2017=平成29年2月回顧

コナサン、ミンバンワ！

米合衆国映画の最高栄誉　アカデミー賞が発表された。予想通りか、それとも意外か・・拙者は、余り映画やドラマなどは詳しくないので、立ち入った言及は控えるが、映画関係者多数より、トランプ現政権への批判が寄せられたのは留意しても良いと心得る。テロ支援などの疑いある七か国民の入国を禁止規制する大統領令などへの反発が主な様だ。元々が移民国家であるだけに、それらの入国規制には慎重であるべきと言う事だろう。我国は、米合衆国とは当然生い立ちが異なるので、同一視点から難民移民への対応が論じられてはならないのは勿論だ。

さて、今春大阪府下に新設予定の、森友学園小学校の教育手法が、引き続き様々な立場から注目されている様だ。教育勅語の美点を前向きに捉えた、愛国志向の教育自体には反対しないが、安倍総理大臣夫妻のお名前を周知や説明もなしに借りるなど、些か露骨な面がなくもがなだと思うのだが。つまり、現状は余り前に出さぬ方が良い前述の方針が余りにも目立ってしまった為、現代の一般人の視点からは違和感が際立ってしまったのではないか。余りこうは捉えたくないのだが、もう少し日時をかけて、ゆっくりとこうした方向性を出して行くべきではと愚考する。

又、安倍現政権を応援したい気持ちも分るが、小学生などの小児に、政治レベルの表現をさせて良いのかも、一抹の疑問が残る。拙者は、森友学園の方向性そのものに反対ではないが、もう少し長い目で、教育の方向を国民市民の理解を得ながら、ゆっくり深化させて行った方が賢明な様に感じるのだが。

それにしても、左傾四野党のこの学園への攻勢は相変わらず低レベルだ。「初めに批判ありき」の、相も変わらぬ猿山レベル。国民市民多数は、最早その様な浅い追及や攻勢に期待してはいない。国レベルの難局には、一致協力して向き合う北欧民主主義の様なあり様を望んでいるのではないか。皇室への敬意も、北欧と形は違っても、根は同じだろう。今上陛下の皇位ご譲位の件にしても、与党の目指す一代限定の法制度を吟味も検証もせず、恒久譲位可能とすべく、皇室典範改正を主張しているが、拙者には疑問がある。改正をして、いつでも譲位ができ、更に女性天皇まで認めれば、皇位継承の安定性が崩れかねず、又、それが元で皇室の基礎自体が揺らぎかねないのだ。結局、四野党は、将来へ向かっては、皇統の廃絶を企んでいるのではと見られても、仕方あるまい。

それに関連してだが、文部科学省内で問題化している、大規模な天下り斡旋問題は、旧民主、現民進党政権下でも起きている。この究明が、自公と民進の双方が歩み寄って共闘し、疑惑と向き合う好いチャンスなのだが、残念ながらそんな思考は起こらないらしい。結局は、不毛な対立の繰り返し。蓮舫民進執行部は、こんなゴロツキレベルの党内容でしかないなら、速やかに交代すべきだと拙者などは思うのだが。

北鮮の要人、金　正男(きむ・じょんなむ)さん不審死の件も、未だ詳細には行き着いていない。実行犯の女性容疑者二名は、同氏を毒殺した疑いが濃厚だが、勿論、こんな事件は個人レベルで起こせる事ではなく、北鮮政府や、全世界に分散展開する、政府工作員が背後にいる疑いが大きくある。当該国となったマレーシア政府の厳正な捜査を期待したいが、相手が悪いのは事実。北鮮政府は、捜査に前向きとは到底言えず、場合によっては両国の国交断絶の可能性さえある。アジア圏をメインとする、国際情勢の不安定化をも招きかねない所であり、マレーシア政府の毅然とした対応を願いたいものだ。

