国際経済の推進役
を
戦後
一貫して務めてきたアメリカで
政策金利の引き上げ
を中央銀行であるＦＲＢが行うと
国内経済をコントロールする
ための選択肢は増えはするものの
ドル経済圏を構成する国家群のすべて
で
ドルを買い戻すための
自国通貨売り
を意味するドル高状態
が俄かに高まることとなり
海外からかつて
継続的に流入してきた巨額の資本が
投資国の市場から急遽引き揚げられ
元のドル
の姿へと戻ろうとする
機運が大いに高まる
低利で大量のドルを調達し
成長が見込める海外市場へと
それを投入し
そこで得た収益を
ドルで出資した企業や個人へと
効率よく分配することで
運用成績を高めた上
再投資の意欲を更に引き出すことで
資本の循環を加速させ
自らもまた高い利益を確保する
という仕組みを
ドル資本の一群は
国際金融資本と名を変えたいま
投資機会を模索していた
世界中に分散する組織と個人などから
資本を大量に吸い上げ
マネーゲームで莫大な利益を確保しながら
過剰流動性を手段とする積極的投資を行ってきた
利上げ実施による利幅の減少を避けるには
借入金の清算を急がなければならない
その動きが急であればあるほど
急速なドル高が発生すると同時に
投資対象とされてきた国のローカル通貨は
大量に売られて
急速に値下がりする破目となる
ドルを組織的に操っている組織
即ちドル資本と呼ばれている総体は
金利差と為替差とを
同時に得られるその立場を利用して
損失が発生する前に
複雑な通貨交換を巧みに行い
己の利益を
いつも
しっかりと
確保する
ドル売り圧力を受けて
ドルの流出を強制された
被投資国のすべては
望まない通貨価値の下落を強要され
輸出産業にとっては追い風だが
輸入産業にとっては向かい風
となる逆風の嵐に見舞われる
輸出産業が未成熟な市場で
ドルの海外流出が起きるとすると
輸入超過で貿易赤字が急速に膨らむ
市場の縮小は投資には不向き
負の循環はこうして始まる
ドルの発行国であるアメリカでも
ドル高の事情は同じ
急峻なドル通貨の上昇は
輸出産業に貿易赤字を積み上げさせ
輸入産業を育て育む
自動車の輸出が有利となるドル高は
日本では歓迎されるが
一次産品の輸入では逆に不利となる
中國の鉄鋼輸出にドル高は
アメリカにとって有利だが
財を輸入に頼るしかない中国では
資本財や生産財
などの分野で
支払額が増えて一層不利になる
米政府が円安に神経をとがらせているのは
自動車産業が生み出す経済効果と
各種の農産物やライセンス料など
が生み出す経済効果との乖離が広がり
国際収支をマイナスへと動かす惧れから
中国政府に対しては寛容だが
輸出部門で競合する関係にある日本に対しては
不寛容
というのは
まさしくものの道理
地下資源を決済するために
大量に供給した過剰流動性を希釈するには
外貨を大量に買って
資本洗浄効果のある海外投資
のために資本を仕向ける
というのが最も効果的な手法
これらの複合効果で
日本では理由のない
とされてきた異常な円高の
持続的昂進
がおきるようになり
ドルを売って買い取った大量の円が
再投資の手段となって
バブル経済を急速に膨張させた
日本市場で土地神話が崩壊した後
嘗てのドルは日本円となったまま
Ｍ＆Ａ（企業買収）へとシフトし
株式を公開している企業に
おしなべて
ホールディングカンパニー（持ち株会社）の傘下
へと組み入れることで保護し
企業の意思決定権を確保することが
流行となった
そのきっかけを与えた事例が
ホリエモンによるフジテレビの買収工作
大株主だったニッポン放送の株を大量に取得し
議決権を握って
テレビ放送を
投資企業の資本力で制御しようと試みた
一連の経緯は刑事事件へと発展することとなり
その後のドル資本の動向に
少なからぬ影響を及ぼした
リーマンショック以降
ドル余り現象と呼ばれるようになった
過剰流動性にまつわる
経済的変化のさまざまな様相は
中国市場を世界の生産基地にする
とした中国共産党政権に
