2013=平成25年9月回顧

コナサン、ミンバンワ！前月の気象を引きずった様な、大いなる残暑と、地域にもよるが、台風上陸　あるいは接近による著しい風水害に見舞われたこの9月も、明日1日を残すのみとなった。ここの所は、彼岸を過ぎて日中の時間が短くなった事もあろうが、朝晩と昼間の温度差が急に広がり、服装による調節もちと難しいものがある様だ。こう言う時に、風邪などの体調を崩す事態に見舞われる機会も増える訳で、中々に難しくはあるが、何とか上手く折り合いをつけ、健康安全の内に、続く秋本番　10月へと繋げたい所であります。又、今年辺りより特に目立つのが、狭い地域が集中して大雨に見舞われる、所謂記録的短時間大雨の傾向が増えている様に見受けられるのと、風の方も、竜巻などの突風が生じる頻度が増えた様だ。まだまだ続く、台風接近の可能性と共に、我々は防災を考える時、こうした「天気が荒れ易い傾向」にも留意する必要があるだろう。

さて、その風水害も少し関係するのだが、先般の台風第19号による強い風雨で、一部地方が甚大な被害に遭ったとされる中国大陸の状況について、少なくとも一部のメディアは異例なレベルにて詳細に報道していた。ひょっとして、同大陸当局に配慮して、我国の同情を誘うつもりではないか、と勘繰ってしまう程のレベルであり、同大陸の政治社会面は必ずしも詳しい伝え方をしているとは言えない面もあるだけに、バランスの面でどうなのか、とつい思ってしまった。明らかに公正さに欠ける所あり、こうした姿勢は報道倫理とその信頼性に欠けるものだろうとも感じた。こんな事では、大不祥事で国民の信を裏切った、東京電力やJR北海道の事を決して批判も揶揄もできないのではないだろうか。

我国の政治権力、立法、司法、行政に次ぐ「第4の権力」とも言われる重い立場を司る自覚があるとは決して言えず、もう一方で、己が抗える相手でないと見るや、すり寄ろうとする不良姿勢には、心ある国民市民なら、決して組してはならないだろう。又、普段より報道、そして論評姿勢が公正で適切かどうかを見抜く眼力も必要となろう。中々に難しくはあるが、個々人がそうした厳しい視点と姿勢を強く持つ事が、これからは求められている様に思うのだ。

第4の権力と揶揄される報道メディアは、事ある毎に(日本国憲法第21条をメインとする)「言論、集会、表現の自由」を盾に、己の報道の自由を振りかざすが、それは同法第12条「自由、権利の保持責任と濫用禁止」がきちんと担保でき、かつ健全な報道倫理を履行できた場合に限られるだろう。弁護士にしても、弁護士法第1条の「基本的人権の擁護」は曲りなりにできても、続く「社会正義の実現」に命と職を賭して真摯に取り組む方はごく僅か。それと同じ事が、報道メディアにもズバリ当てはまる、とはっきり申しておく。

日本国憲法の先行きは、残念かもだがもう長くないだろう。その後、戦後日本の軌跡を不良に貶めた報道メディアのあり様をどう糾し、健全化して行くか、我々国民市民は改めて考えても良いのではないか。秋は「スポーツ」や「食」と共に、「文化や学問」の時季でもある。目立った自己啓発は行っていない故、大きな事は申せないかもだが、こうした事共に少しでも向き合い、考えて行ける時季にできたら、とも思います。今月の拙ブログは以上です。ラタ、マイ月。

JR北海道の不祥事に思う事

コナサン、ミンニチワ！この9月は二度巡って来た暦上の三連休。先週の一回目は、全て実家の用件に充て、後何年できるかと言う親孝行に少しでも充てようと思った次第。二回目の今回は、昨日と一昨日、拙勤務先の行事があった為、残りの今日だけが休養日であります。天候にも恵まれ、個人行動ができなかったのは事実だが、本業にての取引先各位にもまあ好感して頂けたし、無事終了したので、それはそれで良いかとも思う。遠出や写真撮りなどは、又来週以降の楽しみと言う所でしょう。

