老人になってわかった!若いうちに絶対にこれやっとけ!
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沖縄タイムス『鉄の暴風』はGHQの指令と支援でつくり上げられた。
沖縄を永久占領する魂胆のGHQは、沖縄では「公職追放」は実施しなかった。
以下は狼魔人日記の推論である。
沖縄タイムス社の見解(沖縄の証言-沖縄タイムス刊)
豊平良顕、座安盛徳氏らが沖縄戦記編纂のプランを立てたのが1949年5月、三ヶ月で資料を収集し。三ヶ月で編集したということになっている。
(新聞五十年 380頁には五月にプラン、11月に脱稿とあり)
疑問 | |
---|---|
① | 月刊タイムスを発行するための紙ですら米軍政府の目を誤魔化しながら工面していた時代に、新聞社が独断で売れるかどうか分からない単行本の発刊に取り組むものだろうか? |
② | 紙面や初期の月刊タイムスが手書きで、活字自体が無い時代に社をあげて取り組むというリスクはかなり大きい。(資金力が無かった)創刊間もない新聞社が取り組めるのか? |
③ | 米軍政府による事実上の検閲が厳しいなかで、独断で企画したというのであれば、出版許可が下りるという保証は無い。 |
④ | 紙上の連載がなかった『鉄の暴風』が検閲を受けるのは脱稿して翻訳した後だが、400数十頁の分量になる原稿に投じる余裕があったのか? |
⑤ | 当時の新聞は2頁立て、月間購読料が30円(新聞のつぶれる日)の時代に、『鉄の暴風』一冊200円売りの本を1万冊、(朝日新聞社と2万冊)売値で200万円となるが、この資金調達のめどがどうして立ったのか?(株主も居ないのに) |
⑥ | 脱稿し、英訳はしてはあるが、シーツ長官の出版許可が下りていないものを、朝日新聞社に発行を依頼する権限があったのか? |
⑦ | 当時、売れている本ですら2千冊の時代に2万冊の発行を契約出来るのか?(権限・財力) |
⑧ | 出版を持ち込んだ朝日新聞からは「出版パニックで今頃戦記ものは駄目ですよ」と剣もほろろに断られるが、一週間もたって座安の宿舎には朝日新聞社からじゃんじゃん電話が入ってきた。行ってみれば前回とは違って今度は下へも置かぬ丁寧な対応で、出版しましょうと豹変する。GHQから強い指令があったと推測される。 |
時系列
日付 | 内容 |
---|---|
1948年6月28日 | ハウトン大尉(情報部長)が川平朝申の留守中に座安等を呼びその場で沖縄タイムスの発行を許可、目的はうるま新報に対抗させる為(新聞五十年 363頁)。とあるが本当は、うるまの社長に就任した瀬長亀次郎が米軍政府にたてつくようになってしまったからである。 |
同日 | うるま新報には知らせず、ドル交換の特報を教える。 |
6月29日 | 正式に新聞が発行される前に異例の号外を出す。 |
1948年7月1日 | 沖縄タイムス発行 |
1949年X月~5月 | 鉄の暴風のプランを立てる |
同年 6月~8月 | 聞きとり等により資料収集 |
同年 7月 | ゼネレーター事件(タイムス以外の新聞社が検挙される) |
同年 7月23日 | グロリア台風 |
X日 | 台風により保管してあった大量の紙が濡れたという理由で沖縄タイムスにのみ格安(無料)でその紙が提供する |
同年 9月~11月 | 編集及び監修、翻訳 |
同年 10月 | シーツ長官着任 |
同年 12月 | 翻訳済み |
1950年3月29日 | 有村海運の船にて上京(新沖縄民報の空路は間違い) |
同年 5月2日 | マッカーサー総司令官と会見 |
同年 5月6日 | 沖縄タイムス紙に上記内容を掲載 |
同年 5月X日 | 米軍政府内が騒然となる、『座安は何を告げ口したのか』 |
同年 5月26日 | 皇居にあがり、陛下にお目通り。皇族と食事などする。 |
不明 | 沖縄に到着 (座安と行き帰りが一緒だった琉球政府公衆衛生部長大宜見朝計氏が6月2日(金)には、県の方針を発表している) |
同年 6月15日 | シーツ長官 『鉄の暴風』の発行を許可する。 |
同年 7月27日 | (記事) シーツ更迭(離任) |
