有害な地下資源を
進化した文明が
必要としなくなったとき
決済手段としてのドルは
一介のローカル通貨へと戻され
通貨交換の反応場
である為替市場は
環境負荷のない
あたらしくエネルギーを供給する能力を持った
ある国
の通貨を中心とする
国際経済の中核的存在となる
地下資源の燃焼が有害物質を量産し
それが
地球の環境条件に温室効果を与え
穏やかで安定していた気候を
凶暴化させるようになった
温暖化が有害なものであることを分かっていながら
人類は地下資源にとって代わるエネルギーモデルを
提案することができずにいる
迷妄の時代は既にながい
既存の方法より環境的に優れていても
経済的に劣ったままのモデルなら
それは代替能力に欠ける新エネルギーが増えた
というだけのこと
その代表的なものは
自然エネルギーと呼ばれている
経済合理性に欠ける新電源のすべては
既存の交流電源に依存することでしか
存在することが許されない
電力会社に発電した電気を買い取って貰わなければ
導入した設備を償却することもできない
交流の送電ネットワークは
発電出力の調整をすることが
そもそもできない
発電機の回転数は予め決められており
発電量を減らそうとすると
周波数にまでその影響を及ぼす
安定しない周波数は
無効電力を増やすだけでなく
電力の品位を大きく損ない
電気製品を制御するための信頼性を
即座に失わせる
どんなに再生可能エネルギーを増やしても
また消費者が電力消費を大いに減らしたとしても
業界が生み出している二酸化炭素を
減らす基本的能力が
その行為には欠けていた
その事実を業界が公表してこなかったということが
温暖化防止対策に投じられた国家予算の殆どから
実効性を奪い去り
無効な需要を創出しただけ
という状態に終始させていた
投資で有効需要が生み出されていなかった
ということが
国の経済成長にブレーキをかけ
いつまでも終わらない循環型のデフレに
企業と国民をそれぞれ
同時に苦しませている
その長年の徒労の果てに
膨大な規模の借金が
国の財政へと残された
国民は新たに太陽光付加金を支払うよう義務付けられ
電力会社が買い取った電力を
地底へとただ捨て去る
その行為を続けさせる目的で
一律の負担を強いられるようになったのだった
電力会社がこの経緯にかかる情報を
秘匿しつづけていたために
国と国民は劣化し続けていく一本道を
切り立った崖の淵へと向かって
黙々と歩き続ける
ことしかできなくなった
節電している時間に
発電で消費した資源の炭素量を掛けて
二酸化炭素を減らした実績とする
そんな卑怯な法律が事前に造られていた
国が集計するその積算値とは
実際に抑制された二酸化炭素を示すものではなく
発電で消費したとされる炭素量の単位で
温暖化を止めたことにする
という合意の上で成り立っているもの
これで二酸化炭素が実際に減っていたのなら
温暖化防止対策は奏功し
大気中の温室効果ガスの濃度は
間違いなく抑制されていた
現実をみると
二酸化炭素の濃度は抑制されるどころか
着実に増加の一途を辿っており
３２０ｐｐｍ付近から
４００ｐｐｍ超へと
この１５年間で
急激に加速するという傾斜を強めた
気象条件はその影響を受け
低気圧は発達して凶暴化し
降水量はその密度を増して
洪水の被害を世界各地に生み出した
地下資源を燃やすタイプのエネルギーモデルは
ドルの需要を増大させ
アメリカの経済を下支えする
というものでもあったのだった
石油とガスの決済はドルで行うことになっており
資源産出国は購買自由度の高い
汎用性に優れたドルでなければ
資源の輸出に応じない
国際経済全体は
市場の要請でアメリカが
過剰に供給したドルの影響を強く受ける
バブル経済の種はその結果として
世界各地の市場へと飛び散った
発行しすぎたドルは速やかに回収され
成長余力の高い新興市場へと投資されるものとなる
市場に投入されて姿を消す前のドルは
過剰流動性と呼ばれ
市場に吸収された後のドルは
ドル余り現象と呼ばれる変化を生み出した
リーマンショックはその果てに起きたもの
