◆ロボットを裏側で支える“影の労働者”が急増 人工知能（AI）の限界を浮き彫り(WIRED)／半導体を自国で生産しても、供給不足の解消とはならない／アップルが到達した「半導体企業」としてのかたち

　ネットに面白い記事があった。
　ロボットやAＩは、やはり便利な機器・システム。それがどんどん普及、一般化していく現代の社会。
　そこを実感している今、次の記事は興味深い。

　★≪自動化が加速する現場で、ロボットを裏側で支える“影の労働者”が急増している≫(WIRED　2021.04.26)

　というタイトル。
　要旨の一部は≪システムの多くでは裏側に人間が介在し、ロボットが混乱したときにサポートする。つまり、ダイニングから現実世界を支援するリモートワーカーだ。人間がロボットを支援する必要がある現実は、人工知能（AI）の限界を浮き彫りにしている≫

　もちろん、将来、人工知能（AI）がもっと能力を積んでいくとその割合は減るとしても、基本の関係は決定的には変わらないように思われる。ただし、もっと先には逆転するのかもしれないともまじめに思う。

　ともかく、併せて、ロボットや（AI）の基本となる「半導体」の世界における巨人としての「アップル」の今後についての記事と、その「半導体」についての記事も記録しておく。　

●アップルが到達した「半導体企業」としてのかたちと、現実になったスティーブ・ジョブズの野望／WIRED　2021.04.27
※iOSアプリとは何？ Weblio辞書　iOSアプリとは、iOS上で動作するアプリケーションソフトウェアの総称である。
●半導体を自国で生産しても、供給不足の解消とはならない／pc.watch　2021年4月26日

　なお、昨日５月１日の私のブログへのアクセスは「閲覧数１,６２８　訪問者数１,０１２」。

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●自動化が加速する現場で、ロボットを裏側で支える“影の労働者”が急増している
　　WIRED　2021.04.26
さまざまな業務の現場にロボットが導入されて自動化が進む一方で、ロボットの働きを遠隔操作でサポートする人間のオペレーターの需要が急増している。こうした“影の労働者”と呼ばれる仕事は、ロボットの動作を確実かつ信頼のおけるものにするうえで、いまや欠かせなくなりつつある。
・・・(略)・・・
現実世界を支援するリモートワーカー
テヘダのようにロボットを使って遠隔で仕事をサポートする人々のことを、“影の労働者”（shadow workforce）と呼ぶ。こうした労働者の数は、まだ少ないものの増えている。

いまやロボットは、さまざまなブルーカラーの仕事をこなすようになっている。その仕事はフォークリフトの運転から収穫したブドウの運搬、倉庫での在庫整理、飲食店での料理の運搬まで多種多様だ。

こうしたロボットシステムの多くでは裏側に人間が介在しており、ロボットには難しい作業を手伝ったり、ロボットが混乱してしまったときにサポートしたりする。つまり、寝室やソファー、ダイニングテーブルから現実世界を支援するリモートワーカーなのだ。

人間がロボットを支援する必要があるという現実は、人工知能（AI）の限界を浮き彫りにしている。そして今後の自動化において、人間が依然として重要な“歯車”となる可能性も示唆している。

「現場での作業を自動化すればするほど、あらゆる例外を処理したり単に監視・監督したりする人間が、少なくとも現時点では必要になります」と、カリフォルニア大学サンタバーバラ校の助教授で手作業をロボットで自動化する研究をしているマット・ビーンは語る。

人間がロボットの後処理を担う
人間のオペレーターは過去10年以上にわたり、一部の商用ロボットシステムに欠かせない存在になっている。数年前にさまざまな現場に新しいロボットが投入された際には、その作業を手助けする人間は、ロボットが自分で物事をこなせるようにAIが改良されるまでの“つなぎ”の要員であるかのようだった。

ところがビーンによると、こうした影の労働者の数は今後も増え続ける見込みだという。
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遠隔でのロボット支援が加速
レストランのロボットを後方支援しているテヘダは、Bear Roboticsという企業で働いている。共同創業者兼最高執行責任者（COO）のフアン・ヒゲロスによると、同社は高まる需要に応えるためにロボットを増産しており、さらに数十人のオペレーターを雇用する計画だという。

「ロボットの周囲の環境が構造化されていようがそうでなかろうが、メーカー側は対応しなければなりません。このため人員確保が非常に重要になってくると思います」と、ヒゲロスは語る。彼によるとBear Roboticsは、テキサス州やユタ州をはじめとする米国で十分な数の従業員を確保しているという。

企業の求人リストのなかで、ロボットを遠隔で支援する仕事は需要が増加している分野だ。AIにとって課題が生じるような新しい環境にシステムを投入しようとしているロボットのスタートアップにおいては、なおさらである。AIとロボット工学は目覚ましい進歩を遂げているものの、絶えず変化する環境において物事を認識し、解釈し、操作することにおいては、未解決の課題が残っているのだ。

●アップルが到達した「半導体企業」としてのかたちと、現実になったスティーブ・ジョブズの野望
　　　　　　　WIRED　2021.04.27 <
アップルは独自チップ「M1」を筆頭に、いまやあらゆる製品を独自開発したチップで固める「半導体企業」としての姿を見せつつある。これはまさに、スティーブ・ジョブズの描いていたヴィジョンが完全に現実のものになったことを証明している──。『WIRED』US版エディター・アット・ラージ（編集主幹）のスティーヴン・レヴィによる考察。
・・・(略)・・・

