大統領選などのテレビ討論会は、議論の内容より論者の服装、表情、話し方など視聴者の目にどれだけ印象付けたかが、投票の動機となる。
その顕著な例として、米大統領選では初めてのＴＶ討論と言われるケネディ上院議員（民主党）とニクソン副大統領（共和党）との対決（1960年）だ。
第1回目の討論で、ＴＶ用の薄化粧をした若くはつらつとした印象のケネディ氏は、落ち着いて、自信をもって議論を展開する青年政治家と視聴者の目には映った。
一方のニクソン氏は中年男の脂ぎった素顔のままで討論に臨んだ。
そのため視聴者には精彩がなくケネディ氏に論破され顔に汗をかいていいるいおうにみえた。
この瞬間、「勝負がついた」と言われている。
今回の米大統領選ＴＶ討論会で、日常的にトランプ氏が暴言を発することにに反感を持つ米メディアは、一斉に「バイデン有利」の世論調査を発表した。
しかし、はたして米国の有権者は、両候補の発言内容を冷静に分析した結果投票権を駆使するだろうか。
否である。
ＴＶ討論を見た有権者は、議論の内容の優劣より、見た目のインパクトの強さで投票する。
現在の国際安全保障環境を見ると、中国の飽くことなき侵略体質に真正面から立ち向かうには、自信に満ちて国民をリードする大統領の「攻撃力「」である。
米国大統領として米国民の生命と財産を守るためには、悪童トランプ氏の多少品格は落ちてもなりふり構わぬ攻撃力だ。
そんなトランプ氏の視聴者に対する強烈な印象に軍配を上げたメディアも少なからずあった。
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米大統領選ほど大規模ではないが、前回のデニーｖｓ佐喜眞のＴＶ討論でも、安全保障に関する議論では佐喜眞氏の圧勝で、デニー支持者の目取間氏でさえ、デニー氏の完敗を認めていた。
実際はどうだったか。
ＴＶ討論のウォッチャーは地味な佐喜眞氏の安保理論より、内容は空疎でも軽妙な語り口のデニー氏が当選したのは周知の通り。
今回も、米大統領選は僅差ながら「トランプ氏の勝利」。
これが筆者の予測である。
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ヒスパニックメディアは軒並みトランプ圧勝の評価
トランプ氏、顔紅潮させ反転攻勢 バイデン氏辟易 米大統領選討論会
配信
【ワシントン時事】米中西部オハイオ州で開かれた米大統領選の第1回テレビ討論会。 新型コロナウイルス対策のため、例年より観客数が絞られた会場に現れたトランプ大統領とバイデン前副大統領は、握手を交わさずに対峙（たいじ）。トランプ氏は大統領としての資質を攻撃するバイデン氏の発言をたびたび遮り、顔を紅潮させて反転攻勢をかけた。両候補が同時に発言する場面も多く、討論会は混乱を極めた。 【写真】大統領選候補テレビ討論会で発言する共和党のトランプ大統領と民主党のバイデン前副大統領 「いいかげんに黙ってくれないか」。黒っぽいスーツに身を固めたバイデン氏は、発言中に横やりを入れるトランプ氏に辟易（へきえき）した様子で、こう吐き捨てた。 新型コロナ対策の質問では、バイデン氏が「大統領はウイルスの危険性を知りながら、国民に伝えなかった」と批判。トランプ氏は世界的流行を「中国のせい」と断じ、「大半の州知事は私が素晴らしい仕事をしたと称賛している」と反論した。 常に口をへの字に結び、バイデン氏や司会者を向いて発言するトランプ氏に対し、バイデン氏はカメラに視線を向け、視聴者に話しかけるスタイルを取った。 トランプ氏が幾度となくバイデン氏や司会者の発言を遮り、司会者にいさめられる場面も。余裕を見せようとしたバイデン氏も時折トランプ氏へのいら立ちを隠しきれず、「米史上最悪の大統領だ」とののしった。
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＞余裕を見せようとしたバイデン氏も時折トランプ氏へのいら立ちを隠しきれず、「米史上最悪の大統領だ」とののしった。