この時発生したドル経済圏に対する危機感が
あっという間にＧ２０と呼ばれる
ＩＭＦに対する出資強化国の連合体
を生み出した
二年もたたないうちにユーロ危機が発生し
ＥＵ参加国全体で
金融支援をするための条件が模索され
危機的状況から緊急避難させるための
特別支援体制が実施された
アメリカがドルを過剰供給したことにより
ドル余り現象を世界各地の市場で発生させ
バブル経済の種をばら撒いた
真っ先に行き詰ったケースが
サブプライムローン市場であった
ドル経済圏の拡大は過剰流動性を拡大させるものとなり
地下資源を輸入する国の通貨を手に入れたドル資本に
ローカル市場で利益を計上するよう
圧力をかけるようになる
ドル資本が上陸した国では
過剰流動性による再投資が実施され
そこで獲得した収益のすべてが
国際金融資本の成績となる
富を生み出した市場へ資本が還元されることはなく
それ故に
ドルを買った国の市場は
流動性の厚みを失い
次第に枯れていく運命へと陥る
さだめ
これが貧困の蔓延を生み出しているメカニズム
エネルギー消費国は
必然的に財政を悪化させていかなければならず
その手段となる消費税の税率を
段階的に引き上げざるを得なくなる
富は北米大陸を目指して輻輳し
その一方で
貧困が普遍化されていくこととなる
ドル資本が収益の一部でも
ローカル市場に再投資するようになっていれば
その国の流動性は勢力を増し
産業を活発化させ
失業率を大幅に改善させていたはずである
バブル経済になっている市場が
その代表例
財政の悪化と失業率は
政府判断の不健全性を表す指標
政府がドル経済圏の向う先を察知していれば
経済関連の危機は顕在化せず
軟着陸させることは可能であった
穏やかな利益の分配が
繁栄による共存の関係を保障する枠組みを
形成させることはできていた
１％の成分が富の独占に執着しなければ
９９％の逼迫は生まれない
過剰流動性を放置してきたアメリカは
ドル安政策の結果として
ドル資本が保有する外貨の通貨価値を一時的に高めさせ
価値を引き上げさせたその外貨で
値を下げたドルを効率よく
大量に買い戻す
国際金融資本（ドル資本）は
すべての資本移動ステージで
利をひたすら大きく積み上げる
ドルの供給者は
融通したドルを一旦回収しなければ
利益を算出して計上することが
できない
決算の好結果が次なる投資の糧となる
ドル安政策の結果として
一時的に高められた通貨もつ国の政府は
為替市場に介入して
大量のドルを買い
自国通貨の価値を引き下げざるを得なくなる
その時に買ったドルは当面使い道がなく
必然的にドル建ての公債へと向かう
これが米政府の予算の自由度を高め
イラク戦争当時の戦費拡大へと振り向けられていた
あの不毛なイラク戦争を
増税なしで６年以上も続けられる訳がない
その間
原油相場は５年以上に亘って高騰し続けていた
需給がひっ迫すればものの価値は増加する
原油の価格を決めるための指標が
アメリカのＷＴＩだったということが
それを可能にした
その結果新たに政権を握った民主党のオバマの時代に
公債を発行するための枠が上限に達してしまうことなり
議会の承認が得られなければ
即破産
というあやうい議会運営を繰り返し強いられている
俗にいう財政の崖
というのがこれ
ドル建ての公債を最も多く持っているのは
中国の共産党政府
その次がこの日本
それはドル安政策の結果としておきたもの
過剰流動性はこのような変化を
国際経済と国際政治の反応場に
それぞれ同時に引き起こす
ＴＰＰはドル経済圏を自動的に拡大することから
アメリカにドルの追加供給を促す
貿易の自由化という名目で
ドルの供給権を拡大し
米政府に公債発行枠の上限を引きあげさせる
これがＴＰＰに託されている
表に出せない隠れた効果
ドル経済圏の拡張を図らなければ
アメリカの財政は真っ先に破局を迎え
国際経済は惑星規模の巨額の損失を被る
たとえ温暖化が止まらなかったとしても
ドル経済圏が破たんするよりは
まし
国連の環境部会および
ＩＭＦの過去の言動などから
そのような思惑が
浮き彫りとなってみえてくる
