こだわり米専門店スズノブ 西島 豊造(五ツ星お米マイスター)の豊かに造ろう

様々な現実を見つめらがらも、日々を前向きに考えて進んでゆくためのブログです

TPP交渉、米へ働きかけ強化

2013年03月29日 09時41分08秒 | Weblog
gooのニュースに「TPP交渉、米へ働きかけ強化…議会通知巡り 2013年3月29日(金)07:20」という記事があった。

内容は以下の通り
政府は、環太平洋経済連携協定(TPP)交渉参加について、米政府に対して4月中旬までに米議会に日本の参加容認の通知を行うように働きかけを強める方針を固めた。

米政府は3月中にも通知するとみられていたが、米国内での調整の遅れなどから、明確な通知時期が見通せないためだ。

TPP交渉会合は、既に決まっている5月に加え、7月下旬にも追加が検討されている。
日本の参加は米政府が議会通知してから90日後に正式に決まるため、7月から交渉に参加するためには、「4月中旬が事実上のリミット」(政府高官)とされる。
というもの。

内容が全くガタガタなのに、次期ばかりを気にしているように思える。
リミットって何?
日本の将来の事なのに、こんな言い方と考え方、進め方で決めてしまうのかな?
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

ぎゃー録画消したぁ

2013年03月28日 10時03分58秒 | Weblog
300以上の映画がHDDに録画されていたのだが、さっき、間違って全て消してしまったぁ。

「エイリアン1・2・3」「13日の金曜日」「ザ・フライ1・2」「エクソシスト」とか以外にも、「本当にあった呪いのビデオ」なども沢山入っていた。
なかなか放送されない、貴重で珍しい映画も入っていたのに・・・・

涙!涙!
なみだだぁぁぁぁ!!!
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

おはよーニャンコ

2013年03月28日 08時28分40秒 | Weblog


リリは、朝ごはん中。
フクは、爆睡中。
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

共同声明 記述なし 「聖域」の問題 日米で温度差

2013年03月27日 18時07分29秒 | Weblog
日本農業新聞e農ネットに「共同声明 記述なし 「聖域」の問題 日米で温度差 米議会調査局がTPPで報告書 (2013年03月27日)」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
米議会調査局(CRS)がまとめた環太平洋連携協定(TPP)交渉に関する報告書は、安倍晋三首相が3月15日に行った交渉参加表明には触れながら、2月22日の日米首脳会談と共同声明については記述していないことが分かった。
共同声明は、首相が「『聖域なき関税撤廃』ではないことが明確になった」として交渉参加を判断した最大の根拠。
日本の重要農産物を関税撤廃の例外にできるかをめぐって日米間の温度差が浮き彫りになった。

CRSは、議員の立法活動を補佐するため国政上の課題について報告書などを作成する機関。
TPPについてたびたび報告書を作成している。

今回の報告書は計57ページで、19日にまとめた。
日本に関する記述を1ページ半に拡充した。
前回1月の約3倍だ。
野田佳彦前首相が2011年11月に行った交渉参加国との事前協議開始の表明などを振り返ったが、日米首脳会談と共同声明には触れなかった。

一方で「(TPP交渉への)参加を望む国は、『全てがテーブルにある』(全品目を交渉対象にする)ことに同意するだけではなく、センシティブな問題(慎重を要する問題)も他国と交渉し、全てで高水準の協定(にすること)を約束する真の意欲を示さなければならない」とした。
共同声明では日本の農産物は「センシティビティー(慎重を要する分野)」とされ、そのことを米国も認識するとしたが、報告書には記述がなく、米国の見解を一方的に紹介している。

また「(日本は)米国農業にとって最も有望な市場。農産物関税の削減・撤廃を米国の農業関係者は求める」「日本の参加は、世界的な農産物輸入大国を交渉のテーブルにつけることになる」と、対日輸出拡大への期待を並べた。

日本の交渉参加表明について今年1月24日に作成した報告書は、「13年7月の次の選挙(参院選)以前にはそうしない可能性が高い」と予測していた。
「TPP加盟推進という決断は日本の反対派を刺激し、自民党を分裂させ、参院(選)での敗北をもたらす可能性がある」というのが理由だ。
しかし約1カ月後の日米首脳会談で日本の交渉参加表明の条件を整えており、日米両国で調整を急いだことを裏付けるものとみられる。

