宮地神仙道

「邪しき道に惑うなく わが墾道を直登双手
または 水位先生の御膝にかけて祈り奉れ。つとめよや。」(清水宗徳)

「道教法呪(続)」

2011年10月18日 | Weblog






【一日三朝衛霊呪】

「青陽虚映(せいようきょえい) 耀日回霊(ようじつかいれい)
神虎辟邪(しんこへきじゃ)   飛天流鈴(ひてんりゅうれい)
摧奸滅試(さいかんめっし)  万魔束形(ばんまそくけい)
九微回道(きゅうびかいどう) 八威摂精(はちいせっせい)
千眞校録(せんしんこうろく) 三元蕩清(さんげんとうせい)
左嘯中黄(さしょうちゅうおう) 右策六丁(うさくろくちょう)
七転八合(しちてんはちごう) 周旋天経(しゅうせんていきょう)
聖化巍巍(せいかぎぎ)    三道順行(さんどうじゅんこう)
慶雲流布(けいうんるふ)   合景黄庭(ごうけいこうてい)

丹霊朱火(たんれいしゅか) 炎霞激風(えんかげきふう)
赤輪剛運(せきりんごううん) 天光八衝(てんこうはっしょう)
迸威包羅(ほういほうら)    交変万方(こうへんばんほう)
流金豁落(りゅうきんかつらく) 群魔減踪(ぐんまげんしゅう)
辟奸破妖(へきかんはよう)  明耀元功(めいようげんこう)
金符召制(きんふしょうせい) 躡雲策龍(じょううんさくりゅう)
謡歌慶会(ようかけいかい) 散花太空(さんかたいくう)
神化冥運(しんかめいうん) 四極安隆(しきょくあんりゅう)
伏御帝前(ふくごていぜん) 罔有不恭(ぼうゆうふきょう)

五星高耀(ごせいこうよう)  瑞気飛浮(ずいきひふ)
元始集神(げんししゅうしん) 天地交周(てんちこうしゅう)
玉符宝節(おうふほうせつ)  嘯命微幽(しょうめいびゆう)
擲火揚威(てきかようい)   奸凶無留(かんきょうむりゅう)
万魔振伏(ばんましんふく)  紛葩却消(ふんはきゃくしょう)
摧怪伐悪(さいけいばつあく) 道気周流(どうきしゅうりゅう)
神光照夜(しんこうしょうや)  陰影倶収(いんえいくしゅう)
万神降格(ばんしんこうかく)  扇景乗飆(せんけいじょうひょう)
群生咸遂(ぐんせいかんすい) 恵へん神州(けいへんしんしゅう)。」



【禅定観法】

体が揺れ動かないような姿勢で座り、閉目して鼻柱の前で合掌する。
そのようにして、宇宙の光る霊気が自分の注がれ、その光が甘露となって
胸の中央の中丹田に入ることを観想し続ける。
これを百日間継続するならば、目を閉じていても周囲の事がわかるようになり、
そして少しずつ遠いものでもどんなものでもわかるようになってくる。


【玄帝眞君神呪】

「太陰化成(たいいんかせい)
水位之精 (すいいしせい)
虚危上応 (きょきじょうおう)
亀蛇合形 (きだごうけい)
周行六合 (しゅうこうりくごう)
威接万霊 (いせつばんれい)
無幽不察 (むゆうふさつ)
無願不成 (むがんふじょう)
動終動始(どうしゅうどうし)
剪伐魔精 (せんばつましょう)
救護群品 (きゅうごぐんひん)
国家咸寧 (こっかかんねい)
数終未申 (すううしゅうみこう)
妖気流行 (ようきりゅうこう)
上帝有勅 (じょうていゆうちょく)
吾固降霊 (ごここうれい)
戦場正法 (せんじょうしょうほう)
蕩邪譬兵 (とうじゃひへい)
化育黎兆 (かいくれいちょう)
協賛中興 (きょうさんちゅうきょう)
敢有小鬼 (かんゆうしょうき)
欲来見形 (よくらいけんけい)
五日一視 (いつじついっし)
五岳摧傾 (ごがくさいけい)。」

*******

馬鹿マスコミが「TPPが東アジアのルールになる」とか言ってるのは噴飯モノだよな。
TPPに中韓が入ろうとしてない時点で「東アジアの」ルールになるわけない。

韓国は「アメリカの作るルールに参加すると自国に不利」になるから、
TPPではなく、自国対他国の二国間で(つまりFTAで)やろうとしてる。
中国は、自由貿易以前に、為替の問題があるので入れるわけがない。

つまり、「TPPが東アジアのルールになること」は120%絶対にない。
イメージでモノを言うテレビの馬鹿コメンテーターの出任せレベル。



実際、こうなるがな
TPPが成立
 ↓
外国人が日本に
 ↓
こんな仕事、嫌
 ↓
日本で生活保護を貰うニダ
 ↓
日本の生活保護1億人に(99%は外国人)
 ↓
日本の生活保護予算、年間200兆円に
 ↓
日本破綻



