教育の充実は大事だよねという記事

BBC　Asia tops biggest global school rankings By Sean Coughlan 13 May 2015

「The OECD economic think tank says the comparisons - based on test scores in 76 countries - show the link between education and economic growth」、まあそりゃそうだろうという話ですが。

　ちゃんとべんきょうすればりっしんできますよ、という信頼があればこそ進展もあろうとも思われる。「"I think it's partly a mindset, an expectation. There are plenty of examples of schools that have raised the bar dramatically," said education minister Lord Nash」、将来への希望、だねえ。

　なお米国は低調。
　目覚しく伸ばせる余地がさほどない先進国であるから、とはいえ；人口が多いから多少の問題は覆い隠せるではあろうとはいえ、将来に向かって非常なマイナスポイントであるのは間違いない。

　…外部から優秀な人材が集まってくるっていっても、全国民的な地力がないと、産業を進展させることは難しいだろうし。

　面白いことに、我々が常々その社会システムの成功を聞かされてきた北欧方面について、「 It also highlights the decline of Sweden, with the OECD warning last week that it had serious problems in its education system」とある。興味深いことである。

　ともあれ、全体的な傾向としては、シンガポール・香港・韓国・日本・台湾の東～東南アジア五カ国・地域の教育水準とその成果は、国際的には満足なレベルにあるといえそうな、そんなデータ。
　みれば、上位陣にはあまり人口が多そうな国・地域はすくない。以下はフィンランド、エストニア、スイス、オランダ、10位でカナダ、ポーランド、ヴェトナム、ドイツ、オーストラリア、アイルランド。UKは20位。韓国・日本は結構、誇ってよさそう。

　…まあ、この成果が経済的な利得に直結するかどうかは未来の話ですが。
　また、注意点としては、この指標は数学・理科に基づくものであること。

国立大学の学費云々に限定しているのではなく、むしろ小中高の公教育にこそ、大切な血税を投じて欲しい。癸丑以来の国難（いわゆるペリー来航）に日本が例外的に独立国としての地位を保てたのは、武士という穀潰しの読書階級を養ってきたこと、庶民大衆の教養文化水準が世界一高かったことだと思う。

— 依田高典 (@takanoriida) 2015, 5月 13

　大雑把に言って「文化の厚み」ということになるか、そういうのが間に合うかどうか。

　素晴らしい情報処理技術があっても、コンテンツを作り出して売り出すには、また別に素材がいるだろう。消費者のニーズを読み取る、なんてのはむしろ人文系の知性を動員すべきところがあろう。

　なお上掲記事には東アジアの教室の素晴らしさを賞賛してあって、なんか素敵な先生がいて…とかいうんだが、まあそこで現場の声というのを出したくなったりはした。

大学教員やっていて、辛いことの一つは、楽をしてきた人たちのおかげで、いくら頑張っても、特に年配の人たちに暇で楽な仕事だと思われることである。

— 相澤 真一 (Shinichi) (@isaactruth) 2015, 2月 20

　数十年前の伝説上の教授宜しく、○○分も早く終わってくるとかいつの間にか帰宅しているらしかったり。いやそりゃ学生は伸びないだろうよ。未だにそーいう人が末端には生き残っているのである。

　そして「楽で暇な」世代をあこがれてでもいるらしい若手教員が圧倒的に仕事をしないのを見ることも辛い。ちなみに昇進が遅いのは研究業績もなく教育についても（以下自主規制）

基本的には研究してない研究者教員の授業は悲惨なのだが、教育上のスキルもないだろうから、教育専門の教員と一緒にしたらさすがに（後者に）失礼だろうな。

— MMatsunaka%外国行きたい (@mana613) 2015, 4月 16

　研究できない人は教育もできないよ、と割と研究教員側では言ったりするが、本気で教育やってる人の教育はそれはそれで大したものであったりする。というか、スキルが相当に。なので、教育教員をバカにする、昔は研究やってたという程度の人がいちばん教育現場に害悪だろうかなあとか思ってみる。

東大京大などエリート校の学部生のとれるところから授業料を取るのは全く構わない。なぜなら家庭の経済的バックグラウンドが一般家庭と異なるし、卒業証書が将来の期待所得に反映されるから。他方で大学院博士課程レベルの研究が一国の研究開発力の公共財と思えばここで授業料を取るべきではない。

— 依田高典 (@takanoriida) 2015, 5月 13

教育の効果が専ら本人の収入に反映するなら学費を高くしても教育ローン等で最適化するはず。しかし外部効果が大きいなら国費を注ぎ込むのが妥当。

— 玉井克哉（Katsuya TAMAI） (@tamai1961) 2015, 5月 13

学部が前者で博士は後者なら、学部の授業料を高くし博士は無料、といった政策になるね。だが、そう簡単に切り分けられるものでもないとすると、大卒の所得税率を高くする、という手がある。大学教育のおかげで稼げる人は多く払ってもらい、インド哲学あたりを専攻して清貧に暮らす人は少なくなる。

— 玉井克哉（Katsuya TAMAI） (@tamai1961) 2015, 5月 13

　制度を作るのはめんどくさそうだが、まあそういうことなのだろう。方向性としては。