最後になったが、余談を一つ。昨年来製作を進めて来た、拙写真帖新作「心の忘年会16's」が一応の完成を見ました。下記アド、拙方のHP内　写真帖ブログからお進み下さる様。余り良くまとまらなかったのも事実ですが、ご笑覧を下されば幸い。もし、ご感想等ありましたら、写真帖のブログ・コメント欄や、拙HPのゲスト・ブックをご利用下さる様。今回画像は、今年初、当地東郊の大曽根付近の某公園で迎えた、中央西線上り貨物便の様子。沿線に咲く寒椿が、一時寒さを和らげてくれた記憶がありまして。今月の、拙ブログはここまで。ラタ、マイ月・・

拙HPアド→　http://www.geocities.jp/hakase5704/

国有地売却問題 疑われる「報道の公正」

大阪府下の、建設中の小学校用地が、国有地を不当に廉売したのでは？との疑惑で揺れているのはご存じの通り。加えて、その呼称が現職の内閣総理大臣のお名前を一方的に冠したり、大臣夫人が名誉校長にかつぎ出される問題を生じたりで、諸野党の攻勢の標的にされている様だ。

確かに、国有地の取得は国民市民の血税で購(あがな)われており、その売買に不明な所あれば、言葉と数値を尽くして誠実な説明があって然るべき。又、安倍総理夫妻も、安易な名貸しなどがなかったか、の辺りは、丁寧に説明をされるべきだろう。そうでなければ納税者として、易々と得心すべきでないのは勿論だ。

その事を踏まえるとして、国有地の不自然な売却問題は、冒頭の大阪府下の小学校予定地だけではない様だ。先日、一野党たる維新の党の衆議より、前出の件以外にも、複数の大手新聞社や放送局、それに在日朝鮮人学校などが、不適切な取得をした疑いがある旨、指摘をされていた。国民教育の見地からも、冒頭の問題を軽視してはならないのは事実だが、新たに明るみに出た事案も、同様に軽視してはならないのではないか。前者については、既に会計検査院が調査に乗り出しているが、後者の事共も、同様に徹底した調査を願いたいものだ。民進など左傾四野党も、心あるならこの現実を受け入れて、公正な姿勢での追及をすべきだが。

大変遺憾なのは、国有地を不適切に取得した団体中に、我国の主要メディアが複数ある事。朝日、読売の各新聞と、あろう事か、公共放送N局が含まれている由。この件は、ネット報道では大きく伝えられているが、そうなると不都合がありそうな大メディアは「やっぱり」積極的に伝えてはいない様だ。教育の公正もそれは大事だろうが、新たに明らかになった疑惑分は、報道各社。こんな事で、報道の中立公正が保てるのか、甚だ疑問である。国会や政府も是非糾して頂きたいものだが、報道各社が本気で解明に取り組もうとしなければ、それは「言論、表現の自由」を声高に主張する資格はないと言って良い。

報道の見識や良識が、今、正に地に堕ちようとしているのだ。報道各社の覚悟に、本気度があるとは思えないが、退路を断っての懸命な解明への取り組みが示されなければ、我国民市民の、報道への不信は一段と増幅され、やがて修復さえ叶わなくなるだろう。その時こそ、我国の「言論・集会・表現の自由」は死期を迎える事だろう。特に朝日の系列は！1987=昭和62年に生じた、阪神支局襲撃事件の、自ら招いた災禍を、よもや忘れた訳ではあるまい。

「言論・集会・表現の自由」を死地に追いやるのは、これから国会審議に入る共謀罪規定でもなければ、安保法制でも機密保護法制でもない。他ならぬ、その守り手であるべきはずの、報道各社の不心得たる自業自得なのだ。今回の画像は、過日の秋、当地北郊でのJR東海道線の様子。名古屋駅からこの辺りまでは、東海道・山陽新幹線も並走する所です。コンクリばかりの殺風景にも、陽射しから秋を感じられる・・そんな風情が思い出されます。