同年 8月15日 | 『鉄の暴風』県内にて販売開始 |
疑問を時系列に照らし合わせると
推測できること | その理由 | |
---|---|---|
① | 鉄の暴風はGHQの指示による(米軍政府ではない) |
|
② | 集団自決を冒頭に掲載したのは、GHQ情報局の指示 |
|
③ | 発行と印刷機材の資金はGHQが担保した | 戦後沖縄経済史 琉球銀行調査部編をみると当時流通していたお金は2000万円ほど、4000万円は凍結させられていた。 戦後の救済事業だったマーシャルプランがその財源かもしれない。 |
2008年4月号「諸君」に掲載された鴨野 守氏よる中松竹雄氏(70歳)の証言
豊平良顕氏の息子と同級生でもあったのでよく家に出入りし、豊平氏の話を何度も聞いた間柄だった。豊平氏はおしゃべりで、戦後期における米軍とのやりとりの裏話を語っていたという。そして中松氏は、高校生の時、出来上がった『鉄の暴風』を一冊もらった。好奇心の強かった中松氏に、豊平氏は次のように語ったそうである。
「沖縄タイムスは、米軍から新聞発行のための紙の配給を受けている。それで米軍から、「こういう記事を書け」という指示が来る。そうしないと紙の配給がストップし、新聞が出せなくなる。その米軍の指示通りに書いたのが『鉄の暴風』である。・・・
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【視点】普天間撤去の道筋明示を
米軍普天間飛行場の名護市辺野古移設に向け、防衛省は軟弱地盤がある大浦湾側での埋め立て工事に本格着手した。反対派の抗議活動で死傷者が出た名護市の安和桟橋では、中断していた土砂の運搬作業を再開した。政府は早期に移設作業を完了させ、普天間飛行場の完全撤去に向けた道筋を明示する必要がある。 宜野湾市を訪れると、市街地を占拠するような普天間飛行場の巨大さに圧倒される。この基地の撤去は政治的にも、物理的にも困難な決断だったことがうかがえるが、日米両政府は1996年に返還合意を実現させた。 あれから30年近くが経過した。だが、基地はいまだに1㍉も動いていない。 2004年に沖縄国際大で起きた米軍ヘリ墜落事故で、市街地に飛行場が存在することの危険さが改めてクローズアップされたが、そこから数えても20年経つ。普天間飛行場の撤去が停滞しているのは、代替施設の工法、さらには辺野古移設そのものの是非が県内で政治問題化したためだ。 これ以上の引き延ばしは許されない。国民の生命、財産保護に責任を持つ政府が、普天間飛行場を撤去するため、現時点で唯一の解決策と位置付ける辺野古移設を進める意図は理解できる。 玉城デニー県政は反対姿勢を貫く。だが無条件撤去や即時返還を訴えるだけでは、時間が無為に過ぎていくばかりである。そのことは翁長雄志前県政以来の10年間が証明している。 移設反対派は当初、県内移設は新たな基地負担であり、負担軽減にはならないと主張した。移設先の海底に軟弱地盤が見つかると、今度は、移設は技術的に不可能だという批判を始めた。大浦湾の環境破壊も懸念している。 移設先のサンゴ礁保全など、政府として可能な取り組みは、反対派の言い分にも十分に耳を傾ける必要がある。 一方で、その時々の政治的状況に応じて反対派の訴えが徐々に変化しているのを聞くと、要するに反対のための反対ではないかという疑いも強まる。辺野古移設反対運動がイデオロギー闘争化しているように見えるのは、そのためだ。 現在できる最善の手段を尽くし、県民の基地負担を軽減させるのが政府の責務だ。まずは辺野古移設によって普天間飛行場の撤去を実現させる。その後、辺野古移設後の基地負担を最小限度に抑制するための施策を講じる。代替施設の自衛隊との共同使用、滑走路の軍民共用化の追求など、日本側として取り組めることはあるはずだ。 ただ現県政が反対一辺倒の姿勢のため、辺野古の代替施設の在り方に関し、前向きな議論が全く進んでいない。県民の意見を反映させる場がないまま、移設作業だけが先行して進んでしまうことへの危惧も感じる。その意味でも県政は、現実路線への転換を図るべきだ。 移設作業を止めるために展開されている反対派の抗議活動を見ると、トラックの前への立ちふさがり、歩道の占拠、出入口での座り込みなど「表現の自由」の域を超えているのではないかと思われるものもある。こうした状況下で6月28日に死傷事故が起きた。 移設先周辺の道路や港湾の管理者である県は、反対派に対し、危険な抗議活動の中止に向けた働き掛けを行ってこなかった。政治的な理由でこうした行為を容認してきたのであれば、事故を契機に態度を改めるべきだ。