今回の発表会のプレゼンテーションは、総工費50億ドル（約5,400億円）をかけて建設され、いまやゴーストタウンのようなアップル本社の豊かに生い茂った緑のなかで収録されている。その発表内容は、ともすればバラバラの製品の発表であるように見えたかもしれない。だが、そこには共通するテーマがあり、密かな自慢にもなっていた。自分たちでチップをつくれば、こんなことまで可能になるのだ、と──。

発表会の目玉は、昨年の秋から「MacBook」シリーズの動作を大幅にパワフルなものにしたアップル独自の「M1」チップだった。M1チップは今年は「iMac」にも搭載され、そのパワーのみならず関連する独自チップの能力を最大限に発揮すべく全面刷新された。

パワフルなチップのおかげでiMacはより高速になり、瞬時に起動するとアップルは謳っている。しかも、M1チップが低消費電力であるおかげでアップルは筐体をはるかに小型化でき、驚くほど薄型にもなった。

M1チップを内蔵したモバイル機器なら、節電に最適化されたチップでは処理が遅いか、まったく処理できないようなタスクも実行できる。おかげで「iPad Pro」は高速化し、拡張現実（AR）の表現といった重い処理もこなせるようになった。サイズが大きい12.9インチモデルのiPad Proではディスプレイに大量のミニLEDを採用しており、アップルはこれを「Liquid Retina XDR」と呼んでいる（要するに従来よりずっと明るいのだ）。

アップルが誇る最も優れたデザイン
アップルが「macOS」と「iOS」という異なるOSで動くデヴァイスに同じチップを使うことには、極めて象徴的な意味がある。モバイル機器とデスクトップPCの世界を統合していくアップルの長期的な計画にとって、ひとつの重要な到達点になるからだ。

これらのふたつの世界をひとつにすべく、アップルは少しずつ歩みを重ねてきた。ドラマ「The Office」のパムとジムの交際期間よりも、ずっと長い時間をかけてきたのだ。

現段階では、iOSアプリがどのようにMacで動作するのかはわかっている。しかし、その逆は実現していない。完全な統合を待ちかねている人々もいるが、障壁のひとつはアップルがMacへのタッチスクリーンの採用を拒んでいる点にあるようだ（いずれアップルは屈するだろうと、わたしはいまでも思っている）。

いずれにしても特筆すべきは、アップルの現在のイノヴェイション（そしてもちろんARメガネと、ひょっとしたらクルマまで含むことになるであろう今後のイノヴェイション）の多くが、いまや独自の半導体によって可能となっていることだろう。紛失物を見つけるための小さなタグ「AirTag」の高い精度ですら、独自チップで実現しているのだ。

※iOSアプリとは何？ Weblio辞書　iOSアプリとは、iOS上で動作するアプリケーションソフトウェアの総称である。
iOSアプリの呼び名は、一般的に、iPhone、iPad、iPod touchのすべてで最適表示が可能な「ユニバーサルアプリ」の通称として用いられる。iOS向けのアプリを指すより一般的な呼び名としては「iPhoneアプリ」があり、iPhoneだけでなくiPadにも対応しているにも関わらず「iPhoneアプリ」と呼ばれる場合が少なくない。

●半導体を自国で生産しても、供給不足の解消とはならない
　pc.watch　福田昭のセミコン業界最前線　2021年4月26日
半導体不足を自国の工場不足と結びつける誤り
・・・(略)・・・
半導体工場の所在地に対する期待と現実
　「自国の半導体ユーザーが供給不足に困っている。理由は自国に半導体工場が少ないからだ。解決策として、自国の半導体工場を増やそう」。このようなシナリオや報道記事などが、一部でまかり通っているようだ。しかし、半導体業界にある程度は関わっている者で、この解決策を信じる人々はあまりいない。基本的な誤りを含んでいるからだ。

　一連の動きを説明する報道記事では、前提が誤っているようにうかがえる。

多重発注による需要急増に懲りている半導体業界
　半導体が供給不足に陥ると半導体ユーザーは、これまであまり取引のなかった販売代理店にも声をかけて半導体製品を調達しようとする。多重発注による需要の急増が発生する。

　実際の需要(「実需(実需要)」よりも見かけの需要が大きくなる「仮需(仮需要)」を信じて半導体メーカーが生産数量を増強すると、しばらく経過してからは半導体が供給過剰となり、価格が暴落する。半導体メモリ、特にDRAMでは過去に仮需要による値上がりと供給過剰による暴落が繰り返された。

半導体の需給と価格の変動サイクル(概念図)
　最近の大手半導体メーカーはこのような過去の苦い経験を共有しており、増産に対しては慎重な姿勢を維持する。あるいは自社の生産ラインと外部のシリコンファウンドリの両方を活用することで、需要に変動に対処している。

　この慎重な姿勢は、実需要が供給を大幅に上回っていることが確実であり、なおかつ実需要の拡大が明確になるまで、あまり変わらない。また半導体ユーザーの強い不満を緩和するために半導体メーカーが増産投資を発表したとしても、需給バランスが緩みはじめたと認識したら、投資を凍結することをためらわない。

地政学的リスクの増大が米国と欧州の半導体工場建設を促す
・・・(以下、略)・・・