シャカシャカしたのに

夕飯をあげたら、フクが手で、シャカシャカと、夕飯を隠すしぐさをして、そのまま立ち去っていった。

「うんにゃろー」と思って、しばらくそのままにしておいたら、戻って来て食べ始めた。

だったら、さっきのは、なんだったんだ。

売り切れ米、続ぞく

本当に自分の店は、バランスよくお米が売れるようになったと思う。

結果として、「島根県島の香り隠岐藻塩米コシヒカリ」「秋田県淡雪こまち」は来年の入荷待ちとなってしまった。
この２ブランド米つにいては、やはりテレビ効果なのだろうが、それ以外でも、店頭ラインナップの１／３が、在庫限りで、後は来年待ちとなってしまっている。

自分としては、全てのブランド米が平等に売れるようにと思いながら販売していたので、非常に良い結果だと思っているが、次々と玄米箱が空になってしまっても、１つ１つしか玄米が継ぎ足せないのが辛い。

「ゆきもち」完売

新潟県山古志から仕入れている「ゆきもち」が、想像以上に売れてしまい、今日で完売となってしまった。
決して少なく仕入れているわけではなく、本当に想像を超えてしまったのだ。

ちなみに、スズノブで販売している切り餅は、２０年以上特別に山古志に委託して製造してもらっているもので、地元の有機肥料を豊富に使用して、丹精込めて育てられた「こがねもち」の中でも、特に優れた品質のものを厳選して１００％使用し、水を使わずに杵つきしたお餅を、山古志から直送している。
よって他店では決して手に入れる事は出来ないことから、遠方から車で買いに来る人も多い。

今日も、他店の切り餅と比較して、「こんな餅が食べたかったんだよ」「スーパーのは直ぐ焼けるけど、溶けてしまうし、美味しくなくて」「腰が強く粘るんだよ、この餅は」など、本当の美味しさを分かっている人達が沢山買い求めてくれたし、既に一度食べてしまい、正月用にと買い足している人達で、本当にあふれかえっていた。

嬉しい完売であるが、明日ご来店の人たちは、さぞ、ガッカリする事だろう。

再生利用は１万４０００ヘクタール 荒廃農地２年連続減 農水省１２年調べ

日本農業新聞ｅ農ネットに「再生利用は１万４０００ヘクタール　荒廃農地２年連続減　農水省１２年調べ （2013/12/28）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
耕作放棄によって雑木や雑草が茂るなど、農作物が栽培できない状態の荒廃農地は２０１２年時点で推計２７万２０００ヘクタールあり、１１年から２年連続で減少したことが農水省の調べで分かった。
再生利用が見込めない農地の地目転換が進んだことなどが要因だ。
再生利用された面積は１万４０００ヘクタールで、前年から２０００ヘクタール増えた。
農水省は、担い手への農地集積を進める一環で荒廃農地対策を拡充しており、農地としての有効利用をさらに広めたい考えだ。

全国の荒廃農地は１０年の２９万２０００ヘクタールをピークに、減少傾向に転じた。
１１年は２７万８０００ヘクタール、１２年は２７万２０００ヘクタールと減り続けている。

２年連続減の背景として、農水省は「再生が難しい農地を非農地として扱う対応が浸透してきた」（耕作放棄地活用推進室）とみる。
０８年から、再生利用が難しい荒廃農地は山林・原野に転換するよう自治体や農業委員会に指導している。

再生利用面積は集計データのある０９年から毎年増えており、１２年は１万４０００ヘクタールだった。
農業委員会による、再生利用の推進などが後押しした。

荒廃農地の再生と担い手への集積を進めるため、農水省は１３年度補正予算案から「耕作放棄地再生利用緊急対策交付金」の内容を拡充した。

雑草や雑木の除去、土づくりなどの再生作業には１０アール当たり５万円を助成するが、「人・農地プラン」で決めた担い手に面的集積するための農地なら、単価を２割加算する。
対象者は地域の協議会だけでなく、都道府県ごとに設置される農地中間管理機構（農地集積バンク）も追加した。　