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1:05 / 1:19:28 2024年7月6日(土)
「日独伊三国同盟(正しくは、三国条約)」と「日米同盟(正しくは、安全保障条約)」の条文には「同盟」という文字はなく、集団的自衛権の行使義務は有りません。何れも「相互援助条約」であり、精々「互いの敵国に対する援助の停止義務」が有るだけで、条約締結国の対戦国(敵国)との交戦義務は有りません。
条約当事国以外でも、その友好国は加盟国や準加盟国になり、要望が有れば「防衛協力」することになります。「戦略の定義」からすると、これが最も平和を維持するのに相応しい「戦略」と言えます。
1951年に「日米安保」を締結した日本は、1972年に「日中共同声明」に調印し中国に対して多大な援助をしましたが、当時の中国はアメリカの「敵国」では無かったので何の問題もありませんでした。
若しもアメリカが中国を敵国認定した場合、日本の現政権にはこれに対応する人材がいないので、「日米安保」の破棄を通告されて路頭に迷うかも知れません。
「同盟」とは、加盟国が同じ権利・義務を保有している場合を言い、所謂「日米同盟」のような片務条約は同盟ではありません。「日独伊三国条約」を「三国軍事同盟」と書くことで、日本が恰もドイツと共同戦線を張ったかのように錯覚させ、戦後の日本人を含めて「東条(或いは天皇)はヒトラーと同罪である」とのプロパガンダに利用されました。
「日独伊三国条約」は、イタリアはさておいて、「ドイツによる蒋介石軍閥に対する武器援助」を停止させるための条約であり、ある程度の武器援助の抑止効果は有ったようです。「武器援助が続く限り戦闘は終わらない」のは、現在の「露宇戦争」でも言われている通りです。
しかし、蒋介石はアメリカからの武器援助によって日本との戦争を長引かせ、日本陸軍を大陸に張り付かせることに成功しました。後は、アメリカが民間人を狙って日本本土を空爆すれば、日本の無条件降伏(実際には、軍隊に対して武装解除させ、政府は存続する条件付き降伏)を俟つだけです。
この、アメリカによる「戦略」が成功し「米中同盟」が成立しそうになったのですが、蒋介石はソ連の援助を受けた毛沢東によって追い出されました。中国共産党軍の攻撃を、日本人(旧日本軍の根本博中将)の指導もあって金門島で食い止める事が出来、蒋介石は台湾(本島)で中華民国を成立(乗っ取り)させる事が出来ました。
日本にとって、台湾は(元)同胞ですが、中華民国は(元)敵です。台湾有事が勃発した場合、日本が中華民国を助けるのか、元同胞助として台湾人を助けるのか、微妙な立場に立たされます。
アメリカの「戦略」は、シナ大陸を米州の一部(日本が51番目の州だとすると、シナ大陸は52番目以降の州になる)にするのが目的なので、これに従うと、大日本帝国の「戦略」である「大東亜共栄圏(東アジアを白人支配から解放させた、独立国家としての共栄圏)」の夢を捨てることになります。
条約当事国以外でも、その友好国は加盟国や準加盟国になり、要望が有れば「防衛協力」することになります。「戦略の定義」からすると、これが最も平和を維持するのに相応しい「戦略」と言えます。
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「同盟」とは、加盟国が同じ権利・義務を保有している場合を言い、所謂「日米同盟」のような片務条約は同盟ではありません。「日独伊三国条約」を「三国軍事同盟」と書くことで、日本が恰もドイツと共同戦線を張ったかのように錯覚させ、戦後の日本人を含めて「東条(或いは天皇)はヒトラーと同罪である」とのプロパガンダに利用されました。