「史上最低」だろうが何だろうが、現在の中国の覇権主義の対抗するには「ボーとした大統領」より、悪童トランプ氏の「怒れる大統領」がこの時期最適の大統領である。
https://www.joshwho.net/less-than-29m-people-watched-the-debate-via-network-broadcasters-ratings-reveal/
大統領討論会を「ビッグフォー」放送ネットワーク（NBC、ABC、CBS、フォックス）で視聴した人は2900万人に過ぎなかった。
討論の視聴者数の全体的な減少を示しているのか、それともYouTubeや他のサイトでの無料のオンラインライブストリームの視聴者増加の影響かは不明。
Antifaを極左暴力組織と認知できず、中共に対する怒りが感じられないバイデン。この時期最悪の幹事長である。
バイデンさん電力汚職に絡んでいるハズ・・・だって「売電」？？
トランプ大統領が、今までの討論戦略のままで在ること。
トランプ大統領の討論戦術に、バイデン氏がまんまと屈してしまった。
こう言う場合は、単に罵り返すのではなくて、相手が言ったことをそのまんま直ぐ復唱返して、相手がそうだと頷いた瞬間、ガツンと反論する「オウム返し戦術」が一番効いて、視聴者側も印象が良くなるのだ。
なぜなら、直前に相手が頷いてしまっている。
(㊟トランプ氏が大統領前の自著の一文「社会的に問題を醸す言動を執ると、いつも情報に飢えているマスコミが採り上げてくれる」。トランプ氏自身がＦＯＸ・ＴＶ報道番組の司会者のときだった。初めからマスコミ操縦術を熟知したトランプ氏が、２０１６年１１月までの選挙期間中の過激な公言に振り回されたマスコミが、当票日迄「反トランプ・ネガキャン」を一斉に繰り広げた結果、逆効果に終わったこと）
一方で、バイデン氏がトランプ大統領の罵詈雑言に反論したものの、その視線が終始ＴＶカメラに向けていたことが、負けです。
なぜ、バイデン氏がトランプ大統領を睨み付けて怒鳴り返さなかったのか、ガッカリした。
今後、表面的に強いパパと弱いパパのどちらをアメリカの父親として選ばれるのだろうか。
大統領選支持率が上回るバイデン氏、当選後に、プーチン大統領と習近平国家主席との会談の際に、ＴＶカメラだけをずーっと見詰めるバイデン氏の光景を想像してしまう。
米大統領が目を逸らしたら外交にならない。
その悪例が何もしない極左の民主党オバマ大統領でした。既に内弁慶と詰られていた。
プーチン大統領が首脳会議後の懇親会テーブル上で、オバマ大統領を２回もじーっと睨み付けたら、直ぐ、オバマ大統領が視線を逸らしてしまったＴＶ映像報道が在るからだ。
一事が万事弱気のオバマ大統領が、南シナ海で中國の海洋進出膨張主義を見て見ぬふりをした。あの時の悪夢の再現を予感する。
オバマ大統領に日本人に対し蔑視感が在る。子飼いのキャロライン・ケネディ女史を在日大使にしたのは深耕策として良いことだったが、「私の発言はオバマと同じよ」と前置きしたキャロライン米国大使が和歌山県の伝統イルカ漁のことを「日本人は非人道的だわ」と会見で詰ったこと。非人道日本人でしたか。
序に、内外の水族館に移出・輸出する和歌山イルカを、アメリカの水族館も買っていたことが後で判明したが、在日大使館が無反能だ。それが、何もしない極左の民主党の本性よ。
なお、一方的にトランプ大統領の外交姿勢を持ち上げるつもりはない、機能しているから世界の投資家がアメリカ買いに走っている。
一方で、対中國外交を見直す（＝融和に転換）としたバイデン氏が、突如として今の様に中國に圧力を加えると発言を修正してＴＶ会談に臨んだこと。会談前に“変節”した訳だ。
なお、玉城知事に吸い付く「リンダお嬢」と一緒になった極左の新外交イニシアティブ代表猿田佐世弁護士、バックアップは誰なのだ。
彼女が、日本共産党が暗躍する衆議院議員会館の集会開催に付いて、以前から辺野古移設阻止極左指導者北上田毅氏も利用させてもらっていること。
衆議院議員会館が極左日本共産党から乗っ取られる始末で在ること。
