日本経済新聞紙の「シャープ支援大筋合意 主力２行、2000億円出資」を拝読しました

　2015年4月17日に発行された日本経済新聞紙の朝刊一面に掲載された「シャープ支援　大筋合意　主力２行、2000億円出資」を拝読しました。

　4月16日に、シャープは、主力取引銀行のみずほ銀行と三菱東京UFJ銀行から、2000億円の資本支援を受けることで、両行と大指示合意したと報じています。

　シャープは2015年3月期に連結最終赤字が2000億円を大幅に上回るもようで、さらに2016年3月期も最終赤字が1000億円を上回る見通しになったもようです。

　日本経済新聞紙のWeb版である日本経済新聞　電子版では見出し「シャープ支援　大筋合意　主力２行　2000億円出資」と載せています。



　シャープの高橋興三社長は、東京都内で主力取引銀行のみずほ銀行と三菱東京UFJ銀行の審査担当役員と会い、国内の従業員の希望退職と本社の売却などを含めたシャープの再建策を提示し、改めて資本支援を要請したと伝えます。

　再建策の中には、メキシコ、マレーシア、中国の液晶テレビの組み立て工場の売却検討も盛り込まれたとの予測です。

　今回の出資では、債権を株式に振り替える「デット・エクイティブ・スワップ」（DES）を用いて、シャープの財務基盤を強化する計画だ。この「デット・エクイティブ・スワップ」は金融機関からの借入金などの債務の一部を株式などの資本に振り替え、企業の再建につなげる手法と説明します。

　シャープは約4000億円の構造改革費用を計上し、抜本的なリストラを進め、経営再建を急ぐとのことです。この財務基盤の強化策によって、債務超過を回避する見通しとのことです。

　シャープは構造改革を本格化し、液晶テレビや太陽光パネルといった「看板事業」の縮小のほかに、国内外の工場閉鎖・売却を断行するもようだ。人員と組織にもメスを入れる見通しです。たとえば、3000人規模の希望退職者を募り、残った従業員も管理職は給与を5パーセントカット、一般社員は給与を2パーセントカットするようです。ただし、同社の足元には安定して収益を稼げる成長事業が少ないのが悩みになっていると記事は指摘しています。5月に発表する新中期経営計画では、2018年3月期に連結営業利益で1500億円程度を目指す方針とみられています。

　特に注目されている点は、連結売上高が約1兆円あると推定されれている中小液晶パネル事業の分社化です。この分社化の案が浮上し、日本の中小液晶パネル事業を手がける他社との提携などが話題に上がっています。この中小液晶パネル事業の再編では、産業革新機構からの出資などがうわさされています。

さいたま市農業者トレーニングセンターで、ニホンサクラソウ園芸種を観賞しました

　さいたま市緑区大崎の大崎公園の中にある、さいたま市農業者トレーニングセンターに展示中のニホンサクラソウ（日本桜草）の園芸品種を見に行った話の続きです。

　毎年4月の今ごろに、さいたま市農業者トレーニングセンターでは、ニホンサクラソウの園芸品種の展示会が開催されます。

　ニホンサクラソウの園芸品種の愛好家の方が育てている園芸種です。各園芸品種には、由緒を感じさせる和名の名前が付いています。



　ニホンサクラソウらしい明るい桃色の花を咲かせている園芸種「心意気」（ココロイキと読むようです）です。



　同じように明るい桃色の花を咲かせている園芸種「初烏」（ハツカラスと読むのでしょうか）です。



　清楚な白色に少し紫色が入った花を咲かせている園芸種「蛇の目傘」（ジャノメカサと読むようです）です。


　
　同じように清楚な白い花を咲かせている園芸種「駒止」（コマドメと読むようです）です。


　
　同様に白い花を咲かせている園芸種「雪月花」（セッゲツカと読むのでしょうか）です。


　
　清楚な雰囲気のほんのりとピンク色の花を咲かせている園芸種「花の筏」（ハナノイカダと読むようです）です。


　
　花を下向きに咲かせています。
　
　こうしたニホンサクラソウの園芸品種を拝見すると、日本ではニホンサクラソウの園芸品種を江戸時代から丹精込めてつくりあげてきたようです。