大阪の国有地払下げ問題 大茶番

大阪府下にて開校準備中の小学校用地を巡り、騒動が起きている様だ。見方によっては「バカ騒ぎ」に映るかも知れない。

確かに、当該元国有地の払い下げ価格は「破格」と言うには不適当な安価かも知れない。不動産業者の見立てにもよるが、一説には10億円を下らないと言う、約8000平米とも言われる土地が、1億円代前半で売却された事実は重いだろう。敷地にあった、大量のゴミ処理費用を差し引いた額だとの事だが、これは一応の説明で済むレベルではないだろう。更に、この新設校の名誉校長に、安倍総理大臣夫人　昭恵女史のお名前が挙がっていると言うのだ。安倍政権、そして財務省は、この件につき、我国民市民の得心が得られる様、根拠を挙げて正確で誠実な説明をお願いしたい。これは、民進以下左傾四野党の攻勢に備える意味でも、必要な事だ。又、安倍大臣ご夫妻も、安易な名貸しは、思わぬ災禍を招く恐れがあり、慎重を期すべきは勿論だろう。

もう一つ、前述の学校法人が運営する幼稚園にて、園児の虐待疑惑もあるやに聞いた。この件についても、文科或いは厚労、当該省庁は踏み込んだ調査をすべき。同法人トップは、教育勅語の趣旨を尊重した教育方針の由。それ自体は、教育者の裁量に任すべき所もあり、踏み込んだ言及は控えるが、これから認可を得る学校として、疑惑を持たれたままであるのは、やはり拙いだろう。

それにしてもこの用地問題、ネット報道では早くから上がっていたのに、新聞とかの主要メディアが取り上げるのは随分遅かった。まさか、安倍政権に過分に配慮し萎縮している訳でもなかろうが。まあ「安倍(総理大臣)の葬儀は、ウチが出す」と、掲示板2chによくある「死ね！」レベルの低劣言動を平気で載せる、朝日新聞の系統は論外としても、もっと早くに報じて良い事共だったのは事実だろう。

民進党議員団が、早速現地調査に赴いたのは良いが、これ又恥ずかしい失態を演じた。調査を主導したた玉木、辻元の両衆議が、開会中の衆院予算委員会を、正当な手続きなしで無断欠席だと。オイオイ、立法の専門家衆が何やってんだよ？当該用地の現地調査なんて、事前にその必要が分ってたんだから、代理出席などの事前手続きをしてから赴くべきは当然だ。党としては、失態を謝罪する声明が出されたが、当該衆議達からその言葉は聞かれない。そのまま放置すれば「自らの非を認めない」悪しき前例となる恐れがある。これは、当該衆議達も頭を下げるのが当然だろう。何もしないでは、トイレの後始末を分っていてしないも同然ではないか。

国会予算委は、特に重要な法案や事案の審議の為開かれるもの。それを粗雑なやり方て欠席したのは、普段与党への攻勢の為折々口走る「国会軽視」そのものではないか。民進党大阪府連の県議に、代理で調査を指示する方途だってあったはずだし、議員活動の健全性からも問題があろう。これも折から問題視される、文科省天下り斡旋疑惑や、与党が陥り易い「政治とカネ」問題と並んで、我国民市民が問題視しなければならない事共だ。穿った見方だが、大阪府は、辻元民進衆議の選挙区がある所。もしかすると、遠からず実施の、衆院解散総選挙向けの得点稼ぎの意味合いもあるかもだが。

それ以上に問題なのが、冒頭新設校が、既設の幼稚園同様、教育勅語を重視する学校教育を始める事への牽制に思えてならない。民進党以下、容共諸野党が目の敵にする教育勅語は、それは時代ズレ部分もありはするが、良き日本人の教導の為、有意義な文言も多く、その教育自体を簡単に揶揄するのは自重すべきだろう。むしろ、民進党調査の真の目的は、用地問題と共に、日本国家やその象徴たる皇統を否定する、共産勢力温存の為と言うのは考え過ぎか。勿論これが杞憂なら、それはそれで良いのだが。今回画像は、当地西方の岐阜・滋賀県境辺りの、JR東海道線の様子。時折、この様に在来線の試験列車「ドクター東海」がやって来る事もありまして。