売国をめざす民主党と、日本解体を目的にしているマスゴミが両方とも

TPP賛成なわけだろ。結論は日本はTPPに参加してはいけないとなるのは

明らかだろ。特に朝日とか日経とかがTPP推進を言っていることは決定的で

絶対に100%TPPに参加してはいけないということだ。朝日は戦前、大衆をあおり、

ゾルゲ事件を起こし、日本を廃墟に追い込んだ忌まわしい新聞だ。日経は中小企業等の

中国進出をあおり、これらを壊滅に追いやった反日新聞だ。TPPに参加してはいけない。



「鎖国するのか開国するのか」などと言う奴がいるが、そもそも幕末明治の開国は、
『開国後に富国強兵して“関税自主権の回復のため”、つまり独立のために戦う』
という趣旨のものだった。TPPはその逆で「関税自主権を失うためのルール」なんだよね。

自由貿易は確かに物価や賃金を下げるが、
今の日本はデフレであり、よりデフレに拍車がかかることになる。

しかも今アメリカもデフレになりかかっており、アメリカのデフレも輸入されてしまう。
つまり「日本のデフレ解消」とは正反対の選択になっちゃう。
(日本経済の建て直しはデフレ解消以外有効な手がない)

「中国を包囲するため」なんて戦略家ぶる奴もいるが、完全に意味不明。
どうしてそうなるのか誰も説明できない。この今の括りではアメリカしか得しない。

むしろTPPでアメリカに包囲されるのは日本だけ。



そろそろほとんどの人が気づいてると思うが、
TPPは、対価と代償のうち『代償だけが確実で、対価の一部が完全に嘘』なんだよ。

ちなみに「農水省の試算」だと、食料自給率は40%から14%まで下落するという。
この農水省の試算の精度がナンボのモンかはともかく、
少なくとも『日本の自給率が下がること』自体は『不可避』であり『確実』だ。

「自分で農産品を作らなくても、安く買えばいいじゃないか」とか言う奴もいるが、
その場合、笑うのは農産品の対日輸出に強いアメリカと、漁夫の利を得る中国だ。

しかもそれらの国との関係悪化時には輸出を絞られるかもしれない。

ほんの少し前、尖閣事件の時に、中国に「レアアースの輸出制限」をかけられて、
日本政府があっさり屈服したことを忘れてはならない。
食料自給率は安全保障にも関わる問題だ。

いざ国内が食糧難になったら国内の食料は庶民には回らない。
いざ相手国が食糧難になったら相手国産の食料は外国には回らない。

田んぼなどは一旦生産能力が失われた土地を元に戻すには百年かかるという。

ことさら「国内の農業を守れ」と言うつもりもないが、
明らかに「ただのやられ損」になるくらいならTPPなんぞ必要ない。

必要がある分野だけFTAやEPAで個別品目ごとに条件を作りながら
1国対1国で話すほうが確実なだけでなく『食料安保』にかなう方法だ。




原発事故があって放射能だ何だといろいろ誤解されたり現実に厳しかったりするのに
「日本の農作物を外国の金持ちに向けて輸出すればOK~!」とかそんな甘いわけない。

仮に原発事故を抜きにしたって少なくとも今の参加国でTPPに参加したら、
構造上、間違いなく「10カ国中、日本だけ」が赤字になる。
もしここからアメリカ抜いて9カ国にしたとしても今のメンバー国なら日本は買う側だ。
日米を除いた残りの8カ国は日本の規模を考えたらほとんど市場として役に立たない。

窮地に陥るのは農業だけではない。
金融、司法、電気通信、情報サービス、医療、教育、政府調達etcありとあらゆる分野。
TPPでどれだけの内需がアメリカに奪われることか。

それこそがアメリカの狙いだ。




「とりあえず交渉には参加しよう、ダメなら抜ければいい」

とか甘い事言ってるやつらが

「得も知れぬ恐怖感をかき立てている人たちもいる」

などと偉そうにほざくな

TPPはアメリカが日本を食い物にするためだけに用意された舞台

これはあらゆるデータから疑いようもない事実

円高の日本はTPPで「アメリカからの輸入だけ」が増える ≒ 経済奴隷



そもそもTPP参加を検討してる「10カ国」のGDPの内訳は
実は、『日米2ヶ国だけで91%』。
で、内需で計算し直すと『日米2ヶ国だけで96%』になる。

しかも「日米以外の国は外需依存度が高い=売りたい国」。

『日本が輸出できそうな国』があるかどうか内需で検討すると、米国以外には
オーストラリアで3.7%、他の7カ国を全部合計しても0.1%しかない。

つまり、日本が売り上げ伸ばすには市場が極小すぎる。現状では参加する意味なし。
だから「TPPでアジアに向けた日本の輸出を大きく伸ばせる」という奴は完全な嘘つき。
そんなこと『物量的に』120%絶対無理だから。

結局、TPPって実は『日米自由貿易』の話。しかもアメリカ側だけの都合。

一方でオバマは「TPPを活用して5年で輸出を2倍にする!」とか言ってる。
まあ、元々アメリカは、あんまり「買う気はない」んだよね。
「アメリカからどこかの国にモノを売らなきゃならない状況」なだけで。