『８０歳の極左お爺たん（埼玉在住の石垣敏夫氏）が議員会館に入館前に警備員から拒まれて云々』報道が在り。
そして今、お爺たんたちが表現の自由を侵したとして衆院側を糾す活動を開始したと週刊金曜日が報道した。
またもや、衆議院議員会館の入館者だった。
極左の石垣敏夫氏８０歳がチェ・ゲバラ肖像を前後にプリントしたＴシャツを、警備員が政治活動と見做して入館をとがめたとのこと。
なお、報道した週刊金曜日に付いて、社長が誰でも知り得る「従軍慰安婦記事を捏造して、個人裁判で高裁も敗訴した元朝日新聞記者植村隆氏」で在ること。
会社そのものが、朝日新聞の名立たる外郭報道団体の如しで在ること。
週刊金曜日の編集委員が、「日本軍に因る大量無差別殺人の南京事件とするフェイクニュースを書いた元朝日新聞記者本多勝一氏」が居る。
先の都知事選で落選した日本共産党の宇都宮健児弁護士、反政府執筆家の落合恵子氏など極左が多士済々で在る会社で在ること。
一連の作業が、日本共産党主導で在ること。
説明がないと注目されない日本共産党の“外郭団体と実働細胞の数々の挙動”、じわりじわりと侵食が進む政界。
その裏で操っているのは誰なのか、それを良く知っているマスコミは朝日新聞と週刊金曜日と琉球新報と沖縄タイムスだろう。
【琉球新報 ４～８月離着陸１９５８回 オスプレイ配備８年 普天間飛行場４年で最多 時間外夜間飛行１５５回】が在り。
いかに騒音が煩いかを訴える琉球新報の印相操作常套戦術で在ることを、承知下さい。
この記事を読んだ方が「普天間飛行場はオスプレイの専用基地」と誤解してしまいます。
先ず、普天間飛行場の年間離着陸回数が墜落事故が起きた当時に１０００００回で在ったこと、民間空港レベルでも過密空港で在り、那覇国際空港が１２５０００回だったこと。
それが、２０１５年に１／４の２５０００回に納まっていたこと。これを、知らん振りしている。
爾来、１５０００～２５０００回で事故当時の１５％～２５％で推移中で在ること。
因って、オスプレイ年間離着陸回数最大が全体の推定３０％で在ること。
だからさ、残りが護衛のＦ１８戦闘機と輸送機と大型輸送ヘリと地上戦支援ヘリが７０％在ると言うことで在る。
それを、わざわざ３０％のオスプレイを採り上げた理由こそがイデオロギーで在ること。
オスプレイの基地周辺住宅地の低空飛行騒音が「１００デシベル以上の騒音を発生させることもある」と、「こともある」記事を書いてる。
然し、その場所が ど こ な の か を決して書かない琉球新報の悪辣な魂胆（＝印象操作）が見てとれる。
（㊟佐賀新聞が佐賀空港で測定したオスプレイ騒音が、住宅地上空１００ｍ通過時が７３デシベルで在り沖縄と同じで在ったこと。更に、空港離着陸時が１１０デシベルで在ったこと。佐賀新聞がオスプレイ導入反対派高齢者の声を「騒音は苦にならない」と報道したこと）
１００デシベルが飛行場の入出空域ならば、住宅には防衛省から防音工事助成金と騒音手当が支給されていることを承知下さい。
内地で基地を擁する自治体住民と同じ公平な処分で在ること。
然し、騒音手当を受け取って於いて今さら「煩い」はないだろうに。
煩いと言うなら、墜落事故前の過密運用時を想い出してもらいたい。
普天間飛行場は、１４年前よりも格段に静かになった。
なお、普天間飛行場の年間離着陸回数が墜落事故当時より１５％～２５％で推移してる理由は、日米安全保障条約に基づいて日米両政府が２００６年に、『両政府は二国間及び単独の訓練を含め、米軍活動の沖縄県外への移転を拡充することを決意した』合意をなしたからだ。それを米軍が履行して来たからだ。
然し、「２００６年合意」を琉球新報と沖縄タイムスが報道することが只の一度も無かった、
いわゆる、沖縄マスコミ界独特の「報道しない自由の権利行使」そのもので在ること。
そして今、年間離着陸回数が事故当時の１５～２５％に減少しても未だ、『騒音が煩い普天間飛行場』との印象操作報道をする琉球新報と沖縄タイムスの性が在る。
これで内外の民がまんまと騙されるわけよ。