平和的生存権～国連精神は、二重基準か

先日の地元紙 C新聞に、国際連合総会にて、昨年暮れに採択された「平和への権利宣言」の記事があった。平和に生きる権利を全ての人に認め、国家が関与する戦争や紛争に、個人が「人権侵害」と反対できる根拠となる宣言の由。我国の非政府組織NGO(「平和への権利国際キャンペーン・日本実行委員会」と称す)も関与、日本国憲法の理念も反映されているとか。いかにも、何かと言えば「人類の理想」を振りかざすエセ人権勢力が喜びそうな内容だが、以下抜粋で、その意図などを見て参ろうと思う。

「平和への権利宣言」

第一条　すべての人は、すべての人権が保障され、発展が実現するような平和を享受する権利を有する。

第二条　国家は、平等、正義および法の支配を尊重し、平和を構築する手段として恐怖と欠乏からの自由を保障すべきだ。

第三条　国家、国連はこの宣言を実施するために適切な持続可能な手段を取るべきだ。市民社会は支援を奨励される。

第四条　寛容、対話、連帯の精神を強化するため、国際、国家機関による平和教育が促進される。

第五条　この宣言は、国連憲章、世界人権宣言および国際、地域文書に沿って理解される。

とまあ、ざっと見て参ったが、総じて理想論に突っ走った印象で、現実の国際社会と真摯に向き合った視点からであるのかどうかは疑わしい。次に、この宣言の採決がどうであったかを見て参りたい。

「平和への権利宣言」を決議した昨12/19の国連総会の採決は、131ヵ国が賛成、34ヵ国が反対、19ヵ国が棄権であった。安全保障理事会の常任理事5ヵ国は、中国(大陸)とロシアが賛成、米合衆、英、フランスの各国は反対。先進7ヵ国G7は、イタリーが棄権した以外、日本を含む6ヵ国すべてが反対した。

賛成は中南米や東南アジア、アフリカ諸国が多い。特にキューバを中心とした中南米諸国は議論を主導したという。我国外務省の担当者は「中南米の国々は、国際法上詰めた議論がなされていない人権について活発に提起する傾向がある」と指摘する。

反対は欧米諸国が多い。この運動で先駆的役割を果たした非政府組織NGOがあるスペインも反対に回った。(引用ここまで)

誤解を恐れずに申せば、この宣言は、中国大陸とロシアの両国が賛成した時点で、もう破綻していると言えるのではないか。特に、南シナ海をメインとする、暴力的とも言える海洋政策や、チベットなど少数民族への弾圧を平然と実行する前者、ウクライナ国や、有志連合とは言え、中東シリアへの度を超えた軍事介入を続ける後者が、宣言諸条を実行し得るのか、大いなる疑問符がつく所だ。両国は、安保理の拒否権と言う切り札を手にしつつ、一方でこの宣言の内容を主導できると踏んだからこそ、いち早く賛成したのだろう。特に第四条の「平和教育」の下りなどは、欧米や我国を抑えての、容共主導のそれになり下がる恐れが大きくある。そうなれば、簡単に迎合して「容共反日こそ正義」などと喧伝するのは、日教組主導の偏向教育であろう。

平和的生存権の具体化を図る勢力は、曲りなりにも法律の規定を経て成立した、安保法制の違憲性を強調して葬り去る意図もある様だ。現行の日本国憲法は、平和的生存権の条文はないはずで、ないものをある様に言いくるめるのは、どんなに学説や判例を並べ立てても、不当な拡大解釈だ。どうしてもと言うなら、憲法改正を是とすべき。そこの所は、前述の外務省関係の方の見方は、我々にとってのヒントとなるだろう。国際法上詰めた人権論議をする事なく、安易に平和的生存権に賛同する諸国を誘導し、自勢力に有利に導こうとする、不良な政治的意図も感じられる。