そしてTPP検討中の10カ国の中で、
アメリカが輸出できそうな貿易相手は「日本」しか無い。

つまり、TPPってアメリカが、日本に「もっと買え!」と言っているに過ぎない。




馬鹿マスコミが「開国か鎖国か」とか幼稚なミスリードしているけど
そもそも日本は今のままでも鎖国なんかしていないっつーの。
世界各国を相手に、世界的にもかなり規模の大きな貿易してる国だっつーの。

どの並行世界の日本が「鎖国」してんだか知らないが
本質を誤魔化すためのイメージ誘導的なマスコミの煽動は害悪でしかない。

そもそも平均関税率でも日本は世界的にみて実は低いほう。
農業に限定したとしても低い。コメの関税率だけが高いに過ぎない。

TPPって、国家経済の『歴史の転換点』になりかねない、
ほぼ確実に“国家の未来”を左右する「超・重大事項」なのに、
そんなデカい話を、ろくすっぽ国民的な議論もないままに
決めようとしてるのは異常すぎる。

長い歴史を持つ日本国の『分岐点』になりかねないんだから、
普通に『 国民に 』信を問えよ。



TPPに参加したら、家庭菜園も禁止されるんだろ?
種を個人が増やしてはならない。
アメリカの種会社の一代限りの種子を農家は強制されて、
その種子と交雑するから、訴訟どころか逮捕されるって。食品近代化法だっけ?




TPP参加後の10年程度は食品が安くなったと恩恵を受けるとは思うが
BSEや遺伝子組み換え品が原因で様々な健康被害がでてきて日本人の
寿命は短くなるんじゃないかと思う。年金を受け取る前に皆、死んでしまうと
ことで年金問題も解決されて、なぜ根強いTPP推進者がいるのかというと
そうことだと思うんですよ。産業を破壊し、国民を殺し国を破壊する事に
今の政治家や官僚は熱心なんですよ。
TPP参加する条件として、TPP推進者の自害切腹が最低条件ですよ。
本当にこの国を想ってどうしてもTPP参加という事なら死んでその情熱を示して欲しいです。



狂牛病が発生しても
牛肉の輸入を中断できない。

これはひどい




そもそもアメリカは「例外品目を認めない」とか勝手に言ってる。

もう問題外だし、そもそも話にならないレベル。
「TPPに」っつーより、「議論に」参加すべきではない。

参加すればまた騙くらかされて妙な譲歩を迫られたり、
参加した上で断れば因縁つけられて面倒なことになる。

結論は『 論 外 』の2文字だ。


それにしても賛成派ってのは全然根拠を示さないよな。

「乗り遅れる」とか「孤立する」とかしか言わない。
その言葉は『対象が良いものだと確定してる時』に使うものだ。

「アメリカの作った罠に乗り遅れる」とか
「アメリカの新奴隷制度から孤立する」という使い方はしない。




【政治】TPPは「乗ってはならないバス」…国民新党の亀井静香代表
http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20111012-OYT1T00941.htm

亀井は「顔」が気に入らないが、「経済政策は」民主党に比べりゃ100倍いい。

日本経済復活の鍵が「緊縮」ではなく「デフレ脱却」だとかなり早い段階で喝破してたし
そのために流通量を増やしてインフレ相殺・円安誘導、という一番有効で確実な案を
挙げたこともある。普通わかってても政府の人間は言えないことだと思う。

TPPがどれだけ阿呆な制度かわかってる政治家ってのは実際は亀井のほかにも
いるんだろうけど、上の記事みたいにちゃんと発言する分だけこのオッサンは上等だ。

日本の政治家はどいつもこいつも何に怯えてんのかわからんが
強い力に簡単に流されすぎててまったくもって健全じゃない。
国民の代表なら言うべきことを言え。




TPP参加は、亡国への片道切符

・TPPの協定内容は全てアメリカの議会によって承認されなければならない
・交渉参加国はASEANと自由貿易協定を締結している。つまり障壁があるのはアメリカ
・マイクロソフトはTPPによって知的財産権保護のためDLファイルの有料化を提言している。
グーグルはそれに反対している
・外資投資による土地・資源などの資産購入について制約を緩和する内容も盛り込まれている
・漁業権などを外資に購入された場合、漁業で成り立っているような地方の地域への悪影響は計り知れない
・日本の国営貿易会社(主に農産物)に対し、すでにアメリカは反競争主義だとクレームをつけている
・公共工事において外国企業の入札参加の権利を要求している。日本では復興事業に多大な影響が考えられる
・アメリカは遺伝子組換作物について特に強い要求を提案している
・TPPの基本的考えは発行後10年以内に例外なく関税をゼロにするものであるが、
アメリカは農業について譲歩していない
・ニュージーランドの乳業、オーストラリアの砂糖についてアメリカは一切譲歩しないと明言している
・パブリックコメントや意見募集において、外国企業も発言可能になるように求めている
・TPPの交渉内容は署名されるまでは非公開である
・TPP加盟国の義務は他の加盟国にも強制される
・投資家にはその国への政策的助言に参加する権利が与えられる
・規則や義務の変更はアメリカ議会の承認が必要となるため、極めて困難である
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