米国では絶対本命だった女性大統領候補が泡沫候補のトランプなる実業家に大穴をあけられた。
韓国女性大統領は親友の女性実業家を信頼した為に国会の弾劾決議を可決され職務停止された。
今は一億総活躍社会に変更したが、昔に女性が活躍する社会を大々的に宣伝した安倍総理は如何なる対応を採るのか興味深い。
総理大臣として述べた重い言動があるから、女性の活躍を援護する責務を負うのは当然である。
東京五輪の経費削減に汗を流す女性都知事をいじめる五輪組織委員会の会長の横暴を咎め、更迭するのが男らしいと思うのだけれども、それだけの度胸はないだろう。