大量のドル建ての投資を浴びせかけ
中国の通貨政策を
変動相場制へと組み入れようと図っていた
アメリカの利益がドル売りを支援した
だが
共産党政府はこのドル売り圧力の高まりを
大量の人民元を売ることで対応し
それが中国を短期間で
大量のドル資産
の保有国へと押し上げた
アメリカにとっては
誤算となったこの経過が
中国を軍事大国となるよう
その後方向づけたのは
紛れもなく皮肉な結果
売りつけられた大量のドルを買っても
それは米政府が自由に使える資本の供与に他ならず
敵に塩を送る行為
であることを悟った後
米国債を買うのではなく
出遅れていた海洋進出を急ぐための
害軍力の増強
を図るための手段として
ウクライナから中古の空母を買い入れ
安定していたミリタリーバランスから
平衡性を失わせ
アメリカの安全保障政策に
重大な悪影響を及ぼしただけでなく
南シナ海で恣意的な埋め立てを急がせもした
この転機となった出来事を境に
中国大陸からドルの大量流出が先鋭化し
ドルの本国回帰を抑制する目的で
人民元の通貨価値を意図的に引き下げ
ドルを買い戻せば為替差損が発生する
レベルにまで通貨価値を
自らの手で引き下げるよう導いた
人民元の通貨価値が下がり過ぎれば
ドル資本によるドルの買戻しは
為替差損を発生させやがて終息する
これが中国を為替操作国と見做す
というアメリカの警告を呼ぶこととなり
ドルの海外流出を
共産党政府では止められないようにした
下がり過ぎた人民元の価値
を元の水準へと
高めようとして
共産党政府は人民元の買い戻し
を行わざるを得なくなり
外貨準備を取り崩し
ドルを大量に市場で売り
人民元の通貨価値を引き揚げなければならない立場へと
引き戻されて追い詰められた
というのもまた皮肉な経過というべきこと
人民元を無制限に発行し続けることができていたのは
買い取ったドルという名の資産が大量にあったから
資産のない国が自国通貨を大量に発行すれば
通貨価値はたちまち下落して
ハイパーインフレを引き起こす
中国政府が短期間で豊かさを手に入れたのは
ドルの持つ過剰流動性が
然らしめたものであるに相違ない
中国政府にドル資産がある限り
人民元の通貨発行権は
その範囲内で
安全に保持できる
人民元の発行量が増えすぎて
保有するドル資産を量的に超えた時
中国市場にインフレの嵐
が押し寄せる
ドルに過剰流動性が付随したように
大量に供給された人民元にもまた
過剰流動性が付いて回ることになる
これを希釈する目的で
人民元経済圏の成立を急ぐ必要が
中国市場に俄かに生じ
アジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）の創設を
共産党政府に急がせた
バックグラウンドの変化を点検すると
政治と経済の駆け引きの実態が
芋づる式に見えてくる
問題の本質は
ドルの過剰流動性の昂進
という事態にあり
それを生み出した地下資源の決済通貨
としての役割が
巡り巡って
ドル経済圏だけでなく
人民元経済圏構想をさえ
生み出すに至らしめた
というプロット
が視覚化されて浮き上がる
一連の変化は政治と経済の分野
だけでなく
環境の分野においてもまた
温暖化という現象を
先行させた
経済成長を急ぐためには
エネルギー消費は欠かせない
地下資源を輸入する必要性の高まりは
石油消費国にドルを買わせる動機を与え
高くなり過ぎたドルの価値を
米政権が引き下げる目的で
ドル安政策の実施を８５年にＧ５へと義務付けた
日本のバブル経済はその直後から発生したものであり
９０年四月まで続いた
政府内閣が不動産融資に関する総量規制
を半年前の８９年１０月に決定していた
ということが
バブル崩壊という劇薬となることなど
知る由もないほど無能だった国会が
日本経済を失速させ
不作為の三年と
それに続く失われた十年を呼び込んだだけでなく
更にその期間を倍にするという
余りにも愚かな経過さえ残すこととなった
これにより金融機関は再編を余儀なくされ