CRSは昨年8月に、日本のTPP交渉参加問題をテーマにした報告書も別に作成している。
今後、この最新版を作成するとみられ、日本の政府・与党の関係者は「日米首脳の共同声明が取り上げられるのか注視したい」と話す。
というもの。

日本側の考え方の甘さが出ていると思う。
全く有利な状況になっていないし、聖域すらも無いようだ。
なんでTPP交渉参加を言ってしまったのだろうか。
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

おはよーニャンコ

2013年03月27日 07時03分24秒 | Weblog


お食事中のニャンコたち。
何時もリリの食べきれなかったのを、フクが食べきっている。
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

地域別TPP影響試算を指示

2013年03月26日 17時45分17秒 | Weblog
日本農業新聞e農ネットに「地域別TPP影響試算を指示 自民・TPP対策委員会 (2013年03月26日)」という記事も出ている。

内容は以下の通り
自民党TPP対策委員会(西川公也委員長)は25日に開いた会合で、TPPの影響について地域別の試算を行うよう政府に指示した。
政府が15日に発表した新たな試算では、日本経済全体への効果しか示しておらず、農林水産業や関連産業の比重が大きい地域経済への影響を別途試算するべきとの声が、議員らから上がっていた。

TPPの影響試算は、北海道など道県単位で独自に行う自治体も相次いでいる。
地域別試算について西川委員長は、四国、九州など衆院選の比例代表ブロック単位や、地方農政局単位での試算になるとの考えを示した。
ただ、政府が試算に用いた「GTAPモデル」という手法は、国単位でしか計算できないため、地域別の試算はこれ以外の手法で行うとみられる。

会合では、出席した議員から交渉に関する質疑が相次いだ。
「日本は7月の交渉会合にも参加できないのではないか」(野村哲郎氏)との質問に、外務省は「(現時点では)不明」とした。
「事前協議の決着が、米国が日本の交渉参加を認める条件なのか」(宮下一郎氏)との質問には、「米国も条件とは言っていないが、何らかの進展や進捗(しんちょく)を期待している」と答えた。

日米事前協議で議論している「その他の非関税措置」については、「現時点で具体的な事項が定まっているわけではない」と述べた。

また、政府のTPP交渉体制についても議論。
「与党を通じて有権者の声を交渉に反映する仕組みが必要」(務台俊介氏)との指摘があった。
というもの。

TPPの協定文について「最終的に関係国で合意されるまでは開示されないルールになっている」という事が分かったので、これも無意味なことになるだろう。
政府のパフォーマンスという事なのだろうな。
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

TPP協定文 合意まで開示されず

2013年03月26日 17時39分52秒 | Weblog
日本農業新聞e農ネットに「TPP協定文 合意まで開示されず (2013年03月26日)」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
政府は25日、TPPの協定文について「最終的に関係国で合意されるまでは開示されないルールになっている」ことを明らかにした。
日本が仮に交渉に参加し、交渉の状況について国民が情報開示を求めても、交渉が終わるまで知らされない恐れがある。
農産物の重要品目の扱いも、交渉妥結まで政府は秘密にするのではないかとの懸念の声が高まりそうだ。

外務省が自民党のTPP対策委員会で示した。
同省は、交渉途中での各国の提案なども「関係国間で、交渉妥結後4年間は対外秘という扱いにすることで合意している」と説明した。

TPPの“秘密交渉”の問題点については国会などでも再三指摘されてきたが、政府が公の場で認めたのは初めてとみられる。
というもの。

完全に、政府の言っていることは嘘だと証明されてしまった。
今までの説明とも食い違ってしまう。

これでは、TPPに対して、どのように対抗策を立てていいのかが、全く判らない。
蓋を開けてみたら、関税が無くなっていましたということも、ありえるという事だ。
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