さて、そうした事共の実現の為にも、交通手段は欠かせないものだが、昨年来北日本のJR北海道社(以後J北社と略す)管内にて、多くの線路の整備不良などと、それに絡む列車事故の続発が発覚、高速で走行中の特急列車の突然の火災事故を初め、複数回の貨物列車の脱線、甚だしい所では、これも緊急時自動列車停止装置ATSの、同社職員による破壊事件や、覚醒剤服用疑惑など、あの原子力発電所事故を起こした東京電力(今回、敢えて社名を表す事にした)と、体質面はさして変わらないのではないかと思ってしまう程の不祥事を連発しているのだ。

一鉄道愛好者として、国家機関による監査活動中でもあり、俺は、叶う事ならなるべくこの問題には触れまいとして、正直　J北社一連の不祥事へのコメントなどを避けようとして参ったのは事実だ。本当は、取るべき態度ではないかも知れない。しかしながら、分っているだけで100件に近い線路整備の不具合、客が乗った実走中の特急列車発火、薬物使用などの綱紀問題や、果ては列車の命綱とも言える、緊急時自動停止システムの、運転担当による破壊活動(それも実走中の旅客列車で！)と来ては、最早沈黙は不適切と言うものだろう。つまり「庇い切れなくなった」と言う事だ。

線路の不具合の問題を見ても、J北社は、札幌本社と保線部門トップとの間で、こうした問題に対する情報共有ができていたのか、国家機関は、その辺りの所も掘り下げて、踏み込んだ監査をして頂きたい。J北本社は、旅客列車が頻繁に通る本線々路の不具合は掌握していたが、待避線などの所謂「副本線」についてはその限りでなかった様だ。その様な取組み姿勢は決して適切とは言えず、まずはその辺りより糾されるべき。待避待機の為の線路だからと言って、その手入れを怠っていては、いずれ本線の場合と同様に、命に係わる大事故の引鉄となりかねない。遅きに失したかもだが、どの線路も同様に厳しく維持管理する姿勢に立ち返るべきではないのか。その為に、その歴史上その様な問題を殆ど引き起こさなかった、日本国有鉄道時代の強い取組み姿勢も再評価されるべきだろう。札幌本社と保線部門による、徹底した情報の共有強化も改めて構築されなければならず、それを阻む要因は、徹底して排除されなければならない。

こうした取組みは、車両や運転面にも及ぶだろう。ディーゼル動力が主な(一部電車もあるが)J北特急車は、基本最高速度130km/Hでの高速走行が可能だが、ご存じの発火事故などもあって、当面最高速を基本より10ないし20km/H引き下げる措置が取られる様だ。同レベルのディーゼル車両は当地東海にても多くが運行されるが、こちらのそれらは、今日までただの一度も目立った不具合を起こしていない。その事にも留意願いたいし、これまで長年かかって築き上げて来た、高速道や航空に対する競争力が損なわれる訳で、日々の特急減便と相まって、営業損失は計り知れないものがあろう。管理監督不行き届きによる、全取締役の処分と報酬カットを要求したい所だが、留任する以上は、こうした所の回復にも死力を尽くして頂きたいものだ。

一度損なわれた鉄道への信頼は、容易な事では回復しないだろう。J北社の社長も会見で触れてはおられたが、今回の不祥事は、組織のあり様から来ているのも事実。一度ゼロ・ペースで原点に立ち返り、他のJR社や私鉄各社の、安全への真摯な取組みを今一度謙虚に学び直して頂きたい、と強く思うのは、決して俺一人ではないと感じるのだが。