メガバンクを誕生させて
不良債権を消す目的で
融資を引き揚げて公的債務を完済し
新規貸し付けを拒んで貸し渋りを生み
それが中小企業経営者を
自死するよう追い詰める結果となった
この経緯を未だに理解できない国会の成員すべてが
国民の暮らしから豊かさを取り上げておきながら
その責任を自覚せず
効果のない対策を推し進めるために
血税を財源とする予算を組み
無駄な投資に明け暮れて
一向に浮揚しようとしない経済を変えようとして
またしても効果のないことが分かっていた
所謂アベノミクスを導入し
累々たる失政の屍の山を積み上げてきた
国をこれほどまでに衰えさせたその原因とは
国会に犇めいている
頭脳は明晰だが
自覚のない大馬鹿ども
の所業であった
それ以外に何一つとして
理由など
存在しない
これこそが
教育の失敗を証すために
人に気づかせるための避けがたい損失
という意味をもつその経過
知識だけあっても
その意味を理解できなければ
教育投資は
ただの無駄
環境投資の失敗と
教育投資の失敗とが
重なりあって
有効需要となる筈の経済効果を自ら潰し
無駄と損失の山を
９１年春以降
累々と積み上げてきた
国の借金が膨大になり
国民の暮らしから豊かさを奪わせたのは
指導者層を構成する
頭は良くても使い方の悪い
己の無知を悟れずにいる
高等教育の犠牲となった
大量のばか
と
それを再生産する困った仕組み
いまや
その影響は
企業経営者へと及んでおり
大企業のトップが
連なって頭を下げる
景色に事欠く日は稀
というありさま
問題認識能力の欠如は
知育偏重へと特化した
既存の学力重視型教育
の普遍化
に帰すべき事案
いずれの課題も
思考力があれば
回避することは難なくできていた
自覚なき指導者が
止まらない温暖化と
デフレ経済による消費の抑制
と増税が生むその相乗効果
そして
テロによる政情不安
と大量の戦争難民
更に
一向に実現しない
アベノミクスなどを
こぞって
いま
まとめて生み出す事態へと
至らしめた
を
戦後
一貫して務めてきたアメリカで
政策金利の引き上げ
を中央銀行であるＦＲＢが行うと
国内経済をコントロールする
ための選択肢は増えはするものの
ドル経済圏を構成する国家群のすべて
で
ドルを買い戻すための
自国通貨売り
を意味するドル高状態
が俄かに高まることとなり
海外からかつて
継続的に流入してきた巨額の資本が
投資国の市場から急遽引き揚げられ
元のドル
の姿へと戻ろうとする
機運が大いに高まる
低利で大量のドルを調達し
成長が見込める海外市場へと
それを投入し
そこで得た収益を
ドルで出資した企業や個人へと
効率よく分配することで
運用成績を高めた上
再投資の意欲を更に引き出すことで
資本の循環を加速させ
自らもまた高い利益を確保する
という仕組みを
ドル資本の一群は
国際金融資本と名を変えたいま
投資機会を模索していた
世界中に分散する組織と個人などから
資本を大量に吸い上げ
マネーゲームで莫大な利益を確保しながら
過剰流動性を手段とする積極的投資を行ってきた
利上げ実施による利幅の減少を避けるには
借入金の清算を急がなければならない
その動きが急であればあるほど
急速なドル高が発生すると同時に
投資対象とされてきた国のローカル通貨は
大量に売られて
急速に値下がりする破目となる
ドルを組織的に操っている組織
即ちドル資本と呼ばれている総体は
金利差と為替差とを
同時に得られるその立場を利用して
損失が発生する前に
複雑な通貨交換を巧みに行い
己の利益を
いつも
しっかりと
確保する
ドル売り圧力を受けて
ドルの流出を強制された
被投資国のすべては
望まない通貨価値の下落を強要され
輸出産業にとっては追い風だが
輸入産業にとっては向かい風
となる逆風の嵐に見舞われる
輸出産業が未成熟な市場で
ドルの海外流出が起きるとすると
輸入超過で貿易赤字が急速に膨らむ
市場の縮小は投資には不向き
負の循環はこうして始まる
ドルの発行国であるアメリカでも