「日独伊三国条約」は、イタリアはさておいて、「ドイツによる蒋介石軍閥に対する武器援助」を停止させるための条約であり、ある程度の武器援助の抑止効果は有ったようです。「武器援助が続く限り戦闘は終わらない」のは、現在の「露宇戦争」でも言われている通りです。
しかし、蒋介石はアメリカからの武器援助によって日本との戦争を長引かせ、日本陸軍を大陸に張り付かせることに成功しました。後は、アメリカが民間人を狙って日本本土を空爆すれば、日本の無条件降伏(実際には、軍隊に対して武装解除させ、政府は存続する条件付き降伏)を俟つだけです。
この、アメリカによる「戦略」が成功し「米中同盟」が成立しそうになったのですが、蒋介石はソ連の援助を受けた毛沢東によって追い出されました。中国共産党軍の攻撃を、日本人(旧日本軍の根本博中将)の指導もあって金門島で食い止める事が出来、蒋介石は台湾(本島)で中華民国を成立(乗っ取り)させる事が出来ました。
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【日本保守党】8月11日最新!何言い出すか分からん百田代表に有本ストップ!/トンデモない警察官の発言!/なんと!学校の先生がアノ国の
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2024 1015d
告知!【生配信】8/16 WHOサル痘緊急事態宣言 国民運動を盛り上げよう!林千勝先生インタビュー 詳細は説明欄
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フジロックってまだ行ったことないけど 話ではファミリー層がゆっくり見れるフェスと聞いていた。 しかし、 先日のクラフトワークが 「フクシマ」「放射能」とか歌ったり 個人的には いわゆる左翼系の大型イベントみたいな 印象が今年でついてしまったな。
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元スレ:https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/n
安倍総理大臣と沖縄県の仲井真知事が25日に会談し、普天間基地の移設に必要な名護市辺野古の埋め立てについて、知事が27日にも承認する意向を固めました。
政府と沖縄県の最終交渉で先週、沖縄県側は「振興予算」の拡充や普天間基地を5年以内に運用停止、オスプレイの県外配備など沖縄の負担軽減を求めていました。これに対し、政府は24日、振興予算を沖縄の要望通り毎年3000億円台を確保することを表明。そのうえで、安倍総理は25日に仲井真知事と会談し、沖縄の負担軽減について具体案を直接、伝えました。その中身は、普天間基地等の返還計画を前倒しできるよう「防衛省に作業チームを設けて検討」することや、オスプレイの訓練について「24機のうち半数程度を県外で行う方針を固める」こと。さらに、日米地位協定を補足する新たな協定の締結に向けて協議に入ることで、アメリカ側と合意しているということでした。
安倍総理大臣:「日米地位協定について言えば、五十数年たって一度も改定が行われていない。(米側と)交渉を行うことで合意できました」
沖縄県・仲井真知事:「これは良い正月になるなぁというのが、私の実感です。あさってあたりまでに間に合うように、(辺野古埋め立ての)承認・不承認を決めたいと思っております」
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テレ朝の動画を見ても筆者は、仲井真知事の「いい正月」発言に特に違和感を感じないが、翌6日の沖縄タイムス、琉球新報が足並みを揃えて「金で沖縄を売った仲井真知事」という虚像を県民の情緒的感情に訴えていく。
そして、この阿吽の呼吸のステルス・マーケティングで、沖縄2紙が仲井真知事を「想定外」の落選に追い落とすことに成功していく。
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日本ボクシング連盟の新会長・仲間達也さんは沖縄出身の医師 昭和薬科高3年時に九州制覇 「二刀流」で描く競技の普及策とは?
