お・も・て・な・し で獲得した２０２０年五輪開催権、その後はゴタゴタで日本国民を お・も・て・な・し、再募集の新国立競技場のＡ案決定には政治的な う・ら・あ・り の印象。
事業主体のＪＳＣの発表は 新国立競技場整備事業 優先交渉権者の選定結果。
優先交渉権者、ならばＢ案は補欠交渉権者だろう。文科省主導の時には出て来なかった言葉。政府に主導権が移行し、国交省が主役に躍り出たためだろう。
優先交渉権者の言葉の印象は、全幅の信頼を置いて委任しているわけではない、問題があればいつでも交代させるという脅しが見え隠れする。
Ａ案がザハ・ハディッド案のパクリ問題の解決を間違うとＢ案になる可能性を残している。
巨大公共事業の経験豊富な国交省の官僚の民間統制の手法には凄味がある。