さいたま市緑区のさいたま市農業者トレーニングセンターに行って来ました

　さいたま市緑区大崎の広大な大崎公園の中にある、さいたま市農業者トレーニングセンターに展示されているニホンサクラソウ（日本桜草）の園芸品種を見に行って来ました。

　毎年今ごろに、ニホンサクラソウの園芸品種の展示会が開催されていることから、雨の合間をみて、行ってみました。

　さいたま市農業者トレーニングセンターは、庭木や庭園の見本なども展示している園芸などを含めた農業技術の研修センターのようです。

　そのセンターにある庭木や庭園の見本となるヤエザクラ（八重桜）の桜並木です。





　また、セイヨウシャクナゲ（西洋石楠花）も鮮やかな花を咲かせています。



　ニホンサクラソウのさまざまな園芸品種を展示しているコーナーです。



　ニホンサクラソウは、江戸時代から野生のニホンサクラソウを基にした品種改良（育種）が始まり、数100品種がつくられたといわれる“古典的な園芸植物”なのだそうです。

　Webサイトの情報によると、平成17年（2005年）時点では297品種を、「さくらそう会」という同好の方々の団体が認定しているそうです。

　今回、展示されていたニホンサクラソウの中は、たとえば「京鹿子」（キョウカノコと読むのでしょうか）という品種が展示されていました。



　花びらの色が白色に近い、うすいピンク色の「桜川」（サクラガワと読むのでしょうか）も展示されています。


　
　花びらの外側がピンク色で、内側が白い色の「銀覆輪」（ギンフクリンとでも読むのでしょうか。どう読むのかは、わかりません）も展示されています。



　この園芸品種を展示しているコーナーには、数10品種が展示されているようです。

　長くなったので、続きは明日になります。

埼玉県北本市の北本自然観察公園では、木々の新芽が芽生え、春めいた風景です

　埼玉県北本市の北本自然観察公園は、4月中旬に入り、湿原の周囲の雑木林の木々は新芽が芽生えて新緑になり始めています。

　北東と南西方向に細長い北本自然観察公園の西南部（北本市子供公園近く）の連絡橋から北東側の一夜堤史跡方向を見ると、湿原は枯れ野のままですが、周囲の木々は新緑になり始めています。



　雑木林の中で、サトザクラ（？）の木が花を咲かせています。



　その連絡橋近くでは、タチツボスミレ系のスミレがあちこちに咲いています。



　その近くでは、クサボケも咲き始めています。



　北本自然観察公園の道沿いにあるソメイヨシノ（染井吉野）の桜並木に、コゲラが登場しました。



　コゲラはキツツキの仲間で、一番小さいキツツキです。コゲラはソメイヨシノの木の枝を動き回ります。ソメイヨシノの木々は花がほとんど散り、葉桜になっています。

　一夜堤史跡の北側にある桜堤（城ケ谷堤）では、古木の大きなソメイヨシノ（染井吉野）の木の根元では、菜の花（“菜の花”は正確にはアブラナ科の植物の総称です）が咲いています。


　
　東側にある自然観察センターの近くにある草陰では、レンゲが少し咲いています。



　レンゲは最近、予想以上に珍しいものです。以前にまいた種がこぼれて咲いているのではないかと思いました。

　春を迎えた北本自然観察公園の里山風景を楽しみました。

　

日本経済新聞紙の「日経平均 一時2万円台 2年半で2.3倍」を拝読しました

　2015年4月11日に発行された日本経済新聞紙の朝刊一面のコラム「日経平均　一時2万円台　2年半で2.3倍　世界で突出」を拝読しました。

　4月10日午前の東京株式市場では、日経平均の株価が、一時、2万円の節目を上回った背景を解説したコラムです。東京株式市場の取引時間中での日経平均の2万円台乗せはIT（情報技術）ブームのピークだった2000年4月以来、約15年ぶりのことだそうです。
　
　日本経済新聞紙のWeb版である日本経済新聞　電子版では見出し「日経平均2年半で2.3倍　世界で突出2.3倍」という記事で載っています。


　
　同コラムは「世界の金融緩和であふれた投資マネーが日本株に向かい、“アベノミックス”始動からの2年半で、海外投資家による日本株の買い越し額は18兆円に上る」と淡々と背景解説をします。

　この結果、株価水準は2倍以上になり、世界でも突出した上昇率を示していると説明します。日本銀行による金融緩和などに伴って、投資マネーが流入したことに加えて、企業の株主配分強化や資本効率向上の取り組みなどが、現在の株価の堅調相場を支えていると解説します。

　この投資マネーの中身は、日本の公的マネー（日本銀行と年金積立金管理運用独立行政法人＝GPIS）が2014年度に5兆円買い越しした上に、外国の投資マネーが入った結果、海外の中国、ドイツ、インド、フランス、米国の株価指数を大きく上回る上昇率を、日経平均が示していると数字を示します。
　
　日経平均の株価は、安倍晋三内閣が“アベノミックス”を始めた2012年12月（前野田佳彦内閣が衆議院解散を発言し、安倍さんが“アベノミックス”を唱え始めた時）に、日経平均は8064円だったのに対して、約2年半で2万円の節目を上回ったことになります。

　株式、外国為替、債券市場の関係者の中には、世界中を駆け巡る投資マネーが、簡単に逆回転する動きを警戒しています。利上げに向かう米国経済の動きによって、市場が混乱する動きを警戒します。また、円安と株高によって、日本の消費が拡大しない場合は、日本企業の事業収益拡大に黄色信号がともる可能性を警戒します。

　今回の日経平均の2万円越えは、日本の統一地方選挙の直前でした。このため、“官製市場”ではないかとの指摘も出ています。本当に日本企業の収益好調が定着するのか、大手企業の従業員の賃金上昇が好景気をもたらすのかどうか、世界の投資マネーは注目しているようです。