ドル高の事情は同じ
急峻なドル通貨の上昇は
輸出産業に貿易赤字を積み上げさせ
輸入産業を育て育む
自動車の輸出が有利となるドル高は
日本では歓迎されるが
一次産品の輸入では逆に不利となる
中國の鉄鋼輸出にドル高は
アメリカにとって有利だが
財を輸入に頼るしかない中国では
資本財や生産財
などの分野で
支払額が増えて一層不利になる
米政府が円安に神経をとがらせているのは
自動車産業が生み出す経済効果と
各種の農産物やライセンス料など
が生み出す経済効果との乖離が広がり
国際収支をマイナスへと動かす惧れから
中国政府に対しては寛容だが
輸出部門で競合する関係にある日本に対しては
不寛容
というのは
まさしくものの道理
地下資源を決済するために
大量に供給した過剰流動性を希釈するには
外貨を大量に買って
資本洗浄効果のある海外投資
のために資本を仕向ける
というのが最も効果的な手法
これらの複合効果で
日本では理由のない
とされてきた異常な円高の
持続的昂進
がおきるようになり
ドルを売って買い取った大量の円が
再投資の手段となって
バブル経済を急速に膨張させた
日本市場で土地神話が崩壊した後
嘗てのドルは日本円となったまま
Ｍ＆Ａ（企業買収）へとシフトし
株式を公開している企業に
おしなべて
ホールディングカンパニー（持ち株会社）の傘下
へと組み入れることで保護し
企業の意思決定権を確保することが
流行となった
そのきっかけを与えた事例が
ホリエモンによるフジテレビの買収工作
大株主だったニッポン放送の株を大量に取得し
議決権を握って
テレビ放送を
投資企業の資本力で制御しようと試みた
一連の経緯は刑事事件へと発展することとなり
その後のドル資本の動向に
少なからぬ影響を及ぼした
リーマンショック以降
ドル余り現象と呼ばれるようになった
過剰流動性にまつわる
経済的変化のさまざまな様相は
中国市場を世界の生産基地にする
とした中国共産党政権に
大量のドル建ての投資を浴びせかけ
中国の通貨政策を
変動相場制へと組み入れようと図っていた
アメリカの利益がドル売りを支援した
だが
共産党政府はこのドル売り圧力の高まりを
大量の人民元を売ることで対応し
それが中国を短期間で
大量のドル資産
の保有国へと押し上げた
アメリカにとっては
誤算となったこの経過が
中国を軍事大国となるよう
その後方向づけたのは
紛れもなく皮肉な結果
売りつけられた大量のドルを買っても
それは米政府が自由に使える資本の供与に他ならず
敵に塩を送る行為
であることを悟った後
米国債を買うのではなく
出遅れていた海洋進出を急ぐための
害軍力の増強
を図るための手段として
ウクライナから中古の空母を買い入れ
安定していたミリタリーバランスから
平衡性を失わせ
アメリカの安全保障政策に
重大な悪影響を及ぼしただけでなく
南シナ海で恣意的な埋め立てを急がせもした
この転機となった出来事を境に
中国大陸からドルの大量流出が先鋭化し
ドルの本国回帰を抑制する目的で
人民元の通貨価値を意図的に引き下げ
ドルを買い戻せば為替差損が発生する
レベルにまで通貨価値を
自らの手で引き下げるよう導いた
人民元の通貨価値が下がり過ぎれば
ドル資本によるドルの買戻しは
為替差損を発生させやがて終息する
これが中国を為替操作国と見做す
というアメリカの警告を呼ぶこととなり
ドルの海外流出を
共産党政府では止められないようにした
下がり過ぎた人民元の価値
を元の水準へと
高めようとして
共産党政府は人民元の買い戻し
を行わざるを得なくなり
外貨準備を取り崩し
ドルを大量に市場で売り
人民元の通貨価値を引き揚げなければならない立場へと
引き戻されて追い詰められた
というのもまた皮肉な経過というべきこと
人民元を無制限に発行し続けることができていたのは
買い取ったドルという名の資産が大量にあったから
資産のない国が自国通貨を大量に発行すれば
通貨価値はたちまち下落して
ハイパーインフレを引き起こす