やはり 防諜法制が必要だ

各位お早うございます。南方海上に台風第18号が控えるせいか、今朝は晴天なるも、怪しい雲行きの当地愛知であります。

今、来春予定の消費税上方改定とも関連して、経済政策「アベノミクス」をどう失速させずに維持するか、又、先日決まった2020=平成32年予定の東京五輪夏季大会を、どの様に意義ある行事として行くか、などが議論話題のメインになっているが、もう一つ、これらの話題と共に是非注目して参りたいのが、国家を初めとする行政体の必要な機密を保護する法制、所謂「国家機密保護法制」制定へ向けた動きだろう。俺は、この動きを条件付きながら支持するものだ。

外交安保の分野で良く話題にされるが、行政にあっては、少なくとも一定の期間、どうしても公には伏せなければならない機密事項があるものだ。それが実行されなければ、国民市民の幸せを担保する国益を保持できず、そうした保障ができなくなる恐れもある。それには、経済やエネルギー分野の「経済安保」や、農業メインの「食糧安保」も含まれるはずだ。昨今とみに問題が目立つ、我国の水源地に関わる山間の、外国政府や資本による取得問題も含めて良いかも知れない。

一番の難関は、国民の「知る権利」との整合だろう。前述した、水源地問題などは、「知る権利」の賜物である事は認めるが、行政側が一定レベルで機密行動できなければ、又、同盟国などとの機密情報が守れなければ、それは国際信用を大きく損ねる事となってしまいかねない。機密を扱う公務員各位にも、その管理取扱いの厳正を強く求め、違反については、人道上問題少ない所で、できるだけ厳しい罰則が設定されるべきだろう。

「何が機密か、なぜ守る必要があるか」と言う事については、それは底辺レベルよりの教育が必要だ。今度の国会で、保護法制成立を目指す安倍政権は、15日間の周知期間を設ける意向の様だが、それではいかにも不十分。2か月間を主張する、反対勢力日本弁護士連合会などの言い分を少しは聞いて、せめて1か月程度の周知期間とすべき(勿論、言い分の全部を呑む必要はない)。又、こうした行政機密の必要性への理解が低いのは、日頃の教育が疎かにされて来たツケである事も忘れてはならない。国家や自治体の機密保持の為の措置に悉く反対ばかりして来た日本教職員組合に、そうした健全な教育ができるとは、とても思えない。

環太平洋経済連携協定TPPや、近隣諸国との領土問題にしてもそうだが、「必要な機密」が守れなければ、我国の国際的立場を大きく不利にしかねない。国民市民の基本的人権とやらを、大きく後退させないレベルで、と言う歯止めが必要とは思うが、1980年代の昭和末期に論議された「スパイ防止法」の再評価をも含め、我々国民市民も、情報流出を招きやすい、インター・ネット時代の国家機密と防諜のあり方と、正面より向き合う必要があるのではないか。

特報～東京五輪再び・・・そして

コナサン、ミンバンワ！久々の朗報と理解して良いのだろうか。先日来話題の、2020=平成32年開催の、五輪夏季大会の、東京開催が本決まりとなった。

東京は、前回2016=平成28年夏季大会の候補でもあったが、国内世論をまとめ切れなかった事もあり、ブラジル国リオ・デ・ジャネイロに惜敗を喫している。今回はその反省より、国民的意思統一と、国際五輪委員会IOC向けのロビー活動を積極的、計画的に行い、有力なライバルだったスペイン国マドリッド、トルコ国イスタンブールの両都市を抑えて開催地決定に漕ぎ着けたのである。

勿論、大いにリスクはあった。先の震災に伴うT電力　福島第一原子力発電所事故関連の、放射線汚染水の処理問題がその代表。複数の欧米メディアよりもその懸念が提起され、安倍首相と猪瀬知事は、周到な説明に追われた印象が強い。ただ、その様な状況下でお二方は概ね説得力ある具体的な対応をされたのは、少なくとも一定の評価をしたい所。後は、世界に向けて安全を謳った以上は、開催地となる首都圏を不安に陥らせぬ様、万全の対策が取れる様、強い態勢作りをお願いしたい所だ。それ以外にも、会場や関連インフラの整備など、後7年の間に取り組まなければならない課題は多い。正直唐突とも言える決定に、俺なぞは今も「ちょっと～、ちょっとちょっと～！何で～何で何で～？(喜劇集団、安田大サーカスのノリで。笑)」と言う感情が一方に残るのが本音なのだ。国家的な財政難、先の震災復興もまだ途上だし、本当は五輪誘致以上に優先しなければならない事共も多々ある。ただ、開催決定は、兆単位の経済効果が見込めるのも事実。そこで、難問ある事に留意しながら、次回東京五輪招致成功のポイントをざっと見て参りたい。