これからを聞かれても・・・

2013年03月26日 10時23分57秒 | Weblog
朝早く、東北の生産者が訪ねてきて、「そろそろ種子消毒に入るのだけれど、これからの状況はどうなるのか」という質問をされた。
自分としては、今知っている範囲でしか話をする事が出来ずに、ほとほと困ってしまった。

自分が仕掛けているブランド米であるなら、それなりの計画や時期などがあるので、TPPを計算に入れても、ある程度突っ込んだ話は出来る。
しかし、生産者単位となると、これらの情報では、その人にとって、正しいか正しくないかが判らないので、話す事が出来ないのだ。
ましてや、熱心な生産者なので、なおさらの事。

これからも、こういう相談は、増え続けていくのだろうな。
胃が痛い日が続くな・・・
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

おはよーニャンコ

2013年03月26日 08時13分48秒 | Weblog


写真は朝に撮った物なのに、ほとんど昨日と同じ写真になってしまった。
何時も、あっちこっちでゴロゴロしているのに!
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

「助けてください、茨城有機農業」 安全でも戻らぬ顧客

2013年03月25日 19時47分42秒 | Weblog
日本農業新聞e農ネットに「助けてください、茨城有機農業 安全でも戻らぬ顧客 (2013年03月24日)」という記事がある。

内容は以下の通り
東京電力福島第1原子力発電所の事故による「風評被害」で、有機農業など環境保全型農業に取り組む農家が危機にさらされている。
同原発の近隣県では有機農産物などの注文が激減、安全・安心に特に気を使う消費者を相手に販売してきただけに事故の発生から2年が過ぎた今も回復しない。
再起への道筋が見えない中、多くの生産者が規模縮小を迫られた。
「このままでは廃業するしかない」。
有機農業の現場から悲鳴が上がる。

●買い支え、行政支援急務

「もう続ける気力が持てない」。
茨城県行方市でアイガモを田んぼに放し、農薬と化学肥料を使わない「こだわりの米」作りをしてきた田宮満さん(58)が嘆く。
2013年産では「アイガモ米」の作付けは半分の2ヘクタールに減らす決断をした。

田宮さんは米の専業農家で、12ヘクタールのうち4ヘクタールで「アイガモ米」を生産し、主にインターネットを通じて販売。
顧客は順調に伸び、全生産量を約300戸に予約販売してきた。
しかし原発事故後、予約をキャンセルするメールが殺到。
11年産米の注文は4分の1に激減した。
12年産米も同水準に低迷したままだ。

●なお続く風評害

いずれの年の米も自費で数検体を放射性物質検査し、精米では検出されていない。
しかし顧客に予約の案内を出しても「茨城産というだけで見向きもされない」。
市内の他の「アイガモ米」生産者も同様に注文の減少に苦しんでいるという。

「アイガモ米」を作り始めたのは18年前。
仲間を増やし地域を「アイガモ米」の里にしたいと考えていたが、「そんな夢も、もう終わりでしょう」と田宮さん。

大半の茨城県産農産物からは放射性物質は検出されず、県は「風評被害」は収まりつつあるとみている。
しかし有機農業など環境保全型農業の場合、顧客は食の安全に関心が高く、放射性物質の風評にも敏感だ。
県内農家の危機的状況は知られておらず、買い支えの動きが少ないという。

「助けてください、茨城有機農業」――。
県内のある採卵鶏農家は、自身のブログに経営の厳しさを切々とつづっている。

農薬を使わないで生産した飼料で卵を生産するこの農家では原発事故後、ぱったり注文が途絶えた。
顧客への必死のお願いで多少回復したというが、注文は事故前より6割少ない状況だ。
しばらく卵を加工向けの液卵に回してしのいだが、「それも限界」。
採卵鶏を処分し、鶏舎5棟のうち3棟を空けた。
「このまま状況が改善しなければ、経営をたたむしかない」と訴える。

●損害賠償進まず

損害賠償が進んでいないことも経営危機に拍車を掛ける。

有機農業に詳しい茨城大学の中島紀一名誉教授によると、生産者は組織に所属しない人が多く、損害賠償は個人で東電と交渉。
東電から証拠書類などを細かく求められ、請求を諦めてしまうケースが少なくないという。