一連の拡充は１４年度当初予算案でも継続し、合計２１億円の財源を確保した。

荒廃農地の面積は、市町村の実態調査に基づいて推計値を算出している。
これとは別に農林業センサスでは、農家の申告に基づき耕作の意思がある休耕地や意思がない不作付け地などを集計した「耕作放棄地」が３９万６０００ヘクタールに上るという調査結果もある。

・優良農地７０００ヘクタール減る

２０１２年の優良農地（農用地区域内の農地）面積が４０５．６万ヘクタールとなったことが、農水省の調べで分かった。
岩手、宮城、福島の被災３県は前回調査をしなかったため、３県を除いた全国合計で前年と比較すると、７０００ヘクタール（０．２％）の減。
農地の住宅などへの転用や中山間地域で点在する農地を優良農地から外したことが主な要因。

同省は、１０年に「農用地等の確保等に関する基本方針」を定め、２０年までに優良農地を４１５万ヘクタール確保することを目標に掲げている。
というもの。

地域の衰退や、生産者の高齢化、担い手不足、ＴＰＰ交渉、減反廃止、補助金カットなど、先の見えない農業の現実として、優良農地を４１５万ヘクタール確保するというのは、ほぼ不可能であろう。
誰もが認める水田風景として、水田が広がっている風景の中に、住宅が連なっていたら、多くの人が優良農地とは言わないだろう。
優良農地とは、土壌・環境が良いのは当然であるが、それが全てではない。
それ以外に、田園風景も大切なのだ。

ＴＰＰにらみ農家補助金を段階的撤廃

2013年12月25日（水）のフジサンケイビジネスアイに「ＴＰＰにらみ農家補助金を段階的撤廃　08:21」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
農林水産関係費が２年連続の増額となったのは、政府が約半世紀ぶりとなる農政の大転換に乗り出したためだ。
５年後をめどにコメの生産調整（減反）を廃止するのに備え、減反に参加する農家に支払う補助金の段階的な撤廃に着手。
一方で農地集約を進める経費を厚くした。
環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）交渉の妥結をにらみ、農業の競争力強化を狙う。

「（新しい農政の）実行元年の大切な予算だ」。
林芳正農水相は２４日の会見で、２０１４年度予算の意義をこう強調した。

減反廃止を柱とする農政の大転換は、政府が１０日に決めた農業の活性化策「農林水産業・地域の活力創造プラン」に盛り込んだ。
プランは今後１０年間で農家の所得を倍増させるなどの目標を掲げた。

１９７０年に始まった減反は１８年度に廃止される。
これに伴い、減反に農家を誘導する役割を果たしてきた補助金も見直す。
減反への協力を条件に、農家に作付面積１０アール当たり年間１万５０００円を支給する定額補助金を１４年度に７５００円に半減。
減反廃止に合わせて１８年度に撤廃する。

補助金を減らす代わりに、１４年度には、農地を守る取り組みを支援する補助金「日本型直接支払い」を創設。
主食用米から飼料用米への転作を促す補助金も、収穫量に応じて支給額が決まる仕組みに変える。

農地集約に向けては、都道府県ごとに新設する「農地中間管理機構」に、狭い農地を集めて大規模経営を目指す農家や企業に貸し出す仲介役を担わせる。

今回の政策転換の背景には、コメ農家の保護を優先してきた従来の農政を続けていては、国内農業の先細りは避けられないとの危機感がある。
中核的な生産農家の平均年齢は６６．１歳に上昇。
耕作放棄地も拡大を続けており、約４０万ヘクタールまで達した。

ＴＰＰ交渉は年内妥結を断念したが、来年２月に改めて閣僚会合を開く見通し。
政府はコメなど農産品重要５分野の関税を維持する構えだが、同時に交渉妥結で国際競争にさらされても対抗できる農業の確立を急ぐ。（本田誠）
というもの。

この内容については、初めから考えられている事だから、自分としては「今更」という感じなのだが、これを考えてもいなかった人たちにとっては、驚くべき内容なのかも。

減反廃止は名ばかり、迷走を続けるコメ農政

東洋経済オンライン2013年12月29日（日）09:00に「減反廃止は名ばかり、迷走を続けるコメ農政」という記事が出ていた。

内容は以下のとおり
減反廃止は名ばかり、迷走を続けるコメ農政 転作補助金を残したまま強いコメ農業は作れない

「農業を成長産業にするために、減反の廃止を決定した」──。
12月10日の会見で安倍晋三首相は自信満々にこう語っていた。
しかし、「減反廃止」とは名ばかりのものだ。