まず立地。これは良く知られている様に、競技会場の大半が、都内のまとまった範囲に集中できている事だろう。やはり都内の選手村より、ほぼ8km位以内の範囲に殆どが収まると言う。会場への交通も既に、あるいは開催までに整備され、多くの不安が解消されよう。建物設備を、なるべく既存の物を活用する方針も、ある程度は評価されて良い。但し、必要以上に建設予算を膨張させない事が条件だが。

東京都内の世界的な安全性も挙げられよう。勿論、各自での注意警戒は、世界中どこにいたって必要だろうが、東京初め我国の都市圏は、海外よりは安全面の負荷が少なくて済む事だろう。選手各位は、その分本来の競技に集中できる訳だ。

招致へ向けた、ロビー及びプレゼンの各活動も、今までとは段違いに洗練されたものだった。皇室の適切な関与も、諸外国にとっても分り易いものだったし、英語、仏語が堪能なタレントの働きも称賛すべきものだった。又、安倍首相の代表者としてのまとめも一流のもの。招致活動に携わった関係各位の一人一人が、それぞれ自らの立場と持場を正しく理解し、全力で当たった様に思われたのは感銘を受けた次第。これは、これからの我国の色んな分野の対外活動に際し、良き教科書となるに違いない。

ソフト面では、欧州の秀逸な招致アドバイザーを招いた効果も大きかったろう。この方は、昨年のロンドン、その次のリオ大会の招致をも成功させた立役者の由。この様な、世界のあらゆる知性と見識を利用して行く姿勢も大事なのだと、改めて思った次第。後、癌に打ち勝った女性パラリンピック選手の説得力あるスピーチの威力もあった事だろう。

次の東京五輪の主会場は、前回と同じ国立競技場。但し施設は一新され、開閉屋根のある、全天候型の会場になる予定と言う。震災復興、財政再建や近隣との外交正常化など、難問も多く抱える今の我国だが、日本人の叡智を以てすれば、乗り越えられない事はないだろう。そうした所をも踏まえて、今後の我国の文化作興や、実のある国際交流の為にも、今回の決定を最大限に生かして行く事が、我々の取るべき姿勢の様に思われる所だ。

余談を一つ。工事中だった今夏の拙写真貼が、一応の完成を見ました。下記に拙HPアドレスをご案内しますので、クリックにて「別室」の「写真貼」欄へお進み下さい。同欄の下方、⑱番の「附録～夏の行路13,s」がそれで、折にご笑覧下さり、ご意見ご感想等賜れれば幸いです。

拙ブログのコメント欄も、ご利用頂けます。

http://www.geocities.jp/hakase5704/

防災、防犯、そして国防安保

2013=平成25年9月も、宜しくお願い致します。

今日9/1は「防災の日」。我国内各地にて地震を初めとする防災訓練が実施され、安倍内閣総理大臣以下主要閣僚も、首都圏にての訓練に赴かれた様だ。政官界トップも、霞が関や永田町の建物の中ばかりに籠らず、こうした訓練行事はもっと積極的に視察を願いたい所。実態を知らない事には、「その時」が来た時に、適切な指揮命令もできないだろうから。

