がんゲノム医療に思う

　がんゲノム医療のシステムが本格導入されることが報じられた。

　がんと医療の双方に暗い自分としては、システムは国立がんセンターをホストとして、11の中核拠点病院とそれに連接する全国100か所の連携病院でネットワークを構築して、がん原因遺伝子とそれを治療できる薬剤の相関を探ることを目途としているのだろうかと推測した。不審に思うのは、岩手・群馬・熊本・大分・沖縄の5県に連携病院が無いことである。連携病院の認定には一定の基準を満たすことが条件とされているので、前記の各県には所謂｢設備の整った｣｢大きな病院｣が無いという事であろうか。かって、大学の不足から駅弁大学と揶揄されながらも各県に国公立大学を設置するとともに、医師不足と無医村解消のために各県に公立の医大もしくは医学部を設立したのではなかったかと考えてネットで調べてみた。岩手県にはなさそうであるが、他の4県には国立大学の医学部と附属病院が存在しているものの、先進医療に対応できない程度の設備と技術しか整備されていないのだろうか。剛腕を誇った小沢一郎の地元岩手県に公立の医大・医学部が無いことも私立の岩手医大・同付属病院があることから何やら納得できる状況である。ともあれ、国立大学間にも医療格差が存在していることを知り、これは文科省と厚労省の怠慢ではないだろうかと考えたが、判断力に疑念がある前川喜平氏を次官に置いた文科省、労働実態のデータを改竄した厚労省を見れば、医師の教育と医療設備について公正な行政を行うということなど彼等の眼中にないことは明らかであると思い至ったところである。

　世を挙げてコストパフォーマン重視の風潮であるが、箱モノから収益の上がらぬ過疎地にも人は暮らし、文化的な生活を営む権利を持って生きている。箱モノ行政を民営化した結果、利用料の値上がりを余儀なくされた例や、民営しない都営線が東京メトロよりも割高な現実もある。難しい面もあると思うが、国公立大学付属病院の設備と能力は平均的なレベルに維持することが必要ではないだろうかと愚考するものである。