進化した文明が
必要としなくなったとき
決済手段としてのドルは
一介のローカル通貨へと戻され
通貨交換の反応場
である為替市場は
環境負荷のない
あたらしくエネルギーを供給する能力を持った
ある国
の通貨を中心とする
国際経済の中核的存在となる
地下資源の燃焼が有害物質を量産し
それが
地球の環境条件に温室効果を与え
穏やかで安定していた気候を
凶暴化させるようになった
温暖化が有害なものであることを分かっていながら
人類は地下資源にとって代わるエネルギーモデルを
提案することができずにいる
迷妄の時代は既にながい
既存の方法より環境的に優れていても
経済的に劣ったままのモデルなら
それは代替能力に欠ける新エネルギーが増えた
というだけのこと
その代表的なものは
自然エネルギーと呼ばれている
経済合理性に欠ける新電源のすべては
既存の交流電源に依存することでしか
存在することが許されない
電力会社に発電した電気を買い取って貰わなければ
導入した設備を償却することもできない
交流の送電ネットワークは
発電出力の調整をすることが
そもそもできない
発電機の回転数は予め決められており
発電量を減らそうとすると
周波数にまでその影響を及ぼす
安定しない周波数は
無効電力を増やすだけでなく
電力の品位を大きく損ない
電気製品を制御するための信頼性を
即座に失わせる
どんなに再生可能エネルギーを増やしても
また消費者が電力消費を大いに減らしたとしても
業界が生み出している二酸化炭素を
減らす基本的能力が
その行為には欠けていた
その事実を業界が公表してこなかったということが
温暖化防止対策に投じられた国家予算の殆どから
実効性を奪い去り
無効な需要を創出しただけ
という状態に終始させていた
投資で有効需要が生み出されていなかった
ということが
国の経済成長にブレーキをかけ
いつまでも終わらない循環型のデフレに
企業と国民をそれぞれ
同時に苦しませている
その長年の徒労の果てに
膨大な規模の借金が
国の財政へと残された
国民は新たに太陽光付加金を支払うよう義務付けられ
電力会社が買い取った電力を
地底へとただ捨て去る
その行為を続けさせる目的で
一律の負担を強いられるようになったのだった
電力会社がこの経緯にかかる情報を
秘匿しつづけていたために
国と国民は劣化し続けていく一本道を
切り立った崖の淵へと向かって
黙々と歩き続ける
ことしかできなくなった
節電している時間に
発電で消費した資源の炭素量を掛けて
二酸化炭素を減らした実績とする
そんな卑怯な法律が事前に造られていた
国が集計するその積算値とは
実際に抑制された二酸化炭素を示すものではなく
発電で消費したとされる炭素量の単位で
温暖化を止めたことにする
という合意の上で成り立っているもの
これで二酸化炭素が実際に減っていたのなら
温暖化防止対策は奏功し
大気中の温室効果ガスの濃度は
間違いなく抑制されていた
現実をみると
二酸化炭素の濃度は抑制されるどころか
着実に増加の一途を辿っており
３２０ｐｐｍ付近から
４００ｐｐｍ超へと
この１５年間で
急激に加速するという傾斜を強めた
気象条件はその影響を受け
低気圧は発達して凶暴化し
降水量はその密度を増して
洪水の被害を世界各地に生み出した
地下資源を燃やすタイプのエネルギーモデルは
ドルの需要を増大させ
アメリカの経済を下支えする
というものでもあったのだった
石油とガスの決済はドルで行うことになっており
資源産出国は購買自由度の高い
汎用性に優れたドルでなければ
資源の輸出に応じない
国際経済全体は
市場の要請でアメリカが
過剰に供給したドルの影響を強く受ける
バブル経済の種はその結果として
世界各地の市場へと飛び散った
発行しすぎたドルは速やかに回収され
成長余力の高い新興市場へと投資されるものとなる
市場に投入されて姿を消す前のドルは
過剰流動性と呼ばれ
市場に吸収された後のドルは
ドル余り現象と呼ばれる変化を生み出した
リーマンショックはその果てに起きたもの