政府は今回、国が主食米の生産目標を農家ごとに割り当て、生産数量を抑制することによって価格を維持する減反政策について、5年後の廃止を決定した。
併せて、民主党政権が2010年度から始めた戸別所得補償制度による補助金を14年度から半分に減らし、18年度に廃止する。

減反面積を順守したコメ農家に補助金が支払われる所得補償制度は、減反の大きなインセンティブになってきた。
それをやめて、生産調整の割り当てもなくすとしたため、多くのメディアが「減反廃止」「50年ぶりの農政大転換」と騒ぎ立てた。

だが、今回の“大転換”にはカラクリがある。

ポイントは、主食米の代わりに麦、大豆などを作った場合、生産量に応じて支払われる転作補助金が維持されることだ。
おまけに、飼料用米や製菓・製パンに使われる米粉用米など、非主食米に転作した際に支払われる補助金は増額される。

補助金の拡大でコメ農家の転作が進めば、主食米の生産量は減る。
農林水産省出身で農業政策に詳しいキヤノングローバル戦略研究所の山下一仁研究主幹は、「今回の措置は、減反廃止どころか減反強化そのものだ」と批判する。

補助金をなくして、本当に減反を廃止すれば、コメ農家は生産量を増やして収入の拡大を図る。
供給量の拡大でコメ価格が下落し、コストの高い小規模農家は撤退を余儀なくされ、結果的に、大規模農家へ農地が集約されるだろう。
だが、現実はそうした構図になりそうもない。

減反政策が始まったのは1970年。
当時、食糧管理（食管）法で政府がコメを全量買い上げていたが、高く買って安く販売業者に卸すため、食管会計は万年赤字。それを補填する財政負担が重く、生産量を減らすことで、負担の軽減を図った。
78年からは転作補助金を導入し、減反を事実上、義務づけてきた。

95年の食管法廃止で、減反はコメ価格の下落を防ぐ生産調整カルテルとして機能するようになり、意味合いは変わった。
生産量の抑制で主食米の価格を高止まりさせ、コメ農家の所得を守ることが目的となったのだ。

その後、民主党政権下では“改悪”が加わる。
まず、減反を守らなくても、転作面積に応じて補助金が支払われるようになった。
同時に、減反の順守を条件として、戸別所得補償制度も導入された。
これで、小規模兼業農家がコメ作りを継続しやすくなった。

小規模な第2種兼業農家は家計を給与などの農業以外の収入に頼っている。
コメ作りだけ見ると多くの場合、補助金を含めても収支トントンか赤字。
補助金のおかげでコメ作りを続けられるが、こうした農家は廃業しても困らない。
農地を大規模農家に貸し出せば、地代収入が得られるからだ。

しかし、今回の補助金増額を受けて、小規模農家は主食米よりも有利な非主食米への転作を進める可能性が高い。
これでは一向に大規模農家への農地の移動・集中が起こらない。
むしろ、減反の“強化”で主食米の生産量が減り、コメの価格が維持され、競争原理の働かない従来の仕組みが温存されてしまう。

その証拠に、減反政策を全力で支えてきた農業協同組合（農協）は至って平穏だ。
農協を構成する小規模農家が追いやられる政策ならば、猛反発するはず。
ところが、農協を束ねる全国農業協同組合中央会は、今回の政策が「減反廃止」と位置づけられることについて、「誤認に基づく報道」とコメントしている。
こうした見解こそ、彼らにとって不利益変更のない改革であることを示すものだろう。

後半の「農業協同組合（農協）は至って平穏だ」という部分については、記者の思い違いだろうと思うが、農業を知らずに外から見ているだけだと、そう見えるのは当然だろう。
自分としては、そう見えてしまう現実にも、問題があると思うが。

おはよーニャンコ

朝から大喧嘩していて、写真を撮る頃には、疲れ切っていたニャンコたち。