂崩れなどが発生、そしてそれに気が着いた時には既に外に出て避難するのも危険、と言うケースは考えられるかも知れません。
　「それなら多少とも多めにリスクを想定して頻繁に早めに避難すれば良いだけでは？」となるのでしょうが、現実問題として多少のリスク予測で避難所へそう頻繁に避難できるものなのでしょうか。
　このようなケースでは、前回の記事でも書きましたが、例えば５～８階とかの集合住宅に住んでいれば、建物内で上層階に移動すれば良いだけだけなので、頻繁に、そして直前に避難できるケースは多いかと思われます。
　尚、前回も今回も一例として「５～８階とかの集合住宅」を挙げましたが、洪水や崖崩れなどの規模次第では更に高い方が良い事もあるかも知れません。
　ただ１０階など有る程度以上の高さの建物で対応するなら高台に移転する方が、数百年のスパンでは低コストで済むケースが圧倒的に多いかと考えられます。
　それと大規模意な地滑りではかなり大きな建物でも対応しきれないケースも有るかも知れません。
　「集合住宅では手狭」と言う点は、２戸利用でクリアできるかと思います。
　それまでの戸建てなどの低い住宅には「どう見ても大丈夫な時」にだけ生活、就寝に使い、多少とも豪雨予測で危なそうな時は「やや手狭でも集合住宅に移る」と言う使い方、更には通常でも家族の一部、例えば子供夫婦などは集合住宅で、親は戸建てのほうに生活(或いはその逆）して、少しでも危なそうな時は集合住宅の方に移る、と言う使い方で対応できるケースが多いのではないでしょうか。

仕組みとアプローチ － ２０２４年、２０２８年のオリンピック そして一般国民の資産としての不動産価値

　７月３１日の記事で、
「　夏季オリンピックが北半球の、しかも夏は蒸し暑い国で行われる事は今後も多いはずなので、いずれこうした設備は充実させていかねばならないでしょう。
　そしてオリンピックの施設に多額の費用がかかる事が最近は話題になる事も多いようですが、災害対策向けの常備用にも、そして通常も利用できる機器を準備する、と言う役割の比重が今後増して行くと、世界的にオリンピックはより価値が有るものになっていくのかも知れません。」
と書きましたが、そのすぐ後に次の様なニュースが有りました。

引用開始(一部抜粋）

http://www.asahi.com/articles/ASK811F3SK70UHBI043.html?iref=pc_extlink

東京五輪の次はパリ、２０２８年はロス　開催が確実に

ロンドン＝稲垣康介

2017年8月1日07時52分

　国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は７月３１日、２０２４年夏季五輪招致をパリと争っていた米ロサンゼルスと、２８年五輪の開催で合意したと発表した。これで２４年パリ、２８年ロサンゼルスでの開催が確実になった。９月のＩＯＣ総会（ペルー・リマ）で正式に決まる。


https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170801-00000045-asahi-int

ロサンゼルス市長「五輪のため建物建てぬ」　２８年開催

8/1(火) 13:23配信

朝日新聞デジタル

(中略）

　当初目指していた２４年ではないことについて、「２４年か２８年のどちらかを取れと言われたら２８年を取る。市民に早くから（五輪が来ることを）感じてほしいからだ。これによってさらに多くの資金も入ってくる」と、開催時期にはこだわらないと語った。

　市長によると、全予算は５３億ドル（約５８３０億円）。市の税収は一切充てず、スポンサーやチケット収益でまかなう。「昔のように、五輪のための建物は建てない。市民のために建てたものを五輪が利用するという考え方だ」と、五輪開催が市民の負担にはならないことを強調した。（サンフランシスコ＝宮地ゆう）

引用終了

　まさに当ブログの直後のこのニュースです。
　目に留まるのは人々の生活を重視している点。
　そしてもう一つは五輪用の新しい建物は建てない事。
　米国は日本のように人口減少ではなりません。
　それでも新たな建物の建築に牽制を入れる、と言う姿勢で、建物が過剰になる恐れがより小さくなり、その安心感で不動産価格も低下が相対的には防げる事となり、それで投資資金も呼び込む効果に結びつく、その結果更にに人口増加となるケースもある、と言うロジック、つまりこれがこれが正のスパイラルなのかもしれません。　
　当ブログで以前にも書きましたが、建物の床面積の総量規制を有る程度はかけないと、地方の空洞化、荒廃はより進むと考えられます。
　ただ新たな建物が全くいけないと言う事ではなく、津波や水害、土砂災害のエリアは有る程度の高い集合住宅などに住んでもらう事で、その周辺地域も合わせた地域の利用価値が上がる事も多い、と言うケースもあります。
　東日本大震災でも、九州の豪雨災害でも、或いはその他の災害でも、５階～８階とかの高さの集合住宅に住んでいれば果たして犠牲者はどれだけ少なかったのか？　と考えるとわかりやすいかと思います。
　現状では必要でもない場所に、或いは必要以上の高さの集合住宅などが次々と建てられ、それがストロー作用で他の土地の価値をより下落させ、経済の悪循環、つまり負のスパイラルになっているケースは少なくないと思われます。
　新たな建物を建てる場合はそれに相当する延べ床面積の既設建物で既に寿命、或いは耐震性などに問題のある建物を解体、或いは減築するという規制、そして４階以上とかの建物のエリア立地や高さについての新たな規制が出来れば、五輪後に予測される不動産価格の下落はより防げる可能可能性、場合によってはより上昇する可能性もゼロではない、と筆者は考えています。