この時発生したドル経済圏に対する危機感が
あっという間にＧ２０と呼ばれる
ＩＭＦに対する出資強化国の連合体
を生み出した
二年もたたないうちにユーロ危機が発生し
ＥＵ参加国全体で
金融支援をするための条件が模索され
危機的状況から緊急避難させるための
特別支援体制が実施された
アメリカがドルを過剰供給したことにより
ドル余り現象を世界各地の市場で発生させ
バブル経済の種をばら撒いた
真っ先に行き詰ったケースが
サブプライムローン市場であった
ドル経済圏の拡大は過剰流動性を拡大させるものとなり
地下資源を輸入する国の通貨を手に入れたドル資本に
ローカル市場で利益を計上するよう
圧力をかけるようになる
ドル資本が上陸した国では
過剰流動性による再投資が実施され
そこで獲得した収益のすべてが
国際金融資本の成績となる
富を生み出した市場へ資本が還元されることはなく
それ故に
ドルを買った国の市場は
流動性の厚みを失い
次第に枯れていく運命へと陥る
さだめ
これが貧困の蔓延を生み出しているメカニズム
エネルギー消費国は
必然的に財政を悪化させていかなければならず
その手段となる消費税の税率を
段階的に引き上げざるを得なくなる
富は北米大陸を目指して輻輳し
その一方で
貧困が普遍化されていくこととなる
ドル資本が収益の一部でも
ローカル市場に再投資するようになっていれば
その国の流動性は勢力を増し
産業を活発化させ
失業率を大幅に改善させていたはずである
バブル経済になっている市場が
その代表例
財政の悪化と失業率は
政府判断の不健全性を表す指標
政府がドル経済圏の向う先を察知していれば
経済関連の危機は顕在化せず
軟着陸させることは可能であった
穏やかな利益の分配が
繁栄による共存の関係を保障する枠組みを
形成させることはできていた
１％の成分が富の独占に執着しなければ
９９％の逼迫は生まれない
過剰流動性を放置してきたアメリカは
ドル安政策の結果として
ドル資本が保有する外貨の通貨価値を一時的に高めさせ
価値を引き上げさせたその外貨で
値を下げたドルを効率よく
大量に買い戻す
国際金融資本（ドル資本）は
すべての資本移動ステージで
利をひたすら大きく積み上げる
ドルの供給者は
融通したドルを一旦回収しなければ
利益を算出して計上することが
できない
決算の好結果が次なる投資の糧となる
ドル安政策の結果として
一時的に高められた通貨もつ国の政府は
為替市場に介入して
大量のドルを買い
自国通貨の価値を引き下げざるを得なくなる
その時に買ったドルは当面使い道がなく
必然的にドル建ての公債へと向かう
これが米政府の予算の自由度を高め
イラク戦争当時の戦費拡大へと振り向けられていた
あの不毛なイラク戦争を
増税なしで６年以上も続けられる訳がない
その間
原油相場は５年以上に亘って高騰し続けていた
需給がひっ迫すればものの価値は増加する
原油の価格を決めるための指標が
アメリカのＷＴＩだったということが
それを可能にした
その結果新たに政権を握った民主党のオバマの時代に
公債を発行するための枠が上限に達してしまうことなり
議会の承認が得られなければ
即破産
というあやうい議会運営を繰り返し強いられている
俗にいう財政の崖
というのがこれ
ドル建ての公債を最も多く持っているのは
中国の共産党政府
その次がこの日本
それはドル安政策の結果としておきたもの
過剰流動性はこのような変化を
国際経済と国際政治の反応場に
それぞれ同時に引き起こす
ＴＰＰはドル経済圏を自動的に拡大することから
アメリカにドルの追加供給を促す
貿易の自由化という名目で
ドルの供給権を拡大し
米政府に公債発行枠の上限を引きあげさせる
これがＴＰＰに託されている
表に出せない隠れた効果
ドル経済圏の拡張を図らなければ
アメリカの財政は真っ先に破局を迎え
国際経済は惑星規模の巨額の損失を被る
たとえ温暖化が止まらなかったとしても
ドル経済圏が破たんするよりは
まし
国連の環境部会および
ＩＭＦの過去の言動などから
そのような思惑が
浮き彫りとなってみえてくる
