 | 弱い日本の強い円 （日経プレミアシリーズ） |
| 佐々木 融 | |
| 日本経済新聞出版社 |
昨年購入して「積ん読」してる間に安倍政権になって円安がガンガン進んじゃって、時期を逸したかな～と心配しながら読みましたが、全然そんなことなかった。
外国為替のメカニズムについて、たいへん分かりやすく学ぶことができました。
「少子化で国力が衰退する国の通貨が高いのはおかしい」
「こんなに莫大な財政赤字を抱えている国の通貨が買われるわけがない」
「大震災の直後なのに円が買われるのは何故だ？」
巷間云われるこういった言説がナンセンスであることが解説されます。
通貨の相対価値は「国力」などという曖昧な概念で決まるわけでない。
為替市場はあまりに大きな市場で、多様なプレーヤーがそれぞれ異なる動機に基づき売り買いを行っている（これを「ファンダメンタルズ」という）。
特定のプレーヤーが市場を操作することなどできない。
「投機筋」が悪者にされることが多いが、投機的な取引は、売ったら買い戻し買ったら売り戻す必要があるので中期的には市場に対してニュートラルである。
むしろ、貿易収支、証券投資、直接投資などの片道切符のフローによる影響が大きい。
日本や米国は投資資金を豊富に持っているため、円や米ドルは好景気になると外貨投資するために売られて下がり、不景気になると手じまいするために買われて上がる。
円安になると日経平均株価が上がる、と思われているが、株価が上がる好景気だから円安になるという逆の因果もある。
東日本大震災など有事の際に、円が高くなるのも、日本が債権国であるがゆえに、海外投資を控える流れが強まるからである。
さらに日本は貿易黒字国（最近は赤字ですが）であるがために、輸出で稼いだドルを国内で使うために円に変える取引が常にある。
従って、円が「買われる理由」などなくても常に買わているのであり、「売られる理由」があるだけが必要なのである（米ドルはその逆）。
為替レートといえば、ついつい米ドル／円レートばかりに注目が集まるが、他の主要通貨を含めた相対レートを論じなければ意味がない。
例えば、日本の輸出企業にとって今日では米ドル／円レートよりも円／ウォンレートの方が重要である。
…といったところがエッセンスでしょうか。
で、中長期的な為替レートの傾向は、物価上昇率の差により影響を受ける、と解説されます。
著者は、金融緩和によりインフレ率を上げようとするリフレ策には懐疑的な立場です。
その理由として、デフレの方が国民の購買力は高まること、制御できないインフレに陥る副作用があること、そしてそもそもゼロ金利下で量的緩和をしても金利がこれ以上下がらないので円安にはならないこと、を挙げています。
最後の「ゼロ金利下で…」の部分については、完全に外れましたね。
というか量的緩和を実際にする前から円安が進んだわけですが。
「期待」という心理的要因で為替レートが動くメカニズムを捨象していたのか。
このあたりについての著者の見解も聴いてみたいところです。
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