「茨城県の有機農業は科学的根拠のない風評被害で壊滅しかねない苦境の中にある」と中島名誉教授。
消費者による買い支えや行政による積極的な支援を呼び掛ける。
というもの。

自分が産地で講演をしている時、いつも「風評被害は無くなっていない」「事件後は、農薬を使っていないではない。違う面での安全が求められている」「個人で、どうこう出来る事件ではない」と言いつづけている。
この記事で、それが本当だという事が、判ってもらえたのではないだろうか。

産地で、少人数で頑張っている生産者やグループは、これを超えていかなければならないのだ。
その厳しさは、多分全員が、肌で痛いほど感じている事だろう。
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

TPP交渉7月会合 日本参加は困難

2013年03月25日 19時35分36秒 | Weblog
日本農業新聞e農ネットに「TPP交渉7月会合 日本参加は困難 (2013年03月25日)」という記事が出ている。

内容は以下の通り
米国など環太平洋連携協定(TPP)交渉参加11カ国が、日本の参加を支持するかどうか決めるのは早くとも4月下旬になる見通しであることが、24日分かった。
日米首脳の共同声明で米国が懸念事項として示した自動車などをめぐる事前協議が長引いていることなどが理由で、11カ国が開催を検討する7月の交渉国会合に日本が正式に参加するのは難しい情勢だ。
日本が関税を含めたルール作りに参加できる余地が一段と狭まった格好で、自動車分野などで「前払い」を迫られる懸念も強まっている。

●自動車で協議難航 「前払い」迫られる恐れも

複数の政府関係者が明らかにした。
11カ国は4月20、21の両日にインドネシアのスラバヤで開くアジア太平洋経済協力会議(APEC)貿易相会合に合わせてTPP閣僚会合を開き、日本の参加を支持するかどうかについて、協議する段取りだ。

米通商代表部(USTR)のマランティス代表代行は20日の記者会見で、日本の交渉参加について「11カ国の総意」で判断する考えを示し、自動車分野の「透明性」「販売網」「基準」などで協議を、さらに続ける必要性があるとの見解を述べた。

TPP交渉に参加するには11カ国の承認が必要で、米国とオーストラリア、ニュージーランドの3カ国は日本の参加を支持するかどうかまだ表明していない。
米国では通商交渉の権限は議会が持っており、政府が議会の承認を得るには通知から90日かかる。

2012年のカナダ、メキシコのTPP交渉入りに際して、米政府が議会に通知をしたのは交渉参加支持を表明してから3週間後だった。
米国など11カ国が4月下旬の会合で仮に日本の交渉入り支持を決めても、同じような手順なら7月会合の参加は難しいことになる。

交渉参加11カ国は10月の大筋合意を目指している。
遅れて交渉に参加する国は、すでに決められたルールを覆せないなど、交渉権限は大幅な制約を受ける。
自民党がTPPに関する決議に盛り込んだ農林水産分野の重要5品目などの「聖域」(関税撤廃の例外品目など)を確保できる保証はない。

また、米自動車大手3社でつくる「米国自動車政策評議会(AAPC)」のブラント会長が日本のTPP交渉参加に反対する声明をあらためて発表するなど、米国は対日圧力を強めている。

日本が自動車、保険分野やその他の非関税措置で譲歩を迫られ、「前払い」をした場合、農林水産分野の重要品目を守るために必要な交渉カードを失うことにもなる。
というもの。

TPPについては、ボロボロの状態なのは、誰でも感じている事だろう。
だから、全く急ぐ必要はどこにもないだろう。
急げば急ぐだけ、日本は不利なだけだから・・・
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

米国最大の農業団体 全農産物が交渉対象

2013年03月25日 19時26分24秒 | Weblog
日本農業新聞e農ネットに「TPPで米国最大の農業団体 全農産物が交渉対象 (2013年03月24日)」という記事があった。

内容は以下の通り
【ワシントン山田優】米国最大の農業団体の米国ファームビューロー(AFBF)で通商問題担当のデイビッド・サルモンセン議会対策局長は22日、日本農業新聞のインタビューに応じ、環太平洋連携協定(TPP)で、「日本政府は米を含めて全ての農産物を交渉の対象にしなくてはならない」と強調した。
近く対日農産物輸出の拡大に向けた研究を始め、2カ月以内に作成することを明らかにした。