そんなことよりも、事故当時より年間離着陸回数が１５～２５％になったわけだから、騒音手当地域の住宅区域を狭める処分をなぜ防衛省が執らないのか、不公平感が在る。なぜ、内地と同じ処分にしないのか可笑しい。
(坂田)さん、コメントより
＞年間離着陸回数が事故当時の１５～２５％に減少しても未だ、『騒音が煩い普天間飛行場』との印象操作報道をする琉球新報と沖縄タイムスの性が在る。
これで内外の民がまんまと騙されるわけよ。
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事故当時の１５～２５％に減少しても未だ、『騒音が煩い普天間飛行場』との印象操作報道をする・・
これって、「全日本国民が知るべき事で」単に沖縄だけの問題ではない！
こんな事があらゆる面で繰りひろげられ・隠ぺいされている・許されない事だ・放置すべきことではない
・白日の下に晒して・その起源・根源を明示する・有耶無耶にして諦めては敵の思う壺・日本弱体化の起因がここにある事を全国民が知るべき・知らしむるべき事だ。
マスコミはすでに汚染され・悪用されてきたが・ソロソロ年貢の納め時だ・「これからはミニの時代」マスでは流れに対応できない
それから行くと、「地域ラジオ局」はミニの部類に入り最先端を走る可能性を秘めているが「なぜ音だけ」なの？？
これに映像を付け加えればれば「向こう所敵なし」の強者になること・これでサヨクの陰謀をぶっ壊せるのだ。
「地域のミニTV局」が時代の求めるもので・「最先端を走るネットワークに」なるだろー
但し、地上波で今のTV受像機で見られる事・送信出力を5倍くらいに増やし市内・全域をカバーできるくらいにすることが条件だ。
さてこれを、いまの政府がやれるかな？この辺が菅さんのお手なみ拝見て処だが・・はたして、、
https://www.youtube.com/watch?v=tbUWeyL1Rug
国民に刺さったトランプの言葉 ワクチンは湧く賃 Ｑアノン（武田×須田×居島）10/2
https://www.youtube.com/watch?v=kd8EG63IJs0&t=690s
両紙がオスプレイ騒音アッピールしないと、普天間飛行場周囲の住宅一万戸に対しての防音工事代や、滑走路入出空域の対象が狭められて騒音手当が除外されるからです。
一番煩いのは、ターボのＦ３５・Ｆ１８・Ｆ１６・Ｆ１５ですが、両紙が言及しません。
なお、いかなる航空機でも通り過ぎたら音が聞こえません。そこを、皆が意外と知らない。
なお、両紙が墜落のオスプレイと度々報じますが、全世界のオスプレイ運用時間数／墜落のオスプレイ機数＝墜落時間数比較率を、航空機の墜落を時間分析する手法を、今までただの一度も報道したことが在りません。
両紙が報道するのは世界中の墜落件数だけです、そのやり方は科学的では在りません。
オスプレイの騒音なら、佐賀空港で佐賀新聞の計測で沖縄と同じで在ることが証明されましたが、沖縄本島新聞は全く報じません。
佐賀空港近くの住宅地上空１００ｍを通過時が７３デシベル（＝自衛隊航空基地でも騒音手当住宅対象地区に入りません）で、空港離着陸時が１１０デシベルでした。
小型プロペラ単発機セスナが離陸時１３０デシベルですが、この比較を琉球新報と沖縄タイムスが決して報道しません。
報道しない自由の権利を頑なに行使します。
なお、琉球新報と沖縄タイムスが電子版ニュースで、オスプレイが住宅地上空を飛行した際に騒音が７０余デシベルで在ったとして仰々しく報道しますが、これを繰り返すと内地民も「煩いオスプレイだ」との印象を受けます。この印象操作報道を洗脳と指摘します。
そう言う意味で、狼魔人日記で琉球新報と沖縄タイムスの仰々しい米軍に対しての印象操作を曝け出すことが重要で在ります。
翁長知事が当選後に、朝日新聞取材「なぜ反対なのか」に対して、「反対することで、米軍基地に因る利益の導入が出来るから」の返答をしたこと。すべてが、沖縄政財界のカネ・カネ・カネ論理に基づいたものです。