この防災の問題につき、今朝の拙地元紙C新聞社説に、先の東日本大震災の回顧に関連して、古(いにしえ)の時代に生じた災害をも含めて振り返ると共に、それらの事より、現代社会が同様の事態に見舞われた場合を想像する事と、その時に際して各々がどう動くべきか、世間に対し何ができるかを普段より考えておく事の大切さが主張されていた。基本はその通りだと思う。「最大級の震災」は、津波被害の大きさなどをも含めると、考えたくはないが、敢えてそうした事共を想像する事で、防災に関する新たな思考やアイデアが生まれて来る可能性も高い。かつての戦争を考える場合でもそうだが「二度とあって欲しくない」風では通らないのではないか。我々日本人は、これからも、高い可能性にて大地震が生じるだろう国土に暮らしているのだから。

防災もそうだが、防犯についてもかなりの所で同様の事が言えるのではないか。先月下旬、当地西隣の三重県下にて、四日市港の花火大会見物の女子中学生が、帰途殺害され金品を収奪される凄惨な事件があった。被害者には心よりの弔意を表すと共に、早い犯人確保を強く求めたいのは当然だが、(本当はこう申したくはないのだが)被害者側にも若干の油断あった印象が拭えないのだ。毎度の事ながら、凶悪事件以外でも、犯人共は、そうした僅かな隙を突いて悪事に及ぶのだ。

被害者宅より、最寄りの鉄道線駅との距離は約1km半。強歩でも20分は要するであろう。加えて事件発生はほぼ深夜帯で、道中は街灯も少ないほぼ真っ暗な道だったと言う。この様な状況下を、最も事件事故に巻き込まれ易い女子小中高生が単独で出歩く事自体が問題ではないのか。全く「己だけは大丈夫」との不良思考に陥っている節がある。

想えば、今夏西日本にて生じた女子専門学校生殺害事件も、形こそ違え、時間的には近い所であった。もう少し警戒心を高め、慣れた所でも暗い所では何が起きるか分らない、位の意識を強く持ち、家人に迎えに来てもらうか、それができなければある程度の出費を要しても、タクシーなどの交通手段を利用すべきだったのではないか。その時は金がかかっても、命の安全には替えられないのである。又、事前に不審者出没情報が複数寄せられていながら、全く生かされなかったのも遺憾。本当に「水と安全はタダではない」重い事実を、改めて思い知らされる事件である。こうした事件を教訓に、これからの防犯教育は、此度の様な悲惨な事例と正面より向き合い、再発の防止へ向けなすべき事、できる事、してはならない事などを具体的に学べる様にすべきだし、印象の悪さを理由にそれを妨げようとする全教や日教組などの左傾勢力やメディアなどの不良意図は、強く挫かれなければならない。と、同時に、これらの勢力が折々吹聴する「自分だけは大丈夫」との安易な思潮に嵌らない心がけも必要だろう。

さて、防災防犯と共に、我国の安全保障にしても、「当たらずと言えども遠からじ」と言う所ではないだろうか。先頃行われた、我が自衛隊の、米合衆国軍と連携しての島嶼(とうしょ)保全の為の訓練は、ここ数年　沖縄・尖閣諸島の中国大陸との軋轢や、未だ解決の見えない北方領土の件などを考えれば概ね適切な活動であろう。又、政権党にては、外交安保を中心に、特定機密を保護する法制の具体化が進んでいる様だが、これも我国の国民市民の幸せに繋がる「真の国益」に沿う形となる様進めて頂きたい。諸外国の例にもある様だが、時に、国の安全や差し迫った国益に関わる機密は、国民市民の「知る権利」とは切り離して考えられなければならない所あるのも事実だろう。

この様に、防災、防犯、そして国防も、敢えて実際に大きな問題が生じた場合を想像し、それに際して自らはどうすべきか、何ができるかを正面より考える事が大切なのだろう。過日、作家　曾野綾子さんは「先の大戦は確かに凄惨だったが、私はその戦争から学んだ事も幾つかあった。そうした学びをしない者は、残念だが進歩はなかろう」とのご見解を表されたが、我々もそうした思考を良く学ぶ必要があるのだろう。