中国政府が短期間で豊かさを手に入れたのは
ドルの持つ過剰流動性が
然らしめたものであるに相違ない
中国政府にドル資産がある限り
人民元の通貨発行権は
その範囲内で
安全に保持できる
人民元の発行量が増えすぎて
保有するドル資産を量的に超えた時
中国市場にインフレの嵐
が押し寄せる
ドルに過剰流動性が付随したように
大量に供給された人民元にもまた
過剰流動性が付いて回ることになる
これを希釈する目的で
人民元経済圏の成立を急ぐ必要が
中国市場に俄かに生じ
アジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）の創設を
共産党政府に急がせた
バックグラウンドの変化を点検すると
政治と経済の駆け引きの実態が
芋づる式に見えてくる
問題の本質は
ドルの過剰流動性の昂進
という事態にあり
それを生み出した地下資源の決済通貨
としての役割が
巡り巡って
ドル経済圏だけでなく
人民元経済圏構想をさえ
生み出すに至らしめた
というプロット
が視覚化されて浮き上がる
一連の変化は政治と経済の分野
だけでなく
環境の分野においてもまた
温暖化という現象を
先行させた
経済成長を急ぐためには
エネルギー消費は欠かせない
地下資源を輸入する必要性の高まりは
石油消費国にドルを買わせる動機を与え
高くなり過ぎたドルの価値を
米政権が引き下げる目的で
ドル安政策の実施を８５年にＧ５へと義務付けた
日本のバブル経済はその直後から発生したものであり
９０年四月まで続いた
政府内閣が不動産融資に関する総量規制
を半年前の８９年１０月に決定していた
ということが
バブル崩壊という劇薬となることなど
知る由もないほど無能だった国会が
日本経済を失速させ
不作為の三年と
それに続く失われた十年を呼び込んだだけでなく
更にその期間を倍にするという
余りにも愚かな経過さえ残すこととなった
これにより金融機関は再編を余儀なくされ
メガバンクを誕生させて
不良債権を消す目的で
融資を引き揚げて公的債務を完済し
新規貸し付けを拒んで貸し渋りを生み
それが中小企業経営者を
自死するよう追い詰める結果となった
この経緯を未だに理解できない国会の成員すべてが
国民の暮らしから豊かさを取り上げておきながら
その責任を自覚せず
効果のない対策を推し進めるために
血税を財源とする予算を組み
無駄な投資に明け暮れて
一向に浮揚しようとしない経済を変えようとして
またしても効果のないことが分かっていた
所謂アベノミクスを導入し
累々たる失政の屍の山を積み上げてきた
国をこれほどまでに衰えさせたその原因とは
国会に犇めいている
頭脳は明晰だが
自覚のない大馬鹿ども
の所業であった
それ以外に何一つとして
理由など
存在しない
これこそが
教育の失敗を証すために
人に気づかせるための避けがたい損失
という意味をもつその経過
知識だけあっても
その意味を理解できなければ
教育投資は
ただの無駄
環境投資の失敗と
教育投資の失敗とが
重なりあって
有効需要となる筈の経済効果を自ら潰し
無駄と損失の山を
９１年春以降
累々と積み上げてきた
国の借金が膨大になり
国民の暮らしから豊かさを奪わせたのは
指導者層を構成する
頭は良くても使い方の悪い
己の無知を悟れずにいる
高等教育の犠牲となった
大量のばか
と
それを再生産する困った仕組み
いまや
その影響は
企業経営者へと及んでおり
大企業のトップが
連なって頭を下げる
景色に事欠く日は稀
というありさま
問題認識能力の欠如は
知育偏重へと特化した
既存の学力重視型教育
の普遍化
に帰すべき事案
いずれの課題も
思考力があれば
回避することは難なくできていた
自覚なき指導者が
止まらない温暖化と
デフレ経済による消費の抑制
と増税が生むその相乗効果
そして
テロによる政情不安
と大量の戦争難民
更に
一向に実現しない
アベノミクスなどを
こぞって
いま
まとめて生み出す事態へと
至らしめた