何よりも、G7など主要先進国の多くが反対するのは、大きな国際問題は、安保理で処理すべしとの前提があるから。筋の通った見解だ。そこへ、平和的生存権などと主張されても、国連レベルでも、余計な混乱の元となる、所謂ダブスタ(Double Standard)と揶揄される二重基準となるだけで、真に国際社会にとっての利益とならない事もあり得よう。当該の我国NGOの言動は、こうした事共を顧慮していない様に思えてならず、支持できない。今回画像は、昨年秋、当地北郊で迎えた、長野方面への燃料列車の様子。先頭の大型機は、次期主力として、試験途上にある所です。

 

国旗・国歌を尊ぶ幼児教育の何が悪い？

趙　春花(日本名　福島瑞穂)社民副党首が、政治勉強会を立ち上げるらしい。「今頃何か？」との感想しかない。更にその先頃、国会議員や地方議員を育てるべく、政治勉強会組織を発足させた、小池百合子　東京都知事の後追いでしかないのではないか。勿論、資格要件に問題がない以上、それ自体は自由だが、問題視すべきは「やっぱり」反日容共的な人物が、講師陣に複数いると言われる事だろう。

これより、我国益や、国民市民の幸せに直結する様な研修よりは、むしろ在日外国人の福利に資する様な活動になる事が懸念される。そこの所は、保守側に立つ我々は、注視を怠らない様にすべきと心得る。勿論、情宣力はかねて指摘の通りなので、決して籠絡される様な事があってはならないだろう。

本題に入る。今朝、あるネット上の記事を拝見したのだが、それによると、2018=平成30年度から施行予定の、保育所に通う満3歳以上の幼児が国旗・国歌に親しむ事を明記した、厚生労働省の「保育所保育方針」に、某民進党女性幹部が異議を唱えたんだそうな。これ、我国の国家の尊厳を否定する日共や、国旗・国歌を軽視する日教組視線からの主張である事は明らかだ。

このネット記事の筆者の方は、哲学者　故・高山岩男(こうやま・いわお)さんのご見解を引用され「国家の最低限度の目的について『国民生活の安寧の確保、国家の独立の保持』『国民の繁栄・福祉の増進、国民の文化、教育の発達向上』であるとし、それを達成する為に国是、そして国策があるのであり、国家の根本には、国民としての共通の基盤(ベース)がなければならない。国柄がそれに当たり、それを表現してものが国旗であり、国家などである」とするとされる。それには勿論、健全な倫理道徳観念の涵養も含まれるはずだ。

翻って、この民進党幹部は一体何を考えているのだろうか。よもや、国家としての「祖国日本の否定」ではあるまい。が、日共との連携まで模索する様な、今の体たらくではそれもありか、とつい思ってしまう。前出の高山見解は健全であり、国旗・国歌に親しみ、やがて尊ぶ幼児教育の妥当性には疑う余地がない。その実施で不都合を感じるとすれば、中国大陸や半島北部の様な、容共反日の連中だろう。勿論、我国のあり様を、そんな勢力の意のままにしてはならない。それに手を貸す様な主張を繰り返すなら、民進党は最早我国の公認政党の資格はないと言って良い。

冒頭の社民、日共、そして自由の各党も似たり寄ったりの所有りだが、まず我々は、そうした勢力を支持しない事、どの様な籠絡の挙に出られても、毅然として距離を置く事だろう。そして、前出の保育所保育方針の妥当性を正しく理解し、健全な納税者に育てる為にも、次の世代を正しく教導する必要がある、と強く感じる次第。今回画像は、当地の東方、東三河の豊川市内を行く、名鉄名古屋本線の特急「パノラマ・スーパー」の様子。このおめでたい「紅白」のカラーリングでの活躍も後僅か。順次若返り更新中で、画像の姿で見られるのも、後二年位の様です。子供達に大人気の、上り東京方のパノラマ席は、勿論これからも頑張ります。