国内のアマチュアボクシングを統括する日本ボクシング連盟の第14代会長に那覇市出身の医師、仲間達也さん(43)が就任した。高校時代は3年の夏にフェザー級で沖縄県高校総体と九州総体を制した実力者。現在は循環器内科医として千葉県で働いており、会長職との二足のわらじで多忙な日々を過ごす。沖縄タイムスの取材に「競技の裾野を広げたい。100年を超える連盟の歴史の中で、第14章をしっかりと書いて次の人にバトンをつなぎたい」と意気込みを語った。(仲間勇哉)
仲間さんがボクシングに興味を持ったのは昭和薬科大付属中1年の時。理髪店で読んだ漫画「はじめの一歩」がきっかけだった。「当時はサッカーが流行していたけど個人競技がしたかった。父と話して浦添市内のジムに通い始めた」
ボクシングを始めると、とても楽しくて気付けば毎日ジムに通っていた。「中学3年の時には6回戦のプロ選手ともスパーリングをさせてもらった」とうれしそうに振り返る。
一朝一夕で力は付かず、リングに上がったら実力で勝負するしかない世界。「当たり前のことを継続する大切さを学んだ。紙一重の勝負の時、気持ちの強さにつながった」と競技の魅力を語る。
高校ではバンタム級やフェザー級で活躍し、3年生の時に九州を制して全国総体にも出場した。
ボクシングが好きだからこそ、現在のアマチュア界の改善点や課題について深く考える。
仲間さんが挙げる改善点の一つは、高校卒業後に競技を続ける環境が地方にはないことだ。自身も宮崎県内の大学に進学して、練習相手がおらず環境も少ないことを痛感した。「私は強豪高校に出向いて練習をさせてもらった。それでも2時間近く原付きバイクを走らせないといけなかった。これではなかなか続けられない。高校卒業後に地方でも競技を継続できるように考えていきたい」と話す。
女性ボクサーを増やすことも重要だと力説する。連盟の登録者約5千人のうち、女性は600~700人程度だという。「五輪競技としては少ない。裾野を広げるためには『見る人、やる人、支える人』を充実させる」
全体の競技人口を増やす施策として、寸止めのマスボクシング普及を掲げる。「楽しみを知ってもらう入り口。スピードや駆け引きを楽しめ、一つの競技として成り立つ可能性も秘めている。就職などで競技から離れた人たちの楽しむ場にもなれたら」と期待する。
2018年から連盟の理事を務め、20年には専務理事、今年6月23日付で第14代会長を任された。
一方で、「育ててくれた故郷に医療者として恩返しをしたい」と月に2回、有休を取って県内の病院で診療を続ける。
「医師と会長の仕事は大変だが、どちらも突き詰められるのは幸せなこと。40代が会長職に就くことで連盟の行動量は増えると思う。4年間でやるべきことをして次の人のために種をまきたい」と意気込んだ。
日本ボクシング連盟の新会長・仲間達也
学校では教わらない歴史 アメリカGHQメンバーから見た太平洋戦争の真実 【なるためJAPAN】
司馬遼太郎 「太郎の国の物語」6回 明治憲法
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