AFBFのボブ・ストールマン会長は、安倍晋三首相がTPP交渉参加を表明した15日に「TPP交渉参加を歓迎する」と声明を発表した。
その中で「TPPは包括的な交渉であり、一部品目を除くことはできない」と、米を含む農産物の棚上げにくぎを刺していた。

サルモンセン議 会対策局長は「米国農業の3割は海外市場向け。第4位の輸出先である日本でどれだけ市場開放を増やせるのかはわれわれにとって重要だ」と述べた。

発効後1年が経過した韓国との自由貿易協定(FTA)に触れ「牛肉など即時に関税を撤廃できなくても、一定(15年)の期間が過ぎれば市場は開放される。長期的には意味が大きい」と指摘。
日本の農産物市場についても、TPPで輸出拡大がどの程度期待できるのかを調べる考えだ。

また、同局長は動植物の検疫措置(SPS)について、世界貿易機関(WTO)などで一定のルールが決まっているが、現在は国によって非科学的な判断が入り込み貿易の障害になっていると説明。
「TPPでは国際機関などが科学的見地から定めたルールを強化する『SPSプラス』の考え方を導入するべきだ」と主張。
安全衛生基準を輸出国に有利な形に手直しすることも求める考えだ。
というもの。

絶対に、こう言われることは判っていたが、直球ど真ん中のコメントだな。
FTAでのコメントも判り切っていたが、これが現実だよな。
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

北海道の系統番号米の実力は

2013年03月25日 13時49分46秒 | Weblog
月末までに試食評価をしなければならないので、今日、北海道から送られてきていた系統番号米を試食した。

どんなお米なのだろうと調べてみたところ、ヒノヒカリ・あきたこまち・キヌヒカリ・どんとこい・きらら397・ゆきまる・ほしのゆめ・コシヒカリなど、とにかく色々な血が混じっていることが分かった。

ホクレンから聞いた、この系統番号米の位置づけは業務用米で、その中であっても「差別化できればしたい」というものらしい。

試食した結果はというと
・米粒は大きく均一に炊き上がっている
・艶は有りキラキラとしている
・箸を入れた時の粘り具合は有り、割りばしに米粒が付く
・コシヒカリ・ゆめぴりかなどの粘りよりは、大人しい粘り
・口に入れた時の第一印象としては、米粒の大きさと、粘り具合
・甘さを感じるが、強いというほどでは無い
・「食べた感」は有る
という結果。

「どこかで食べたことがある」という感じのお米なのだが、どうもコレというものが見つからない。
しいて言えば、「千葉ふさおとめ」に近いかも・・・

まだ一度しか試食していないのだが、どんぶり用米としては、やや粘りすぎると思う。
しかし、定食・ランチであれば、現段階でも、問題なく使用できると思う。
結果として、一つ上のレベルの業務用米として、十分に対応できるといえるだろう。

今年初めに誕生した「きたくりん」に続いて、この系統番号米。
北海道米は、本当に実力が付いてきていると思うし、消費地に対しての勉強を、良くしていると思う。
でも、まだまだブラント化は始まったばかりで、問題点は山積み。
それでも、ブランド化計画が上手く行ったら、本当に強い産地になる事が出来るだろうな。

では、他産地は北海道に対して、どう対抗していくのだろうか。
北海道に対抗できないのであれば、外国産には、まず対抗することはではないし、勝つことは100%ありえない。
数年前には、「北海道ごとき」と言っていた他産地の、焦りと戸惑いが判るな。
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

おはよーニャンコ

2013年03月25日 07時47分10秒 | Weblog


暖房が入っているから、ニャンコたちは、ビローンとのびている
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

お赤飯

2013年03月24日 13時25分27秒 | Weblog

本当なら、先週中にお赤飯を炊きたかったのだが、チャンスがなかったので、今日になってやっと炊いた。

ウーン。
自分だけだからと、ちょっと気を抜き過ぎたかな?
思い切りイマイチだった。
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする